シャープは14日、2015年3月期の連結決算を発表、最終損益で2223億円の赤字となった。赤字転落は2期ぶりとなった。新京報が伝えた。
シャープは前期、115億円の黒字を実現した。同社は昨年、3月期決算の見通しを300億円の黒字と見込んでいたが、高橋興三社長は今年2月、業績予想を下方修正し、最終損益を300億円の赤字と予想していた。
しかし、このほど発表された赤字額は2223億円と、2月時の予想を大幅に上回る。アナリストは「シャープの赤字の主な原因は、液晶テレビとスマートフォン向けの液晶パネルが、熾烈な価格競争に巻き込まれて採算が悪化したため」と分析している。シャープの昨年第3四半期の報告書によると、営業利益減少の要因として、テレビ事業が最大の18%を占め、液晶パネル事業が15%で続いた。
日本経済新聞社の中国語ニュースサイト「日経中文網」は、「シャープ液晶パネルの主力生産拠点である亀山工場などで設備の減損損失を計上したこと、およびソーラーパネル原材料の評価損の計上などにより、業績が悪化した」と報じている。
シャープは同日、新たな経営再建策を発表。全世界の従業員の10%にあたる約5千人(日本国内では3500人)の人員削減を行うほか、大阪市内の本社ビルを売却する方針も明らかにした。