携帯電話を出すと、店員が2次元バーコードにかざして、決済が完了する。スーパーでこんな決済方法が行われるようになった。便利で、より重要なのはお得だということだ。ネットユーザーからは、「楽しい一日はお得感から始まる」といった声も寄せられる。「新京報」が伝えた。
今月13日、大手スーパーのウォルマートが広東省深セン市の25店舗で「支付宝」(アリペイ)を利用した決済が可能になったことを明らかにした。北京でも近いうちに可能になるという。先月24日にはカルフールが上海市、浙江省杭州市、北京市の全店舗で支付宝による決済を導入した。「微信」(WeChat)も後塵を拝することなく、今月12日には北京の大手スーパーで20万件の割引サービス「大紅包」をうち出した。微信を利用して支払いをした場合、買い物金額が10元(1元は約19.2円)に達すると10元を割り引くサービスで、微信の親会社の騰訊は、この一日限りのイベントのために200万元を支出した。
今年2月に始まった微信の紅包サービスと支付宝の同様の紅包サービスとの戦いは一段落したが、決済をめぐる戦いは続行中で、スーパーでの決済という分野も戦いの火花が飛び散る戦場になりつつある。
スーパー関係者はメディアに対し、「今の消費者は大事にされすぎている。大幅な値引きや割引サービスがなければ、携帯電話で支払おうとしない」と述べた。
業界の分析では、昨年から、モバイル決済プラットフォームでは細々としたサービスが市場を席巻し、金に糸目をつけないキャンペーンが相次いでうち出され、ちょっとした値引きや割引では消費者を満足させられなくなり、忠誠度(ロイヤリティ)はこれから徐々に低下する見込みだ。十分な魅力がなければ、携帯電話による決済を引き出すことは難しく、第三者決済機関の競争はさらに激化していくとみられる。モバイル決済プラットフォームがユーザーの忠誠度を高めようとするなら、おそらくより多くの営業販売戦略を考え出さなければならなくなる。
オフラインのモバイル決済場面の広がりでは、支付宝が微信に先んじる。支付宝の「バーコード決済」や「音声決済」は、タクシー、映画館、小売店舗などですでに試験的に利用が始まっており、万達傘下の映画館、銀泰傘下の店舗などで利用できる。だが微信も6億人を超えるユーザーを抱えており、巨大な潜在力があることを示している。