最近、「一帯一路」(the Belt and Road)への参加に積極的な態度を見せるだけでなく、実際に行動を起こす日本企業がますます増えている。日本の指導者も積極的な態度を示す。日本が適切な方法で「一帯一路」の共同建設に参加することは、中日経済協力に新たな可能性を切り開き、新たな成長源を創出することにつながるのは明らかだ。中日両国企業の第三国市場での協力の展開を促進することは、第三国の経済発展にもプラスになり、中日両国の経済貿易協力の開拓発展にもプラスになる。「環球時報」が伝えた。(文:馮昭奎・中国者会科学院栄誉学部委員、中国中日関係史学会顧問)
日本が「一帯一路」に参加することの表面的な現れは日本の指導者の積極的な態度表明ということになるが、背後で真に参加を促した力は歴史の規律に他ならない。その歴史の規律とは、「脱亜入欧」(遅れたアジアを脱出して、欧州の仲間入りをする)から「返亜留欧」(アジアに回帰しつつ、欧州強国の一員でもあり続ける)への移り変わりだ。
日本が150年前に「明治維新」と「脱亜入欧」を選んだのは、当時はアジアが明らかに遅れていたからで、欧州の産業革命と科学技術革命に追いつき、これを追い越す必要があった。今やアジアは世界経済の発展を主導するパワーとなり、経済グローバル化でますます重要な役割を演じるようになった。「一帯一路」への参加は、日本がアジアに回帰し、中国とともにアジアの繁栄・発展プロセスを推進すべきであることをますます「理解する」ようになったからだといえる。
別の角度からみると、「一帯一路」イニシアティブの下、中国と欧州、中国とロシア、中国とアジアの国際コンテナ輸送が「班列」(定期貨物列車)の大規模な運営を形成して、2015年以降は「中欧班列」(国際定期貨物列車)が上下線合わせて毎月100本以上運行するようになり、これに関わる日本企業もますます増えている。たとえば日本通運は中欧班列へ日本・欧州間の複合一貫輸送サービスの提供を開始し、日本から欧州への貨物輸送の所要時間を大幅に短縮した。これはつまり、「一帯一路」が日本と欧州の連携の道をより便利でスムースにしたということだ。
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