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南極海の二酸化炭素吸収:微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる
-優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付)
国立研究開発法人 国立環境研究所
研究員 髙尾 信太郎
主任研究員 中岡 慎一郎
国立大学法人 東京海洋大学
助教 橋濱 史典
特任助教 嶋田 啓資
教授 神田 穣太
国立大学法人 北海道大学
教授 鈴木 光次
准教授 平譯 享
名誉教授 吉川 久幸
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立極地研究所
教授 橋田 元
本研究成果は、海洋学分野の学術誌「Deep-Sea Research Part I」に2020年3月19日付でオンライン先行公開されました。
1.背景
海洋は大気中の二酸化炭素(CO2)の主要な吸収源の一つであり、人為起源CO2の2〜3割に相当する量を吸収していると言われています。また、海洋がこれまで吸収してきた人為起源CO2の約4割が南極海(南大洋)で吸収されたと見積もられています。このCO2吸収には海水中に浮遊する微細藻類(以下「植物プランクトン」という。)の光合成が重要な役割を担っています。植物プランクトンの光合成によって、海水中に溶け込んだCO2が有機物として固定されると、その一部は食物連鎖によって形を変えながら海洋の表層から中深層へと運ばれていきます(図1)。その結果、表層海洋のCO2分圧※(注記)2は低下し、その分海洋は大気からCO2を取込みやすくなります。この一連の過程は生物ポンプと呼ばれており、大気中のCO2を除去する重要な過程の一つです。この生物ポンプの効率は、優占する植物プランクトン群集によっても変化すると考えられています。例えば、植物プランクトンのうち、珪藻類(図2)は比較的大型で比重の重いケイ素の殻を持つため、固定した炭素を効率よく中深層へ輸送すると考えられています。一方、ハプト藻類(図2)に属する円石藻のように、炭酸カルシウムの外殻を形成する過程※(注記)3においてCO2を海水中に放出する群集も存在します。
近年の研究から、地球温暖化を始めとする海洋環境の変化に伴って、優占する植物プランクトン群集が変化する可能性が指摘されています。実際、地球上で最も温暖化が進行している場所の一つである南極半島の周辺海域では、植物プランクトンの量や優占群集の変化が報告されています。しかし、このような変化が大気−海洋間におけるCO2の吸収や放出に与える影響については、南極海のごく限られた海域でしか調査されていませんでした(図3)。そこで本研究では、これまで調査が行われていない南極海インド洋区を広域的に対象として、優占する植物プランクトン群集や正味の光合成速度(純基礎生産力)の変化が海洋のCO2分圧に与える影響を船舶観測と衛星画像解析により初めて評価しました。
2.内容と成果
本研究では、南極海インド洋区の季節性海氷域において東京海洋大学付属練習船「海鷹丸」で南半球の夏期(12月〜2月)に実施された船舶観測のデータを用いました。表層海洋のCO2分圧の変化に対する生物的影響を調べるため、純基礎生産力、植物プランクトンの現存量※(注記)4、群集組成※(注記)5との関係を解析しました。
研究対象海域において、表層海洋のCO2分圧は珪藻類の現存量が増えると減少する傾向にありましたが、その他の群集(ハプト藻類)の現存量との間にそのような関係は見られませんでした(図4)。この結果はウェッデル海で報告された傾向とは異なっていましたが、南極半島の周辺海域で報告された傾向とは同様でした(図3)。この結果と従来研究との比較から、植物プランクトン群集の変化が海洋のCO2分圧に与える影響は、南極海の中でも海域によって異なることが示唆されました。
次に、船舶観測で得られた海洋のCO2分圧と純基礎生産力の関係を適用して、衛星画像から算出される純基礎生産力分布からCO2分圧の広域分布と長期変動を推定しました。本研究で再現された南半球の夏期(12月〜2月)のCO2分圧の10年間平均値の分布は、現場観測データから作成されたTakahashi et al. (2009)の南半球の夏期(12月〜2月)のCO2分圧平年値の分布とよく一致していることが確認できるとともに、より詳細な空間分布を再現することができました(図5)。
さらに推定した海洋のCO2分圧を用いて、1997/1998年から2006/2007年までの夏期の大気−海洋間のCO2収支を計算しました。その後、植物プランクトン優占群集識別アルゴリズムPHYSAT※(注記)6を用いた衛星画像解析から、研究対象海域に優占する珪藻類とハプト藻類を推定し、大気−海洋間のCO2収支との関係を調べました。その結果、珪藻類が多く存在する年ほど、大気から海洋へのCO2吸収量も増加傾向にあることが分かりました(図6)。
3.今後の展望
本研究で、これまで報告がなかった南極海インド洋区における夏期の炭素収支に植物プランクトン群集の変化が影響を与えることが明らかになりました。一方で、その影響は南極海の中でも海域によって異なることが示唆されました。今後も様々な観測プラットフォームを活用し、未調査海域における関係性や既に調査した海域での関係性変化を明らかにすることで、温暖化等の気候変動によって生じる可能性がある植物プランクトンの群集変化が海洋の炭素循環に与える影響の解明に貢献できると考えています。また、こうした知見は、気候モデルの精緻化を通じて気候変動の将来予測の向上に役立ちます。
4.参考図
5.注釈
※(注記)1 優占:本研究では、特定の植物プランクトン群集の現存量が全植物プランクトン現存量の50%以上を占めた状態を指す。
※(注記)2 海洋のCO2分圧:海水中に含まれるCO2の量(表層海水と平衡にした空気を測定して得られる)を、圧力を単位として示す指標で、大気中のCO2分圧との差でその場の海洋がCO2を吸収するかが決定される。
※(注記)3 Ca2+ + 2HCO3− => CaCO3(炭酸カルシウム)+ CO2 + H2O
※(注記)4 現存量:本研究では植物プランクトンの持つ主要な光合成色素クロロフィルaの濃度として示される。
※(注記)5 群集組成:本研究では植物プランクトンが持つ各色素を高速液体クロマトグラフィー法で抽出し、その含有パターンから群集組成と現存量を見積もった。
※(注記)6 PHYSAT:海から出てくる光の情報(正規化射出輝度)を基に、海域に優占する植物プランクトン群集を識別するためのアルゴリズム(Alvain et al., 2005, 2008)。
6.参考文献
Alvain et al. (2005), Deep-Sea Res. I, 52, 1989–2004: Alvain et al. (2008), Global Biogeochem. Cy. 22, GB3001, doi:10.1029/2007GB003154: Brown et al. (2019), Nat. Clim. Chang., 9, 678–683, doi:10.1038/s41558-019-0552-3: Moreau et al. (2012), Mar. Ecol. Prog. Ser., 446, 45–59: Moreau et al. (2013), Deep-Sea Res. I, 82, 44–59: Takahashi et al. (2009), Deep-Sea Res. II, 49, 1601–1622
7.研究助成
本研究は、JSPS科研費(19K20445、17H06319)および南極地域観測事業の支援により行われました。
8.発表論文
【タイトル】Effects of phytoplankton community composition and productivity on sea surface pCO2 variations in the Southern Ocean
【著者】Takao S., Nakaoka S., Hashihama F., Shimada K., Yoshikawa-Inoue H., Hirawake T., Kanda J., Hashida G., Suzuki K.
【雑誌】Deep-Sea Research Part I
【DOI】10.1016/j.dsr.2020.103263
【URL】https://doi.org/10.1016/j.dsr.2020.103263【外部サイトに接続します】
※(注記) 下線で示した著者が国立環境研究所所属です。
9.問い合わせ先
【研究に関する問い合わせ】
国立研究開発法人国立環境研究所 地球環境研究センター
大気・海洋モニタリング推進室 研究員 髙尾 信太郎
【報道に関する問い合わせ】
国立研究開発法人国立環境研究所 企画部広報室
kouhou0(末尾に@nies.go.jpをつけてください)
029-850-2308
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2021年7月30日報道発表緊急事態宣言発令に伴うCO2排出量の変化を東京住宅街において検出
- 大気観測に基づくエネルギー消費構造変化の評価 -
(経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、立川市政記者クラブ同時配付) - 2021年7月30日報道発表北海道大雪山の永久凍土を維持する環境が将来大幅に減少する(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付)
- 2021年7月20日報道発表大気汚染物質(NO2)との同時観測により燃焼由来のCO2排出量を精度よく推定する新手法を開発(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会文部科学記者会、科学記者会、その他JAXA配布先同時配布)
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2021年7月19日報道発表国内52都市における脱炭素型
ライフスタイルの効果を定量化
〜「カーボンフットプリント」からみた移動・住居・食・レジャー・消費財利用の転換による脱炭素社会への道筋〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年7月15日報道発表東南アジアの泥炭・森林火災が
日本の年間放出量に匹敵するCO2をわずか2か月間で放出
:旅客機と貨物船による観測が捉えたCO2放出(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配布) -
2021年7月8日報道発表公開シンポジウム2021
『気候変動適応ってなにするの?
-かわりゆく気候にどう備えるか-』
オンライン開催のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年7月8日報道発表気候変動適応情報スマートフォンアプリ
「みんなの適応 A-PLAT+」公開のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年6月29日報道発表気候変動から生き物を守る
自然生態系分野の適応研究
国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年6月28日報道発表統計的ダウンスケーリングによる詳細な日本の気候予測情報を公開
〜日本で初めて第6期結合モデル相互比較プロジェクト(CMIP6)に準拠〜
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年6月25日報道発表貨物船と旅客機の民間協力観測によりCO2の
人工衛星観測データを評価する新手法を開発(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) - 2021年6月24日報道発表都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明-都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布)
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2021年6月15日報道発表北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに
〜水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要〜(北海道教育庁記者クラブ,筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会,科学記者会,環境省記者クラブ,環境記者会,水産庁記者クラブ同時配布) -
2021年6月11日報道発表孫は祖父母が遭遇しないような
暑い日と大雨を何度経験するのか?
-極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性と
その地域間不公平性の評価-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月3日報道発表水温上昇と水質悪化により湖沼の溶存酸素量が減少
—世界393湖沼の長期観測データからの警鐘—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年5月28日報道発表世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案(京都大学記者クラブ、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2021年5月6日報道発表2019〜2020年のオーストラリアの森林火災は
過去20年で同国において
最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年2月17日報道発表第36回全国環境研究所交流シンポジウム
「現場から考える環境研究」の開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2021年1月29日報道発表過去30年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化
:化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月22日報道発表気候変動下で増加する洪水に、
ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月14日報道発表屋根上太陽光発電(PV)と電気自動車(EV)を用いた新たな都市の電力・モビリティーシステムの可能性:
「SolarEVシティー」コンセプト(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配布) -
2021年1月14日報道発表過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温
〜2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) - 2020年12月11日報道発表世界のCO2収支 2020年版を公開 〜国際共同研究(グローバルカーボンプロジェクト)による評価〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、水産庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布)
- 2020年12月8日報道発表2019年度(令和元年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について<環境省・国立環境研究所 同時発表>
- 2020年11月12日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)による観測データの解析結果(二酸化炭素、メタン、一酸化炭素)と一般提供開始について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
-
2020年11月5日報道発表大気観測が捉えた新型ウイルスによる中国の
二酸化炭素放出量の減少
〜波照間島で観測されたCO2とCH4の変動比の解析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年10月23日報道発表第3回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム
オンライン開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2020年10月8日報道発表世界の一酸化二窒素(N2O)収支 2020年版を公開
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年10月1日報道発表気候安全保障とはなにか
〜まだ知らない気候変動のリスクに気づく〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2020年9月17日報道発表温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析
〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月30日報道発表エアロゾルのエイジングを研究する
大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか?
国立環境研究所「環境儀」第77号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年6月4日報道発表日本の水草に気候変動の影響
-120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年5月15日報道発表都市域のCO2排出を大気観測から起源別に推定
-ゼロエミッション技術社会実装時のCO2削減効果検証に向けて-(経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年5月15日報道発表民間旅客機が捉えた都市域からのCO2排出
〜世界34都市上空でのCO2観測データの統計解析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2020年3月31日報道発表植生のサイズに基づいて呼吸速度のモデル推定精度を向上(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
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2020年2月14日報道発表第35回全国環境研究所交流シンポジウム
「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年1月24日報道発表第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年12月12日報道発表CO2の放出と吸収のより正確な推定に成功
〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) -
2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
-生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる-(林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年11月27日報道発表温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ
—気候変動速度(VoCC)の指標を用いて
全国各地の気候変動の影響を初めて推計—(長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付) -
2019年11月21日報道発表需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵
(文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付) -
2019年10月28日報道発表携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値
— 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? —
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年9月20日報道発表世界平均気温を1.5°Cにとどめるために我々が今やるべきこと
-気候変動対策への投資は価値ある選択である-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年9月13日報道発表地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ) - 2019年8月2日報道発表第2回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付)
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2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年5月28日報道発表間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価
-撹乱に対する森林の炭素収支の回復力-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) - 2019年5月14日報道発表気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
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2019年4月23日報道発表石炭火力から天然ガス火力発電への転換は、パリ協定目標の達成に寄与
石炭火力発電の段階的廃止の追い風に(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布) - 2018年12月21日報道発表中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
- 2018年12月4日報道発表気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同日配付)
- 2018年11月30日報道発表国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2018年11月30日報道発表リモートセンシングによって観測可能な光学データによる植物の光合成速度推定方法の開発(宮城県政記者会、科学記者会、文部科学省記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
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2018年11月6日報道発表10年間の民間旅客機観測(CONTRAIL)により
アジア太平洋地域の大気中二酸化炭素分布の三次元構造を解明
ーアジアモンスーン高気圧による隔離と流出が明らかにー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) -
2018年10月23日報道発表「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27〜29年度」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2018年7月31日報道発表温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
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2018年4月16日報道発表白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加-長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される-
【お知らせ】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付) -
2018年3月20日報道発表気候の自然変動が大規模森林伐採による二酸化炭素の排出を相殺した現象を世界で初めて検出!
〜東南アジアの生態系によるCO2排出量が2000年代に減少した原因を解明、地球温暖化現象の理解に向けて新たな足掛かり〜(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、気象庁記者クラブ同時配付) -
2018年3月2日報道発表第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催報告について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年1月25日報道発表第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催について
(お知らせ)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2018年1月23日更新情報地球環境研究センターニュース2018年2月号「海外のSIF研究の動向とGOSATにより観測されたSIFのこれからの活用From Photosystem to Ecosystem, Potsdam GHG Flux Workshop 2017参加報告」発行
- 2017年12月22日更新情報地球環境研究センターニュース2018年1月号「アジア・オセアニア地域におけるオープンサイエンスに向けた活動—World Data System Asia-Oceania Conference 2017参加報告—」発行
- 2017年11月28日更新情報地球環境研究センターニュース2017年12月号「第10回二酸化炭素国際会議報告 都市大気観測研究の最新動向」発行
-
2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
-新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に-(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年7月27日報道発表
東京スカイツリー(R)で大気中二酸化炭素(CO2)などの
温室効果ガス観測をはじめました(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、東京大学記者会同時配付) - 2017年7月13日更新情報春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました
- 2017年6月19日更新情報富士山頂の大気中CO2濃度データセットの公開を始めました
-
2017年6月7日報道発表環境省、地球環境戦略研究機関(IGES)、国立環境研究所(NIES)
環境省「平成28年度国際低炭素社会推進研究調査等委託業務」 研究成果
「ブータンは炭素中立を維持できるか?山岳自然資源国の挑戦」(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年5月16日報道発表東アジアの炭素収支の問題に決着:
東アジア陸域生態系によるCO2吸収は進んでいない
—中国からの人為起源排出量のバイアス影響を新たな手法で評価—
(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年4月14日報道発表富士山頂での自動CO2濃度観測機器による長期間観測の成功
—富士山頂で東アジア全体が把握できるCO2濃度が観測可能と判明—(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年3月31日報道発表気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました!
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月21日報道発表気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月12日報道発表「『世界の屋根』から地球温暖化を探る 〜青海・チベット草原の炭素収支〜」
国立環境研究所「環境儀」第63号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月10日報道発表第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの
開催について
(お知らせ)【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2016年12月2日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。
更なる適応取組事例を広く募集します。
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年12月1日報道発表インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
〜民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収〜(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日報道発表長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年8月29日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月29日報道発表【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月7日報道発表「『適応』で拓く新時代! 〜気候変動による影響に備える〜」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日報道発表今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年2月1日報道発表大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定〜熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果〜(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
- 2015年11月19日お知らせ12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】
- 2012年12月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)の観測データによる二酸化炭素吸収排出量等の推定結果の公開について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、宇宙航空研究開発機構 同時発表)
- 2011年10月28日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)による観測データを用いた全球の月別・地域別の二酸化炭素吸収排出量の推定について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省 記者クラブ、宇宙航空研究開発機構 同時発表)
- 2011年9月28日報道発表東南アジアの熱帯林の炭素収支と森林伐採の影響を評価−植栽後30年のアブラヤシプランテーションの炭素貯留量は森林の約35%と予測−(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会配付)
-
2011年4月14日報道発表自然生態系による炭素収支量の現状把握
− 地域別評価の可能性 −(名古屋教育記者会、筑波研究学園都市記者会同時発表 )
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