2024年8月15日
NEDOは、7月18日・19日に、「NEDO水素・燃料電池成果報告会2024」を、対面とオンラインのハイブリッドにて開催しました。
NEDO水素・燃料電池成果報告会2024の写真
「NEDO水素・燃料電池成果報告会2024」でのNEDO飯村理事による挨拶とポスターセッションの様子
本報告会では、口頭発表(77件)とポスターセッション(150枚)を行い、水素・燃料電池分野におけるNEDOプロジェクトの実施状況、成果等を広く一般に公開しました。2日間での来場者数は合計1100名を超え、プロジェクトの進捗や課題に関して活発な意見交換がなされました。また、口頭発表の様子はオンラインでも配信し、会場に来られなかった多くの方々に向けても情報を発信することができました。
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| A1-1 | 常温水電解の実用化基盤研究プラットフォームの構築 | 国立大学法人横浜国立大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人京都大学、大阪公立大学、国立大学法人東京大学、学校法人立命館、デノラ・ペルメレック株式会社、国立研究開発法人物質材料研究機構、技術研究組合FC-Cubic、JFEテクノリサーチ株式会社 | 資料 |
| A1-2 | プロトン交換膜型水電解装置用革新的低貴金属担持アノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学、日本化学産業株式会社、石福金属興業株式会社 | 資料 |
| A1-3 | 出力変動対応、高電流密度域利用、高圧水素製造を可能とする、高性能アニオン交換膜型水電解の研究開発 | 国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| A1-4 | 革新的水電解用電極技術の研究開発 | 学校法人同志社 | 資料 |
| A1-5 | 燃料電池および水電解の革新的な生産技術に資する静電スプレー法に関するプロセス要素技術の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人大阪大学、株式会社メイコー | 資料 |
| A1-6 | 固体高分子形燃料電池生産時のエージングプロセスの現象解明 | 国立大学法人京都大学、技術研究組合FC-Cubic、公益財団法人高輝度光科学研究センター、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| A1-7 | 交流磁場誘起レーザー変位計を用いた金属異物非接触マイクロ断層検出システムの開発 | 学校法人名城大学 | 資料 |
| A1-8 | 高効率・高耐久・可逆作動SOFCの研究開発 | 国立大学法人山梨大学 | 資料 |
| A1-9 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発 | 国立大学法人東北大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人名古屋工業大学、一般財団法人ファインセラミックスセンター、株式会社ノリタケカンパニーリミテド、国立研究開発法人産業技術総合研究所、パナソニックホールディングス株式会社、国立大学法人九州大学、国立大学法人宮崎大学、一般財団法人電力中央研究所、国立大学法人東京大学、国立大学法人横浜国立大学 | 資料 |
| A1-10 | 低温作動水素透過膜支持型燃料電池の研究開発事業 | 国立大学法人北海道大学 | 資料 |
| A1-11 | 低コストと高性能を両立した炭素繊維の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構岐阜大学、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| A1-12 | 大型FCV用液体水素貯蔵システム開発に向けた容器内液体水素挙動解明に関する研究開発 | 一般財団法人日本自動車研究所、国立大学法人琉球大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人神戸大学 | 資料 |
| A1-13 | 軽量液体水素タンク用高分子系ハイブリッド複合材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| A1-14 | 低コスト高効率化技術を用いた燃料電池システムによる多用途活用技術開発 | 株式会社デンソー | 資料 |
| A1-15 | 燃料電池搭載農業用トラクタの実用化に向けた実証研究 | 株式会社クボタ | 資料 |
| A1-16 | 燃料電池システムを搭載した油圧ショベルの研究開発と実証検証 | コベルコ建機株式会社 | 資料 |
| A1-17 | 商用運航の実現を可能とする水素燃料電池船とエネルギー供給システムの開発・実証 | 岩谷産業株式会社、関西電力株式会社 | 資料 |
| A1-18 | 高耐久空冷式燃料電池システムの開発 | 日清紡ホールディングス株式会社 | 資料 |
| A1-19 | 高圧水素タンク及びMEAの全数高速検査を実現する革新的X線検査技術の開発 | 東レ株式会社 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| B1-1 | 液化水素輸送・荷役システムの国際標準化に向けたデータ取得並びに大容量水素気化システムの実証 | 技術研究組合CO2フリー水素サプライチェーン推進機構(HySTRA) | 資料 |
| B1-2 | 液化水素サプライチェーンの商用化実証 | 岩谷産業株式会社、ENEOS株式会社、日本水素エネルギー株式会社 | 資料 |
| B1-3 | 水素液化機向け大型高効率機器の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B1-4 | 直接MCH電解合成(Direct MCH)技術開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-5 | MCHサプライチェーン実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-6 | 中空試験片を用いた低温高圧水素環境での材料特性評価に係る研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| B1-7 | 液化水素関連機器の研究開発を支える材料評価基盤の整備 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| B1-8 | 大型液化水素貯槽実現に向けた極低温・水素環境下材料信頼性評価法確立および社会受容のための実大試験 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| B1-9 | 大型液化水素貯槽からの大量漏洩・拡散等のシミュレーション手法の開発及び設置基準の整備に向けた調査研究 | 高圧ガス保安協会、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国立大学法人横浜国立大学 | 資料 |
| B1-10 | 液化水素貯槽の大型化に関する研究開発 | トーヨーカネツ株式会社 | 資料 |
| B1-11 | 大流量・高圧・高効率な液化水素昇圧ポンプの開発 | 株式会社酉島製作所、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国立大学法人京都大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| B1-12 | 大規模アンモニア分解向けオートサーマル式アンモニア分解触媒の技術開発 | 株式会社JERA、株式会社日本触媒、千代田化工建設株式会社 | 資料 |
| B1-13 | 大規模外部加熱式アンモニア分解水素製造技術の研究開発 | 日揮ホールディングス株式会社、株式会社クボタ、大陽日酸株式会社 | 資料 |
| B1-14 | CO2フリー水素発電実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-15 | 大規模水素サプライチェーン構築に係る水素混焼発電の技術検証 | 株式会社JERA | 資料 |
| B1-16 | 大規模水素サプライチェーンの構築に係る水素品質に関する研究開発 | ENEOS株式会社、株式会社JERA | 資料 |
| B1-17 | 既設火力発電所を活用した水素混焼/専焼発電実証 | 関西電力株式会社 | 資料 |
| B1-18 | 欧州における水素発電を実現するための水素ガスタービン発電実証研究(ドイツ) | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B1-19 | 低炭素社会実現に向けた水素30vol%超混焼ガスタービン発電設備の研究開発 | 三菱重工業株式会社 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| A2-1 | 評価解析プラットフォームマネジメント | 技術研究組合FC-Cubic、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| A2-2 | 長寿命化・高性能化達成のための設計シミュレーターの開発 | 国立大学法人京都大学、国立大学法人東北大学、国立大学法人九州大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| A2-3 | プラットフォーム材料の解析及び解析技術の高度化の技術開発 | 技術研究組合FC-Cubic、公益財団法人高輝度光科学研究センター、国立大学法人京都大学、国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構、一般財団法人ファインセラミックスセンター、国立大学法人電気通信大学 | 資料 |
| A2-4 | 電気化学的特性測定技術の研究開発 | 技術研究組合FC-Cubic、山梨県 | 資料 |
| A2-5 | マテリアルズ・インフォマティクスによる燃料電池材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| A2-6 | 燃料電池のプロセスインフォマティクス共通基盤の構築 | 国立大学法人東京大学、国立大学法人金沢大学、国立大学法人九州大学、株式会社堀場製作所 | ー |
| A2-7 | アナターゼ型TiO2薄膜を活用した低接触抵抗・高耐久性セパレータ表面処理技術の開発 | 国立大学法人東京大学、学校法人中部大学 | 資料 |
| A2-8 | 固体高分子形燃料電池用接着シール技術の研究開発 | 国立大学法人東京工業大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人物質・材料研究機構、兵庫県公立大学法人兵庫県立大学、国立大学法人大阪大学、国立大学法人名古屋工業大学、埼玉県産業技術総合センター | 資料 |
| A2-9 | 高耐食性・低接触抵抗性を発現するPEFCステンレスセパレータコーティング技術の研究開発 | 国立大学法人名古屋工業大学、学校法人東京理科大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| A2-10 | 燃料電池セパレータ用ラミネート金属・高分子ナノコンポジット(NC)フィルムの研究開発 | 国立大学法人神戸大学、学校法人甲南学園、積水化学工業株式会社 | 資料 |
| A2-11 | 燃料電池セパレーター製造プロセスの研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| A2-12 | 高速連続プラズマ成膜による耐食性に優れた低コストアルミセパレータの開発 | 株式会社プラズマイオンアシスト、株式会社エフ・シー・シー、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| A2-13 | 液化水素タンクの高能率製造工法の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| A2-14 | 液化水素の高効率・海上大量輸送技術の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| A2-15 | 水素輸送トレーラーの大容量化・低コスト化実現のための技術開発と規制・基準適正化に関する調査 | 日本エアー・リキード合同会社、川崎重工業株式会社、一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会 | 資料 |
| A2-16 | カーボンニュートラルに向けた水素技術に係るISO/TC197国際標準化及び国際連携の推進のための研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| A2-17 | 水素ステーション低コスト化・高度化基盤技術開発 | 国立大学法人九州大学、一般社団法人水素供給利用技術協会、一般財団法人化学物質評価研究機構、NOK株式会社、髙石工業株式会社、日本ピラー工業株式会社、NTN株式会社、一般社団法人日本ゴム工業会、株式会社キッツ、株式会社フジキン、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 | 資料 |
| A2-18 | HDV用水素充填プロトコルの研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、株式会社本田技術研究所、トキコシステムソリューションズ株式会社、一般財団法人日本自動車研究所、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| A2-19 | マルチフロー対応水素計量システム技術に関する研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、株式会社タツノ、トキコシステムソリューションズ株式会社、一般社団法人水素供給利用技術協会 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| B2-1 | 北米LA港における港湾水素モデルの事業化に向けた実証事業 | 豊田通商株式会社、株式会社三井E&Sマシナリー、日野自動車株式会社、Toyota Tsusho America, Inc.、PACECO CORP.、Hino Motors Manufacturing U.S.A., Inc. | 資料 |
| B2-2 | 水素のオンサイト製造と燃焼利用による工場脱炭素化技術の開発と地域展開原単位の提案 | 株式会社デンソー、トヨタ自動車株式会社 | 資料 |
| B2-3 | 水素バーナを採用したアルミ溶解炉の開発とオンサイト水素インフラ技術開発 | 株式会社ジェイテクト | 資料 |
| B2-4 | 福島県内におけるグリーンガラスの製造を核とした分散水素供給・利用システム技術開発 | 株式会社巴商会、山梨県企業局、ヒメジ理化株式会社 | 資料 |
| B2-5 | 工場/事業所の未利用低温排熱を活用したSOECによる水素製造技術開発 | 株式会社アイシン | 資料 |
| B2-6 | 副生水素と車両からのリユースを想定した定置用燃料電池電源のデータセンター向け実証 | 本田技研工業株式会社、株式会社トクヤマ、三菱商事株式会社 | 資料 |
| B2-7 | 水素CGSの地域モデルにおける水素燃料供給システムの効率化・高度化に向けた技術開発 | 川崎重工業株式会社、株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| B2-8 | 実商用系統を用いた調整力電源の水素混焼運用技術開発と沖縄地域水素利活用モデル構築 | 沖縄電力株式会社 | 資料 |
| B2-9 | 熱エネルギー消費が主体の工場の脱炭素化に向けた燃焼式工業炉での水素利活用の実証 | 株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| B2-10 | 豊富町未利用天然ガスを活用した地域CO2フリー水素サプライチェーンの構築 | エア・ウォーター株式会社、戸田工業株式会社 | 資料 |
| B2-11 | 再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社、岩谷産業株式会社、東北電力株式会社 | 資料 |
| B2-12 | 大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証 | 日揮ホールディングス株式会社、旭化成株式会社 | 資料 |
| B2-13 | 水素を熱源とした脱炭素エネルギーネットワークやまなしモデルの技術開発 | 山梨県企業局、東京電力エナジーパートナー株式会社、株式会社巴商会、ユーシーシー上島珈琲株式会社、東レ株式会社 | 資料 |
| B2-14 | カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発 | 株式会社加地テック、三浦工業株式会社、シーメンス・エナジー株式会社、日立造船株式会社、東京電力ホールディングス株式会社、東レ株式会社、山梨県企業局 | 資料 |
| B2-15 | 再生可能エネルギーシステム環境下での水電解評価技術基盤構築 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| B2-16 | ソーダ石灰ガラス溶融の熱源として酸素水素燃焼炎を活用するための研究開発 | 東洋ガラス株式会社 | 資料 |
| B2-17 | 酸素水素燃焼用マルチクラスタバーナの研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国大学法人東京工業大学工学院、国立大学法人大阪大学大学院、三浦工業株式会社、大陽日酸株式会社、一般財団法人カーボンフロンティア機構 | 資料 |
| B2-18 | 鉄道部門における水素利活用技術の実現可能性調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B2-19 | 国内水素パイプライン構築に向けたグランドデザイン検討調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会 | 資料 |
| B2-20 | 小型モビリティにおける水素内燃機関(Internal Combustion Engine)燃焼技術の実現可能性調査 | PwCコンサルティング合同会社 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| 燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業 | |||
| P1-1 | プロトン交換膜型水電解装置用革新的低貴金属担持アノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学、日本化学産業株式会社、石福金属興業株式会社 | 資料 |
| P1-2 | 革新的水電解用電極技術の研究開発 | 学校法人同志社 | 資料 |
| P1-3 | アニオン交換膜水電解スタックおよび大面積セルの開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、学校法人早稲田大学、国立大学法人北海道大学大学院工学研究院、株式会社トクヤマ、デノラ・ペルメレック株式会社、TOPPANホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-4 | 出力変動対応、高電流密度域利用、高圧水素製造を可能とする高性能アニオン交換膜型水電解の研究開発 | 国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| P1-5 | 常温水電解の実用化基盤研究プラットフォームの構築 | 国立大学法人横浜国立大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人京都大学、公立大学法人大阪、国立大学法人東京大学、学校法人立命館、デノラ・ペルメレック株式会社、国立研究開発法人物質・材料研究機構、技術研究組合FC-Cubic、JFEテクノリサーチ株式会社 | 資料 |
| P1-6 | 水電解用酸化マンガン系酸素生成(OER)触媒の運転方法・製造方法の確立と大型化へ向けた研究開発 | 東ソー株式会社、日本カーリット株式会社、国立研究開発法人理化学研究所 | 資料 |
| P1-7 | マテリアルズインフォマティクスによるPEM型水電解装置の非貴金属化の研究開発 | 国立大学法人北海道大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構、国立大学法人熊本大学、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学 | 資料 |
| P1-8 | アニオン膜型アルカリ水電解セルの要素研究と実用化技術の確立 | 国立大学法人山梨大学、パナソニックホールディングス株式会社、タカハタプレシジョン株式会社、日本化学産業株式会社、富士電機株式会社 | 資料 |
| P1-9 | 固体高分子形燃料電池生産時のエージングプロセスの現象解明 | 国立大学法人京都大学、技術研究組合FC-Cubic、国立大学法人九州大学、公益財団法人高輝度光科学研究センター | 資料 |
| P1-10 | 交流磁場誘起レーザー変位計を用いた金属異物非接触マイクロ断層検出システムの開発 | 学校法人名城大学 | 資料 |
| P1-11 | 燃料電池および水電解の革新的な生産技術に資する静電スプレー法に関するプロセス要素技術の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人大阪大学大学院工学研究科、株式会社メイコー | 資料 |
| P1-12 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発(WP1 革新的高性能電極・部材の開発) | 国立大学法人東北大学 多元物質科学研究所、国立大学法人京都大学、国立大学法人名古屋工業大学、一般財団法人ファインセラミックスセンター、一般財団法人ファインセラミックスセンター、株式会社ノリタケカンパニーリミテド | 資料 |
| P1-13 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発(WP2 高効率・高出力密度セルの開発) | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、パナソニックホールディングス株式会社、国立大学法人九州大学、国立大学法人宮崎大学 | 資料 |
| P1-14 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発(WP3 セル評価・アプリケーション研究) | 一般財団法人電力中央研究所、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東京工業大学、国立大学法人横浜国立大学 | 資料 |
| P1-15 | 固体酸化物形燃料電池スタックの高度評価・解析技術の研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、一般財団法人電力中央研究所、国立大学法人東京大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人九州大学、国立大学法人東北大学 大学院 環境科学研究科、国立大学法人東北大学 大学院 環境科学研究科、イムラ・ジャパン株式会社 | 資料 |
| P1-16 | 高効率・高耐久・可逆作動SOFCの研究開発 | 国立大学法人山梨大学 | 資料 |
| P1-17 | 可逆動作型プロトン伝導セラミック燃料電池の新規な健全性評価・解析技術の開発 | 学校法人日本大学 | 資料 |
| P1-18 | 低温作動水素透過膜支持型燃料電池の研究開発 | 国立大学法人北海道大学 | 資料 |
| P1-19 | 可逆動作可能な固体酸化物燃料電池の可逆性と繰り返し安定性の向上 | 国立大学法人九州大学、特殊技研金属株式会社、国立大学法人北海道大学 | 資料 |
| P1-20 | 固体酸化物形電気化学セル強靭化技術の開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人島根大学、国立大学法人島根大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人九州大学、イムラ・ジャパン株式会社 | 資料 |
| P1-21 | CFRP製水素タンクのマルチスケール設計・評価解析技術の研究開発 | 国立大学法人東京大学、国立大学法人筑波大学、学校法人日本大学 | 資料 |
| P1-22 | 低コストと高性能を両立した炭素繊維の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構、国立大学法人九州大学先導物質化学研究所 | 資料 |
| P1-23 | 車載機器用高圧水素適合性高分子材料評価法およびデータベースの確立 | 国立大学法人九州大学、公立大学法人滋賀県立大学、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 | 資料 |
| P1-24 | 移動式FC用水素源アンモニアボランの社会実装に向けた先端技術開発 | 国立大学法人琉球大学、ハイドロラボ株式会社 | 資料 |
| P1-25 | 革新的低コスト燃料電池自動車用高圧水素容器の健全性を保証するための非破壊検査,オンラインモニタリング,損傷許容技術の開発 | 国立大学法人東京工業大学、東京都公立大学法人 | 資料 |
| P1-26 | 非FW/分割プリフォームおよび新規樹脂(REDOX硬化型樹脂)による高圧水素タンクの革新的ハイレート製造プロセスの開発 | 学校法人金沢工業大学、国立大学法人東京農工大学、学校法人日本大学生産工学部生産工学研究所、ミズノテクニクス株式会社 | 資料 |
| P1-27 | 水素貯蔵効率向上に向けた水素タンクの研究開発 | 豊田合成株式会社、株式会社アツミテック | 資料 |
| P1-28 | マルチロードパス構造による連装型水素タンクモジュールの研究開発 | 国立大学法人東京農工大学、国立大学法人東京大学、学校法人日本大学 生産工学部 生産工学研究所、学校法人金沢工業大学、国立大学法人東海国立大学機構、東京都公立大学法人 | 資料 |
| P1-29 | 軽量液体水素タンク用高分子系ハイブリッド複合材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P1-30 | 大型FCV用液体水素貯蔵システム開発に向けた容器内液体水素挙動解明に関する研究開発 | 一般財団法人日本自動車研究所、国立大学法人琉球大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人神戸大学 | 資料 |
| P1-31 | 分割製造TYPE4高圧水素容器の最適設計のためのメゾ・マクロツースケール解析に基づくボス・ドーム部強度高精度予測軸対称有限要素モデルの開発と実証 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P1-32 | 低コスト高効率化技術を用いた燃料電池システムによる多用途活用技術開発 | 株式会社デンソー | 資料 |
| P1-33 | 高耐久空冷式燃料電池システムの開発 | 日清紡ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-34 | 多用途展開可能なクラウド対応型燃料電池(FC)発電モジュールの開発 | 株式会社豊田自動織機 | 資料 |
| P1-35 | 燃料電池システムを搭載した油圧ショベルの研究開発と実証検証 | コベルコ建機株式会社 | 資料 |
| P1-36 | 商用運航の実現を可能とする水素燃料電池船とエネルギー供給システムの開発・実証 | 岩谷産業株式会社、関西電力株式会社 | 資料 |
| P1-37 | 燃料電池搭載農業用トラクタの実用化に向けた実証研究 | 株式会社クボタ | 資料 |
| P1-38 | 高圧水素タンク及びMEAの全数高速検査を実現する革新的X線検査技術の開発 | 東レ株式会社 | 資料 |
| P1-39 | 高性能SOFCスタックおよびエネルギーマネジメント連携によるドローン等実用化技術開発 | 日産自動車株式会社、株式会社アツミテック、株式会社プロドローン、インテグレーションテクノロジー株式会社 | 資料 |
| P1-40 | カーボンと樹脂の複合材料を用いた燃料電池セパレータ高生産性技術開発 | トヨタ車体株式会社 | 資料 |
| P1-41 | 高信頼性炭化水素系電解質膜の革新的CCM生産技術開発 | 東レ株式会社 | 資料 |
| P1-42 | 高圧方式に適した大型アルカリ水電解装置及びセパレータの開発 | 株式会社日本触媒、株式会社トクヤマ | 資料 |
| P1-43 | PEM形水電解向け大面積CCM量産製造技術開発 | 株式会社SCREENホールディングス | 資料 |
| P1-44 | 高生産性・低環境負荷・低コストを実現する炭化工程を必要としないGDLの技術開発 | 株式会社巴川コーポレーション | 資料 |
| 競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業 | |||
| P1-45 | 大型液化水素貯槽実現に向けた極低温・水素環境下材料信頼性評価法確立および社会受容のための実大試験 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P1-46 | 大型液化水素貯槽からの大量漏洩・拡散等のシミュレーション手法の開発及び設置基準の整備に向けた調査研究 | 高圧ガス保安協会、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国立大学法人横浜国立大学 | 資料 |
| P1-47 | 液化水素輸送・荷役システムの国際標準化に向けたデータ取得並びに大容量水素気化システムの実証 | 技術研究組合CO2フリー水素サプライチェーン推進機構(HySTRA) | 資料 |
| P1-48 | 大規模水素サプライチェーンの構築に係る水素品質に関する研究開発 | ENEOS株式会社、株式会社JERA | 資料 |
| P1-49 | 大規模アンモニア分解向けオートサーマル式アンモニア分解触媒の技術開発 | 株式会社JERA、株式会社日本触媒、千代田化工建設株式会社 | 資料 |
| P1-50 | 大規模外部加熱式アンモニア分解水素製造技術の研究開発 | 日揮ホールディングス株式会社、株式会社クボタ、大陽日酸株式会社 | 資料 |
| P1-51 | 液化水素貯槽の大型化に関する研究開発 | トーヨーカネツ株式会社 | 資料 |
| P1-52 | 中空試験片を用いた低温高圧水素環境での材料特性評価に係る研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P1-53 | 大流量・高圧・高効率な液化水素昇圧ポンプの開発 | 株式会社酉島製作所、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国立大学法人京都大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P1-54 | 低炭素社会実現に向けた水素30vol%超混焼ガスタービン発電設備の研究開発 | 三菱重工業株式会社 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築 | |||
| P1-55 | 液化水素関連機器の研究開発を支える材料評価基盤の整備 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P1-56 | 水素液化機向け大型高効率機器の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P1-57 | 直接MCH電解合成(Direct MCH)技術開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-58 | 液化水素サプライチェーンの商用化実証 | 岩谷産業株式会社、ENEOS株式会社、日本水素エネルギー株式会社 | 資料 |
| P1-59 | 大規模水素サプライチェーン構築に係る水素混焼発電の技術検証 | 株式会社JERA | 資料 |
| P1-60 | 既設火力発電所を活用した水素混焼/専焼発電実証 | 関西電力株式会社 | 資料 |
| P1-61 | CO2フリー水素発電実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-62 | MCHサプライチェーン実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| 脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業 | |||
| P1-63 | 欧州における水素発電を実現するための水素ガスタービン発電実証研究(ドイツ) | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P1-64 | インドの工場における効率的な熱運用を実現するための水素技術等実証研究(インド・ハリヤナ州) | 株式会社やまなしハイドロジェンカンパニー、スズキ株式会社 | 資料 |
| P1-66 | 地熱発電の余剰電力・排熱を活用した低廉かつ事業性のある水素製造・運搬を実現するための水素技術等実証研究(インドネシア) | 東京電力ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-67 | グリーン水素の供給拡大を実現するためのアルカリ水電解システムの実証研究(ドイツ) | 旭化成株式会社 | 資料 |
| P1-68 | 水素フォークリフト(FCFL)普及のためのアマタシティ・チョンブリ工業団地における最適な水素配給方法の実証研究(タイ王国・チョンブリ県) | 豊田通商株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所 | 資料 |
| P1-69 | 工業団地低炭素化に向けた燃料電池(FC)バス運用システム実証研究(タイ国・ラヨーン県) | 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所、豊田通商株式会社、高砂熱学工業株式会社 | 資料 |
| P1-70 | モビリティへの電力・水素供給を伴ったセクターカップリング式再エネ地産地消型次世代ZEBを実現するための実証研究(米国・加州) | 円相ジャパン株式会社、東京電力ホールディングス株式会社 | 資料 |
| エネルギー・環境新技術先導研究プログラム | |||
| P1-71 | ガス循環によるメタンからの水素製造と二酸化炭素資源化 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構、株式会社荏原製作所、高知県公立大学法人高知工科大学、国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| 燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業 | |||
| P2-1 | 高温低加湿作動を目指した革新的低白金化技術開発 | 学校法人同志社、石福金属興業株式会社、国立大学法人東北大学大学院環境科学研究科、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人千葉大学 | 資料 |
| P2-2 | 未踏合金カソード触媒の創製 | 国立大学法人京都大学化学研究所、国立大学法人岩手大学 | 資料 |
| P2-3 | 高効率・高出力・高耐久PEFCを実現する革新的材料の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学、パナソニック株式会社、田中貴金属工業株式会社、日本化学産業株式会社、国立大学法人東北大学流体科学研究所、国立大学法人大阪大学大学院工学研究科 | 資料 |
| P2-4 | ラジカル低減機能と燃料欠乏耐性を有するアノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人岩手大学、国立大学法人信州大学、国立大学法人東北大学未来技術共同研究センター | 資料 |
| P2-5 | 高耐久性を目指したラジカルクエンチャーの研究開発 | 学校法人上智学院 | 資料 |
| P2-6 | アナターゼ型TiO2薄膜を活用した低接触抵抗・高耐久性セパレータ表面処理技術の開発 | 国立大学法人東京大学、学校法人中部大学 | 資料 |
| P2-7 | 高効率・高出力・高耐久PEFCを実現するGDL一体型フラットセパレータの研究開発 | 国立大学法人山梨大学、株式会社エノモト、国立大学法人大阪大学大学院工学研究科 | 資料 |
| P2-8 | 高耐食性・低接触抵抗性を発現するPEFCステンレスセパレータコーティング技術の研究開発 | 国立大学法人名古屋工業大学、学校法人東京理科大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-9 | 導電性ナノファイバーネットワークによる自立MPLの研究開発 | 日本バイリーン株式会社 | 資料 |
| P2-10 | 燃料電池セパレータ用ラミネート金属・高分子ナノコンポジット(NC)フィルムの研究開発 | 国立大学法人神戸大学、学校法人甲南学園、積水化学工業株式会社 | 資料 |
| P2-11 | 固体高分子形燃料電池用接着シール技術の研究開発 | 国立大学法人東京工業大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人物質・材料研究機構、兵庫県公立大学法人兵庫県立大学、国立大学法人大阪大学、国立大学法人名古屋工業大学、埼玉県産業技術総合センター | 資料 |
| P2-12 | 燃料電池セパレーター製造プロセスの研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P2-13 | 燃料電池の耐久性向上に向けたフラーレン誘導体ラジカルクエンチャーの研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| P2-14 | 燃料電池のプロセスインフォマティクス共通基盤の構築 | 国立大学法人東京大学、国立大学法人金沢大学、国立大学法人九州大学、株式会社堀場製作所 | ー |
| P2-15 | 高速連続プラズマ成膜による耐食性に優れた低コストアルミセパレータの開発 | 株式会社プラズマイオンアシスト、株式会社エフ・シー・シー、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-16 | 評価解析プラットフォームマネジメント | 技術研究組合FC-Cubic、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| P2-17 | 長寿命化・高性能化達成のための設計シミュレーターの開発 | 国立大学法人京都大学、国立大学法人東北大学流体科学研究所、国立大学法人九州大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| P2-18 | プラットフォーム材料の解析及び解析技術の高度化の技術開発 | 技術研究組合FC-Cubic、公益財団法人高輝度光科学研究センター、国立大学法人京都大学、国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構、一般財団法人ファインセラミックスセンター、国立大学法人電気通信大学 | 資料 |
| P2-19 | 電気化学的特性測定技術の研究開発 | 技術研究組合FC-Cubic、山梨県 | 資料 |
| P2-20 | マテリアルズ・インフォマティクスによる燃料電池材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-21 | 高分子形と酸化物形の技術融合による電極一体型次世代PEFCの創製 | 国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-22 | カーボンフリー白金合金ナノ粒子連結触媒とポリフェニレン系細孔フィリング電解質膜の開発および高電圧・高出力MEAへの展開 | 国立大学法人東京工業大学 | 資料 |
| P2-23 | 広温湿度作動PEFCを実現する先端的材料コンセプトの創出 | 国立大学法人山梨大学、日本化学産業株式会社 | 資料 |
| P2-24 | 高性能・高耐久・低コストMEAに向けた先端要素技術の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学未来社会創造機構 | 資料 |
| P2-25 | 十四員環型活性点の高活性化・高密度化による革新的非白金触媒の研究開発 | 国立大学法人東京工業大学、国立大学法人静岡大学、国立大学法人熊本大学、旭化成株式会社 | 資料 |
| P2-26 | PEFC用イオン液体含侵型Pt/MPC高活性・高耐久カソード触媒合成技術の研究開発 | 独立行政法人国立高等専門学校機構奈良工業高等専門学校、独立行政法人国立高等専門学校機構和歌山工業高等専門学校 | 資料 |
| P2-27 | イオン液体構造を有するアイオノマーによる革新的低白金技術の研究開発 | 独立行政法人国立高等専門学校機構鶴岡工業高等専門学校 | 資料 |
| P2-28 | 機能性ナノファイバーフレームワークを基本骨格とする低コスト・高耐久性電解質複合膜の研究開発 | 東京都公立大学法人 | 資料 |
| P2-29 | 高伝導無水系電解質膜の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学大学院工学研究科 | 資料 |
| P2-30 | 「湾曲グラファイト網面」をプラットフォームとする革新的カーボンアロイPEFCカソード触媒の研究開発 | 国立大学法人群馬大学、日清紡ホールディングス株式会社、国立大学法人千葉大学 | 資料 |
| P2-31 | 触媒担体表面の化学修飾技術によるPEFC超高機能界面の創出 | 国立大学法人大分大学 | 資料 |
| P2-32 | 〜1-nm白金系触媒の構造・組成制御に基づくPEFCカソード触媒の高活性化 | 学校法人東京理科大学 | 資料 |
| P2-33 | スケーリング則を脱するカソード触媒の基盤研究:酸化物をベースとした非白金触媒の理解 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構、国立大学法人東京大学、国立大学法人横浜国立大学 | 資料 |
| P2-34 | 広い温度範囲で作動可能なリン酸固定型極薄ハイブリッド電解質膜の研究開発 | 国立大学法人豊橋技術科学大学、兵庫県公立大学法人 | 資料 |
| P2-35 | 規則的ナノ細孔を活用した中温プロトン伝導膜の研究開発 | 株式会社デンソー、国立大学法人京都大学 | 資料 |
| P2-36 | 酸高密度構造における新規プロトン伝導機構Packed-acid mechanismを利用した、高温・加湿レスでも高いプロトン伝導性を示す電解質膜の研究開発 | 国立大学法人京都大学 | 資料 |
| 水素社会構築技術開発事業 | |||
| P2-37 | 再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社、岩谷産業株式会社、東北電力株式会社 | 資料 |
| P2-38 | 水素エネルギーの地産地消と工業的熱利用による温室効果ガス総合削減実証研究 | 住友ゴム工業株式会社 | 資料 |
| P2-39 | 分散電源等を用いた福島地域における工場への再生可能エネルギー導入率向上技術の開発 | 株式会社デンソー | 資料 |
| P2-40 | 九州における余剰再エネ等ゼロエミ電源を用いた水素社会地域モデルの構築に向けた技術開発 | 九州電力株式会社、東芝エネルギーシステムズ株式会社 | 資料 |
| P2-41 | 水素を熱源とした脱炭素エネルギーネットワークやまなしモデルの技術開発 | 山梨県企業局、東京電力エナジーパートナー株式会社、株式会社巴商会、ユーシーシー上島珈琲株式会社、東レ株式会社 | 資料 |
| P2-42 | 北米LA港における港湾水素モデルの事業化に向けた実証事業 | 豊田通商株式会社、株式会社三井E&Sマシナリー、日野自動車株式会社、Toyota Tsusho America, Inc.、PACECO CORP.、Hino Motors Manufacturing U.S.A., Inc. | 資料 |
| P2-43 | 水素のオンサイト製造と燃焼利用による工場脱炭素化技術の開発と地域展開原単位の提案 | 株式会社デンソー、トヨタ自動車株式会社 | 資料 |
| P2-44 | 北海道大規模グリーン水素サプライチェーン構築調査事業 | ENEOS株式会社、北海道電力株式会社、JFEエンジニアリング株式会社、北海道電力ネットワーク株式会社、デロイトトーマツコンサルティング合同会社 | 資料 |
| P2-45 | 東京国際空港及びその周辺地域におけるCO2フリー水素利用モデル調査 | 日本空港ビルデング株式会社、空港施設株式会社、ENEOS株式会社、大田区、川崎市、デロイトトーマツコンサルティング合同会社 | 資料 |
| P2-46 | 宮古島エリアにおけるグリーン水素・水素循環利用社会(離島型水素製造・利活用モデル)構築に向けた実現可能性調査 | 一般財団法人電力中央研究所、株式会社ネクステムズ、沖縄電力株式会社 | 資料 |
| P2-47 | 国産バイオマスからのCO2ネガティブ製造に係るBECCS一貫実証モデルに関する調査 | みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社、JX石油開発株式会社、電源開発株式会社 | 資料 |
| P2-48 | 洋上に於ける水素サプライチェーン構築に関する調査 | 商船三井テクノトレード株式会社、株式会社神鋼環境ソリューション、大陽日酸株式会社、日本シップヤード株式会社 | 資料 |
| P2-49 | マルチパーパスFCEVの給電技術を活用した新たな水素利活用モデルの構築 | トヨタ自動車株式会社、郡山観光交通株式会社、株式会社エナジア、浪江町 | 資料 |
| P2-50 | 水素バーナを採用したアルミ溶解炉の開発とオンサイト水素インフラ技術開発 | 株式会社ジェイテクト | 資料 |
| P2-51 | 福島県内におけるグリーンガラスの製造を核とした分散水素供給・利用システム技術開発 | 株式会社巴商会、山梨県企業局、ヒメジ理化株式会社 | 資料 |
| P2-52 | 工場/事業所の未利用低温排熱を活用したSOECによる水素製造技術開発 | 株式会社アイシン | 資料 |
| P2-53 | 副生水素と車両からのリユースを想定した定置用燃料電池電源のデータセンター向け実証 | 本田技研工業株式会社、株式会社トクヤマ、三菱商事株式会社 | 資料 |
| P2-54 | 水素CGSの地域モデルにおける水素燃料供給システムの効率化・高度化に向けた技術開発 | 川崎重工業株式会社、株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| P2-55 | 実商用系統を用いた調整力電源の水素混焼運用技術開発と沖縄地域水素利活用モデル構築 | 沖縄電力株式会社 | 資料 |
| P2-56 | 熱エネルギー消費が主体の工場の脱炭素化に向けた燃焼式工業炉での水素利活用の実証 | 株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| P2-57 | 豊富町未利用天然ガスを活用した地域CO2フリー水素サプライチェーンの構築 | エア・ウォーター株式会社、戸田工業株式会社 | 資料 |
| P2-58 | 東北地方におけるカーボンニュートラルに向けた水素製造、利活用ポテンシャルに関する調査 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社、トヨタ自動車東日本株式会社、岩谷産業株式会社、株式会社シーテック、三菱商事洋上風力株式会社 | 資料 |
| P2-59 | 地域コミュニティのグリーン水素を利活用した水素混合LPガス事業 | 岩谷産業株式会社、相馬ガスホールディングス株式会社、相馬ガス株式会社 | 資料 |
| P2-60 | 三笠市H-UCGによるブルー水素サプライチェーン構築実証事業 | 大日本ダイヤコンサルタント株式会社、三笠市、国立大学法人室蘭工業大学、エア・ウォーター株式会社、カワテックス株式会社 | 資料 |
| P2-61 | 裾野市CO2フリー水素ステーションを活用したパイプライン水素供給システムの開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| 競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業 | |||
| P2-62 | 液化水素タンクの高能率製造工法の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P2-63 | 液化水素の高効率・海上大量輸送技術の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P2-64 | 水素輸送トレーラーの大容量化・低コスト化実現のための技術開発と規制・基準適正化に関する調査 | 日本エアー・リキード合同会社、川崎重工業株式会社、一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会 | 資料 |
| P2-65 | プレクール冷凍設備に替わる新プロセス技術の開発(膨張タービン式水素充填システムの開発) | 国立大学法人九州大学、トキコシステムソリューションズ株式会社、国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P2-66 | カーボンニュートラルに向けた水素技術に係るISO/TC197国際標準化及び国際連携の推進のための研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| P2-67 | 水素ステーション低コスト化・高度化基盤技術開発 | 国立大学法人九州大学、一般社団法人水素供給利用技術協会、一般財団法人化学物質評価研究機構、NOK株式会社、髙石工業株式会社、日本ピラー工業株式会社、NTN株式会社、一般社団法人日本ゴム工業会、株式会社キッツ、株式会社フジキン、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 | 資料 |
| P2-68 | HDV用水素充填プロトコルの研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、株式会社本田技術研究所、トキコシステムソリューションズ株式会社、一般財団法人日本自動車研究所、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-69 | マルチフロー対応水素計量システム技術に関する研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、株式会社タツノ、トキコシステムソリューションズ株式会社、一般社団法人水素供給利用技術協会 | 資料 |
| P2-70 | 大容量高圧ガスブースター式水素圧縮機の技術開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P2-71 | 水素社会構築に向けた鋼材研究開発 | 一般財団法人石油エネルギー技術センター、国立大学法人九州大学、高圧ガス保安協会、一般財団法人金属系材料研究開発センター、愛知製鋼株式会社、大同特殊鋼株式会社、株式会社TVE、株式会社デンソー | 資料 |
| P2-72 | ソーダ石灰ガラス溶融の熱源として酸素水素燃焼炎を活用するための研究開発 | 東洋ガラス株式会社 | 資料 |
| P2-73 | 酸素水素燃焼用マルチクラスタバーナの研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国大学法人東京工業大学工学院、国立大学法人大阪大学大学院、三浦工業株式会社、大陽日酸株式会社、一般財団法人カーボンフロンティア機構 | 資料 |
| P2-74 | 水電解装置に関連する法規制等の課題整理に係る調査 | 高圧ガス保安協会 | 資料 |
| P2-75 | 国内水素パイプライン構築に向けたグランドデザイン検討調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会 | 資料 |
| P2-76 | 小型モビリティにおける水素内燃機関(Internal Combustion Engine)燃焼技術の実現可能性調査 | PwCコンサルティング合同会社 | 資料 |
| P2-77 | 鉄道部門における水素利活用技術の実現可能性調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、川崎重工業株式会社 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業/再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造 | |||
| P2-78 | 再生可能エネルギーシステム環境下での水電解評価技術基盤構築 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P2-79 | カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発 | 株式会社加地テック、三浦工業株式会社、シーメンス・エナジー株式会社、日立造船株式会社、東京電力ホールディングス株式会社、東レ株式会社、山梨県企業局 | 資料 |
| P2-80 | 大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証 | 日揮ホールディングス株式会社、旭化成株式会社 | 資料 |
本件に関するお問い合わせは、下記までお願いいたします。