スイス・チューリヒに本社を置くギャラップ・インターナショナル・アソシエーションは現地時間18日、「国のために戦いたいかどうか」をテーマとした国際世論調査の結果を発表した。世界64カ国・地域を対象に実施された本調査によると、「国のために戦いたい」と答えた人の割合は、日本人が11%で最低、中国人は71%だった。中国新聞網が伝えた。
今回の調査では、欧米諸国の順位は、あまねく下位だった。最低から2番目はオランダで15%、日本とともに第2次大戦で敗れたドイツは18%、ベルギーは19%、イタリアは20%。
首位はモロッコとフィジーでいずれも94%、パキスタンとベトナムも89%と高かった。
他の主な国々の結果は、中国71%、ロシア59%、米国44%、韓国42%、フランス29%、英国27%。
「もし、自分の国が戦争に巻き込まれたら、参戦に同意するか?」との問いに対し、世界で「同意する」と答えた人は、男性が67%、女性が52%だった。
今回の調査は、昨年9月から12月の間に、約6万2千人を対象に実施された。(編集KM)
「人民網日本語版」2015年3月19日