米シカゴ大学エネルギー政策研究所はこのほど発表した報告書の中で、中国の大気の質が目に見えて改善されており、中国が大気汚染防止の戦いに勝利をおさめようとしていると指摘した。新華社が伝えた。
この報告書は、シカゴ大学経済学者のマイケル・グリーンストーン氏とナショナル・ルイス大学教授のパトリック・シュヴァルツ氏が共同作成した。報告書は2013−17年の中国の200以上の観測点における毎日の大気の質データを分析し、中国ではこの4年間で粒子状物質の濃度が平均32%低下したと指摘した。
中国政府は2013年9月に「大気汚染防止行動計画」を発表し、2017年まで北京・天津・河北地域の粒子状物質の濃度を約25%低下させ、長江デルタは約20%、珠江デルタは約15%低下させる目標を掲げた。報告書によると、中国の多くの汚染地域の大気の質が目に見えて改善されており、その大半が同計画の目標を実現している。
報告書は、中国の大気汚染防止がわずか4年間で手にした成果は、「どの基準に照らし合わせても非常に優れている」とした。米国は1970年代に「クリーン大気法案」を発表してから数十年をかけ、ようやく同じような成果を手にしている。(編集YF)
「人民網日本語版」2018年3月21日
このウェブサイトの著作権は人民日報社にあります。
掲載された記事、写真の無断転載を禁じます。
Tel:日本(03)3449-8257
Mail:japan@people.cn