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大気汚染・温暖化関連物質監視のためのフーリエ変換赤外分光計測技術の開発に関する研究(革新的環境監視計測技術先導研究)
平成12〜14年度
国立環境研究所特別研究報告 SR-52-2003
1.はじめに
最近の数年の間にフーリエ変換赤外分光計(Fourier Transform InfraRed spectrometer; FTIR)による大気汚染物質・温室効果ガス(以下、大気微量成分と総称する)観測を取り巻く状況が大きく変わった。その最も大きな要因は、近年、対流圏大気微量成分の衛星観測またはその計画が急速に立ち上がってきたことである。これまで、一酸化炭素、メタン、対流圏オゾンが主な観測対象気体であったが、最近、米国において二酸化炭素のカラム濃度を衛星から観測する提案がなされている。二酸化炭素の排出量・吸収量の分布推定がその目的である。日本においても、二酸化炭素等を観測する衛星センサーの搭載が検討されている。衛星観測については検証が不可欠であるため、衛星観測と同一の物理量を地上からあるいは航空機や気球からより高い精度で測定することが求められる。太陽を光源とする地上からのFTIR観測は、低いコストで、多くの地点で時間を追って検証を行う手段として優れている。そこで、本研究では、この手法により、大気微量成分の高度分布あるいはカラム濃度の測定を行うことに研究の重点を置いた。また、本手法の補完的な測定手法として、地上付近でのFTIR測定により大気低層の大気微量成分の平均的な濃度を求めるために、人工光源とFTIRを用いたオープンパス長光路吸収法について検討した。
2.研究の概要
(1)装置
本研究では、国立環境研究所地球温暖化研究棟3階に設けられた大気微量成分スペクトル観測室内及び屋上に設置された「衛星センサー分光パラメータ評価実験システム(略称;高分解能FTIR装置)」を用いた。システム全体のブロック図とFTIR本体の写真を図1に示す。太陽光または外部人工光源からの光は屋上に設置されたドームの窓(1)を通して太陽追尾装置(2)に導かれ、大気微量成分スペクトル観測室の天井に開けられた穴(3)から下方の受信光学系(4)に導かれ、高分解能FTIR(Bruker IFS120HR)(5)に導入される。太陽光を光源にする場合には、太陽追尾装置は、コンピュータに記憶された太陽の位置による追尾と太陽位置センサーによる光学追尾を組み合わせて太陽光をシステムに導入する。人工光源を用いる場合には、手動操作によって太陽追尾装置を光源の方向に固定する。FTIRの最高分解能は0.0015cm-1であるが、実験、観測対象によって分解能を選択した。太陽光を追尾し、オゾンやメタンの成層圏・対流圏の鉛直分布を求める場合は0.0035cm-1を、太陽光を光源として近赤外域の二酸化炭素、メタン、酸素の鉛直分布やカラム濃度を測定する場合には0.01〜0.1cm-1を、人工光源を用いる場合には0.1cm-1以上の分解能を用いた。検出器には、主に液体窒素で-196°Cに冷却したインジウム・アンチモン(InSb)検出器を用いた。
(2)太陽光源赤外吸収スペクトルを用いた温暖化関連物質の鉛直分布計測技術の開発
太陽を光源として地上から赤外吸収スペクトルを測定した場合、吸収スペクトルの形は圧力で変わるため、高高度の吸収スペクトルの幅は狭く、低高度のスペクトルの幅は広い。この効果を用いると大気微量成分の鉛直分布を測定することができる(図2下右)。これら分子の鉛直分布(図2下左)、分子の鉛直分布と吸収スペクトルの関係及び鉛直分布測定の原理(図2下右)とN2O、CH4、O3、CO2、H2Oのスペクトル(図2上段)を比較すると、O3は幅が狭く先の尖ったスペクトルであるのに対しH2Oは幅が広く先の丸いスペクトルであるという違いが明瞭に見られる。N2O、CH4、CO2はその中間で、スペクトルの幅は広いが先が尖っている。図2下段左の分子の鉛直分布を参照すると、O3は成層圏に大半が存在するために成層圏の気圧に対応した狭いスペクトルを持っており、H2Oは大半が対流圏に存在するために幅広いスペクトルのみで成層圏に対応する先の尖ったスペクトルを持っていないことが理解できる。他の分子は成層圏にも対流圏にも存在するため、その中間の形になっている。この原理を定量的に応用し、観測したスペクトルから逆に分子の鉛直分布を求めることができる。この手法はインバージョンと呼ばれている。
(3)CO2濃度の高度分布及びCO2カラム濃度の測定
図3上段左は波長1.58μm(波数6330cm-1)付近のCO2吸収スペクトルの生データである。太陽大気中のCO等のスペクトルが重なっているがそれを除去したものが図3上段右のスペクトルである。観測されたスペクトルと得られた鉛直分布から計算したスペクトルは見分けがつかないほど重なっており、良く一致している。図3下段はCO2の鉛直分布であるが、初期推定値を360ppmvとしたときに、観測されたスペクトルからインバージョン計算によって得られた鉛直分布(計算値)は1km毎に○しろまるを付した実線になった。右側の実線は冬の典型的なCO2の鉛直分布(気候値)である。信号雑音比(SN比)から得られた計算値の統計誤差は0.2%であった。計算値は、観測によって得られたスペクトルの情報を反映して、高度10km以下で初期推定値から大きく変化しているが、対流圏、特に高度1-2kmの大気低層で変化が特に大きく、観測されたスペクトルからの情報に対する感度の高いことが分かる。このことはCO2の発生源・吸収源の推定にとって有利である。CO2の吸収係数が1〜2%過大である仮定すると、鉛直分布は全体として約5ppmv大きくなり、気候値に近い値になる。気象庁気象研究所の研究によると、本吸収帯の吸収係数は数%過大であり、本研究結果に基づく推論が正しい可能性のあることを裏付けている。つまり、太陽を光源としたFTIRによるCO2吸収スペクトル観測は、データベースに掲載されている分光パラメータの妥当性について問題提起できる程の確度を持っているということである。図3では、吸収係数が過大である可能性を考慮し、初期推定値として2001年における成層圏CO2濃度の気候値より5ppmv低い一定値(365ppmv)を用いた。鉛直分布の形は計算値と気候値で良く似ているものの、計算値は全体に1%以上小さい。また、初期推定値を365ppmvから±5ppmv(±1.4%)変化させても、吸収スペクトルから計算された高度1kmにおけるCO2濃度はほぼ一定値の369ppmvであるが、実際の濃度は吸収係数の過大評価の影響を補正し、種々の系統誤差の補正を施した値となるであろう。このような、太陽を光源とした1.6μm付近の短波長赤外吸収スペクトルから高度を限定してCO2濃度を測定する試みについてはまだ報告された例がない(但し、「高度1kmのCO2濃度」とは、「高度1kmをピークとし、高度7km付近で2分の1になるような重み関数で平均されたCO2濃度(混合比)」である)。観測スペクトルは上部対流圏や成層圏の情報をあまり持っていないため、カラム平均濃度は初期推定値の影響をより大きく受けるが、それでも±0.6%しか変化しなかった。このことは、少なくとも1%より高い確度でCO2カラム濃度を求めることが可能であることを示している。最も大きな誤差要因は吸収係数であり、次に初期推定値と実際のCO2鉛直分布の差に起因する誤差が大きいが、両者共に今後の研究により大きく減少させることが可能である。
(4)CH4、O3等の鉛直分布の観測
図4はCH4の吸収スペクトルと求められた高度分布である。観測されたスペクトル(太実線)と得られた鉛直分布を用いて計算されたスペクトル(細実線)は良く一致している。鉛直分布を求める際には、初期分布を与え、吸収スペクトルから得られた情報に基づき鉛直分布をある範囲で変化させる。図5右の青実線は初期分布、横棒が変化させる範囲、●くろまる付き太実線が得られた鉛直分布である。高度15km以下で観測によって得られた情報によって初期推定が改善されたことが分かる。
図5はO3についてFTIR観測結果とオゾンレーザーレーダー(オゾンライダー)の観測結果を比較したものであるが、高度20-30kmにおいて7%以内で一致しており、吸収スペクトルの線幅が狭くて誤差が大きくなり易いオゾンの場合においても正確に鉛直分布が得られることが明らかになった。
この他にも、CO及びN2Oの鉛直分布が得られた。
(5)長光路吸収法による大気汚染物質の同時多成分計測技術の開発
人工光源を用いた長光路吸収スペクトルの観測による、地上付近の大気微量成分の濃度の測定技術の開発と測定精度等の評価を行った。以下に、使用したFTIR等の計測システムの構成について説明する。人工光源としては、炭化ケイ素(SiC)を棒状に焼結したグローバー灯光源を用いた。FTIRは、太陽を光源とした観測と同様に地球温暖化研究棟に設置されたBruker社のIFS120HRを使用し、波長分解能は0.1cm-1に設定した。人工光源は、測定対象分子によって適度に吸収されるように、FTIRから260mと409m遠方に設置し、光源から発せられた光は測定対象空気を通って水平にドームへ向かい、太陽追尾装置を経てFTIRに導入された。
得られた長光路吸収スペクトルの一例を図6に示す。各分子による吸収がどの波数領域にあるかを理解し、解析に用いる波数領域を選ぶために、500〜3500cm-1の波数範囲で、観測時と同じ気象条件および機器の設定条件で、スペクトル解析用ソフトウェアSEASCRAPE(SS)による大気吸収シミュレーションを行った。シミュレーションの結果、十分大きな吸収が見られたのはH2O、CO、CO2、N2O、CH4であった。そこで、これらの5つの分子について観測スペクトルから濃度を求めるための解析を行った。解析は、使用するスペクトルの範囲の決定、ベースラインの決定、リトリーバル(シミュレーションスペクトルによる当てはめ)、誤差評価、の手順で行った。
リトリーバルで求めた光路長260mおよび409mのときの各分子の濃度と誤差、およびバックグラウンド観測地点で観測された濃度を表1にまとめた。誤差は異なる吸収スペクトルから求められた測定値のばらつきから見積もった。誤差評価の結果、CO2、CO、CH4、N2Oについて1〜4%の精度で測定が行われていることが分かった。H2Oについては6〜8%で、他の分子と比較すると大きいが、これはH2Oの変動が大きいこと、スペクトルの温度依存度が大きいことによるものと考えられる。
測定誤差としては、信号雑音による誤差の他に、気温の誤差の影響、水蒸気の影響除去の誤差が重要であるのでこれらの誤差評価について順次解析した。その結果、信号雑音による誤差は、信号強度と雑音の比(SN比)が100以上では無視できること、気温の影響はCO、CH4、については実質的に問題がないが、2240cm1(4.5μm)付近の中赤外域を用いる場合はCO2については無視できないこと、が明らかになった。また、妥当な波長域を選びかつ水蒸気の濃度を求めてその影響を補正するならば、水蒸気濃度誤差を数%に抑えることによって他の成分への影響を十分抑えられることが分かった。
表1 観測された分子の濃度と誤差範囲
3. 今後の展開
本研究では、FTIRを用い、太陽を光源として主に温室効果ガスの鉛直分布およびカラム平均濃度を観測する手法を開発するとともに、これらの気体の地上付近での平均濃度をオープンパス長光路測定する手法を開発した。
鉛直分布およびカラム平均濃度の測定精度を更に向上させるためには、以下の課題がある。
・CO2については、吸収係数などの分光パラメータのより正確な測定が必要である。
・鉛直分布についての検証が必要である。特に、CO2、CH4については、航空機に搭載したin-situ測器による検証が不可欠である。
・本研究成果を、人工衛星センサーの検証手法の開発という立場から更に発展させることが重要である。
・SEASCRAPE(SS)とSFIT2等のスペクトル解析ソフトウエアの特徴と詳細をより明らかにし、最適な使用条件を見極める必要がある。
オープンパス長光路吸収観測に関しては、さらに開発を進める場合には、以下の課題がある。
・解析する波数領域の選択や、ベースラインを求めるための波数範囲の選択基準の最適化等を行う必要がある。また、吸収の大きいH2OやCO2などの影響を補正して吸収の小さな他の分子の濃度を求める手法を更に検討する必要がある。
・正確な気温や水蒸気量をFTIR以外の手法で精度良く測定し、解析の時点で外部からデータとして与える方法を併せて検討する必要がある。
独立行政法人国立環境研究所
大気圏環境研究領域 中根英昭
Tel.029-850-2491, Fax.029-850-2920
用語解説
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フーリエ変換赤外分光計(Fourier Transform InfraRed spectrometer; FTIR)マイケルソン干渉計を用いた分光計で、入射した光をビームスプリッターによって二つに分け、一方の光は固定鏡で反射し、他方の光は可動鏡で反射して、これら2つの光束が検知器へ入る。可動鏡を前後に動かすことで二つの光の光路差により起こる干渉光の強度変化(インターフェログラム)を測定し、それをフーリエ変換することによってスペクトルを得る。FTIRは入射光の利用効率が高く、強い信号強度を得ることができるのが特長である。
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二酸化炭素のカラム濃度地表面から大気の上端まで底面積が1平方メートルの柱(カラム)を垂直に立てたとき、その柱の中に含まれる二酸化炭素の分子数(単位;分子数/平方メートル)。柱の中の平均二酸化炭素濃度(単位;ppmv)で定義することもできる。
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オープンパス長光路吸収法長光路吸収をさせるための容器に気体を引き込んで測定する方法とは反対に、容器を用いずに外部の大気中に長い光路を設定して光の吸収スペクトルを観測する測定法。
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赤外吸収スペクトル2個以上の原子を持っている分子が赤外線を吸収して振動エネルギーが高い状態(より激しく振動する状態)に変化する際に、どの波長(波数)の赤外線をどの程度吸収するかを図示したもの。
波数:1cmの長さの中に入っている赤外線の波の数。cmで表した波長の逆数になる。1μmが10,000cm-1に相当し、10μmが1,000cm-1に相当する。 -
リトリーバルインバージョン(逆問題を解くこと)によって、観測したスペクトルから分子の濃度を計算すること。
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2021年5月6日報道発表2019〜2020年のオーストラリアの森林火災は
過去20年で同国において
最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年4月22日報道発表我が国における金属由来の粒子酸化能の大気中濃度について、初めて予測に成功し、発生源別の寄与率を評価しました—健康影響の低減に効果的な大気汚染物質の削減に向けて—(筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ、自動車産業記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ同時配布)
- 2021年4月19日報道発表2019年度(令和元年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時発表)
-
2021年1月29日報道発表過去30年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化
:化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月22日報道発表気候変動下で増加する洪水に、
ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月14日報道発表過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温
〜2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) - 2020年12月11日報道発表世界のCO2収支 2020年版を公開 〜国際共同研究(グローバルカーボンプロジェクト)による評価〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、水産庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布)
- 2020年12月8日報道発表2019年度(令和元年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について<環境省・国立環境研究所 同時発表>
-
2020年11月17日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)のプロキシ法によるメタン濃度推定の誤差補正
〜10年間の観測データの解析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2020年11月12日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)による観測データの解析結果(二酸化炭素、メタン、一酸化炭素)と一般提供開始について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
-
2020年11月5日報道発表大気観測が捉えた新型ウイルスによる中国の
二酸化炭素放出量の減少
〜波照間島で観測されたCO2とCH4の変動比の解析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) - 2020年10月20日報道発表地球温暖化が近年の日本の豪雨に与えた影響を評価しました(気象庁記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2020年8月28日報道発表エルニーニョ現象の緻密な再現が熱帯域の温暖化予測精度を向上させる
—赤道太平洋の海面下数百メートルの海流変動が鍵—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年8月6日報道発表世界のメタン放出量は
過去20年間に10%近く増加
主要発生源は、農業及び廃棄物管理、
化石燃料の生産と消費に関する部門の人間活動(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2020年8月3日報道発表「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第18回会合(WGIA18)」の中止と「温室効果ガスインベントリ相互学習」の結果について
(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年6月30日報道発表エアロゾルのエイジングを研究する
大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか?
国立環境研究所「環境儀」第77号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年5月15日報道発表都市域のCO2排出を大気観測から起源別に推定
-ゼロエミッション技術社会実装時のCO2削減効果検証に向けて-(経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年5月15日報道発表民間旅客機が捉えた都市域からのCO2排出
〜世界34都市上空でのCO2観測データの統計解析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) -
2020年4月18日報道発表PM2.5濃度上昇が心停止の発生に影響?
〜日本全国規模の人を対象とした疫学研究の成果〜(文部科学記者会、科学記者会、厚生労働記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、他同時配付) - 2020年4月16日報道発表南極海の二酸化炭素吸収:微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる -優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付)
- 2020年4月14日報道発表2018年度(平成30年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
- 2020年4月9日報道発表大気汚染物質を生成する「ホンモノ」と生成しない「ニセモノ」を見分ける〜二次有機エアロゾル生成に関わるテルペン二量体を正確に検出〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付)
- 2020年3月31日報道発表植生のサイズに基づいて呼吸速度のモデル推定精度を向上(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
-
2019年12月24日報道発表生物多様性保全のための科学的根拠を集約
科学誌サイエンスに総説掲載(千葉大学のサイトに掲載) - 2019年11月29日報道発表2018年度(平成30年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について
-
2019年11月21日報道発表需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵
(文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付) - 2019年9月26日報道発表複数分野にわたる世界全体での地球温暖化による経済的被害を推計-温室効果ガス排出削減と社会状況の改善は被害軽減に有効-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、茨城県政記者クラブ、京都大学記者クラブ、文部科学省記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、草津市政記者クラブ 同時配付)
-
2019年8月8日報道発表「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ 第17回会合(WGIA17)」の結果について
(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2019年7月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の観測データのプロキシ法による解析結果(メタンと一酸化炭素)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
-
2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) - 2019年5月22日報道発表平成30年7月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し(気象庁記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、大学記者会(東京大学)、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年4月16日報道発表2017年度(平成29年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
- 2019年3月19日報道発表WMO温室効果ガス世界資料センターにおいて温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」データの提供を開始しました <環境省、気象庁、国立環境研究所、宇宙航空研究開発機構同時発表>
- 2018年11月30日報道発表2017年度(平成29年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について
- 2018年11月21日報道発表地球温暖化への適応策として屋外労働の時間帯変更の効果を推計-増大する暑熱ストレスに対して時間帯変更のみの効果は限定的-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
-
2018年11月6日報道発表10年間の民間旅客機観測(CONTRAIL)により
アジア太平洋地域の大気中二酸化炭素分布の三次元構造を解明
ーアジアモンスーン高気圧による隔離と流出が明らかにー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2018年10月30日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の打上げとクリティカル運用期間の終了について (筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
-
2018年10月25日報道発表大気汚染物質のリスク評価手法に関するセミナー
—今後の有害大気汚染物質の健康リスク評価のあり方について—【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2018年7月31日報道発表温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
-
2018年7月19日報道発表「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第16回会合(WGIA16)」の結果について
(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2018年7月5日報道発表「宇宙と地上から温室効果ガスを捉える-太陽光による高精度観測への挑戦-」
国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2018年4月24日報道発表2016年度(平成28年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
-
2018年4月16日報道発表白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加-長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される-
【お知らせ】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付) -
2018年3月27日報道発表Reconciling Paris Agreement goals for temperature, emissions
New study finds two targets don’t always go hand in hand
パリ協定の温度目標とゼロ排出目標の整合性
2つの目標は必ずしも一致しないことが明らかに(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2018年1月23日更新情報地球環境研究センターニュース2018年2月号「海外のSIF研究の動向とGOSATにより観測されたSIFのこれからの活用From Photosystem to Ecosystem, Potsdam GHG Flux Workshop 2017参加報告」発行
- 2018年1月9日報道発表2016年度(平成28年度)の温室効果ガス排出量(速報値)の修正について<国立環境研究所 同日発表>
- 2017年12月22日更新情報地球環境研究センターニュース2018年1月号「アジア・オセアニア地域におけるオープンサイエンスに向けた活動—World Data System Asia-Oceania Conference 2017参加報告—」発行
- 2017年12月13日報道発表欧州宇宙機関(ESA)、フランス国立宇宙研究センター(CNES)及びドイツ航空宇宙センター(DLR)との温室効果ガスのリモートセンシング及び関連ミッションに関する協定の締結について
- 2017年12月12日報道発表2016年度(平成28年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について<国立環境研究所 同日発表>
- 2017年11月28日更新情報地球環境研究センターニュース2017年12月号「第10回二酸化炭素国際会議報告 都市大気観測研究の最新動向」発行
-
2017年11月21日報道発表
西シベリア上空のメタン濃度は高度によって上昇度に差異があると判明(筑波研究学園都市記者会、環境省記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会同時配布) -
2017年9月4日報道発表黄砂飛来の翌日に急性心筋梗塞が増える可能性
(文部科学記者会、科学記者会、熊本県内報道機関、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、京都大学記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配付) - 2017年8月10日更新情報地球環境研究センターニュース2017年9月号「進展を続ける宇宙からの観測—第13回宇宙からの温室効果ガス観測に関する国際ワークショップ(IWGGMS-13)参加報告—」発行
- 2017年8月1日更新情報環境GIS「大気汚染予測システム」をリニューアルしました
-
2017年7月27日報道発表
東京スカイツリー(R)で大気中二酸化炭素(CO2)などの
温室効果ガス観測をはじめました(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、東京大学記者会同時配付) -
2017年6月7日報道発表環境省、地球環境戦略研究機関(IGES)、国立環境研究所(NIES)
環境省「平成28年度国際低炭素社会推進研究調査等委託業務」 研究成果
「ブータンは炭素中立を維持できるか?山岳自然資源国の挑戦」(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年5月16日報道発表東アジアの炭素収支の問題に決着:
東アジア陸域生態系によるCO2吸収は進んでいない
—中国からの人為起源排出量のバイアス影響を新たな手法で評価—
(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年4月14日報道発表富士山頂での自動CO2濃度観測機器による長期間観測の成功
—富士山頂で東アジア全体が把握できるCO2濃度が観測可能と判明—(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年4月13日報道発表2015年度(平成27年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
-
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月12日報道発表「『世界の屋根』から地球温暖化を探る 〜青海・チベット草原の炭素収支〜」
国立環境研究所「環境儀」第63号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年12月6日報道発表2015年度(平成27年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同日発表)
-
2016年12月1日報道発表インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
〜民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収〜(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日報道発表長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年10月6日報道発表「地球環境100年モニタリング 〜波照間と落石岬での大気質監視〜」国立環境研究所「環境儀」第62号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年9月23日報道発表2013年夏季の東北アジア上空の大幅なメタン高濃度の原因を解明
-温室効果ガス観測技術衛星GOSAT(「いぶき」)の観測能力の高さを実証-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年7月12日更新情報2015年のつくば大気質モニタリングデータを公開しました
-
2016年7月7日報道発表「『適応』で拓く新時代! 〜気候変動による影響に備える〜」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日報道発表今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年4月15日報道発表2014年度(平成26年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
- 2016年2月1日報道発表大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定〜熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果〜(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
-
2016年1月11日報道発表2090年代の世界平均気温変化予測の不確実性を、
2050年までに大幅に低減できることを解明(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布) -
2015年12月8日報道発表バイオCCSなどの二酸化炭素除去技術にはまだ多くの制約があることが国際共同研究により判明
-国際合意の2°C目標達成には、今すぐ積極的な排出削減が不可欠-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布) - 2015年11月26日報道発表2014年度(平成26年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
-
2015年11月20日報道発表シベリアの森林火災によるPM2.5環境基準濃度レベルの超過について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2015年10月13日更新情報環境GIS「大気汚染の常時監視結果」に2013年度データを追加しました
-
2015年8月19日更新情報環境数値データベース「大気環境データ」に
2013年度データを追加しました -
2015年7月17日報道発表地上・衛星観測データが示す大気中二酸化炭素
の行方〜異なる2つの最新手法を相互的に評価〜(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2015年4月14日報道発表2013年度(平成25年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2015年4月8日更新情報2014年のつくば大気質モニタリングデータを公開しました
- 2015年4月1日更新情報環境GIS「大気汚染予測システム」をリニューアルしました
- 2014年12月4日報道発表2013年度(平成25年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配布)
- 2014年12月3日更新情報環境GIS「大気汚染の常時監視結果(2012年度)」を追加しました
- 2014年11月6日報道発表オゾン層破壊をもたらす大気中の塩化水素が北半球で近年増加-原因は短期的な大気循環の変動-
-
2014年10月24日報道発表洋上油井・ガス井からのメタン排出の確認:
温暖化対策に有効な観測手法に向けて(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2014年10月6日報道発表「環境と人々の健康との関わりを探る〜環境疫学〜」
国立環境研究所「環境儀」第54号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2014年4月15日報道発表2012年度(平成24年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2014年3月27日報道発表「いぶき」(GOSAT)の観測データを用いた全球の月別メタン収支の推定結果について
- 2013年11月19日報道発表2012年度(平成24年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会)
- 2013年10月15日更新情報CGERリポート「日本国温室効果ガスインベントリ報告書 2013年4月」を掲載
- 2013年10月15日更新情報CGERリポート「National Greenhouse Gas Inventory Report of JAPAN April, 2013」を掲載
- 2013年8月27日更新情報オンラインマガジン環環の8月号が公開されました
- 2013年5月20日更新情報オンラインマガジン環環の5月号が公開されました
- 2013年5月20日お知らせ「アジア地域における温室効果ガスとエアロゾルによる排出インベントリ・モデリング・気候影響に関する国際ワークショップ」開催のお知らせ【終了しました】
- 2013年2月20日更新情報オンラインマガジン環環の2月号が公開されました
- 2012年12月5日報道発表2011年度(平成23年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2012年4月13日報道発表2010年度(平成22年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時配付)
- 2012年2月23日更新情報オンラインマガジン環環の2月号が公開されました
- 2011年12月13日報道発表2010年度(平成22年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(お知らせ)(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会 配付)
- 2011年11月29日更新情報CGERリポート「National Greenhouse Gas Inventory Report of JAPAN April, 2011」を発行
- 2011年11月29日更新情報CGERリポート「日本国温室効果ガスインベントリ報告書2011年4月」を発行
- 2011年7月21日報道発表西太平洋上における1994〜2010年の大気中メタン濃度の長期変動要因 ─民間定期船舶を利用した大気観測結果とその解析─(筑波研究学園都市記者会 配付)
- 2011年4月26日報道発表2009年度(平成21年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時配付)
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- 2023年2月28日グローバル・ストックテイクに向けた広域観測の必要性特集 温室効果ガスを「見る」ための科学
関連研究報告書
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表紙
2017年2月2日地球温暖化研究プログラム(重点研究プログラム)
平成23〜27年度国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR-112-2016 -
表紙
2015年10月29日MRI画像解析と同位体解析による栄養塩や温室効果ガスの底泥からのフラックス予測(分野横断型提案研究)
平成24〜26年度国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR-110-2015 -
表紙
2012年9月30日資源作物由来液状廃棄物のコベネフィット型処理システムの開発(特別研究)
平成21〜23年度国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR-100-2012 -
表紙
2011年12月28日地球温暖化研究プログラム(終了報告)
平成18〜22年度国立環境研究所特別研究報告 SR-96-2011 -
表紙
2008年12月26日地球温暖化研究プログラム(中間報告)
平成18〜19年度国立環境研究所特別研究報告 SR-82-2008 -
表紙
2008年12月26日アジア自然共生研究プログラム(中間報告)
平成18〜19年度国立環境研究所特別研究報告 SR-85-2008 -
表紙
2006年12月28日大陸規模広域大気汚染に関する国際共同研究(特別研究)
平成13〜17年度国立環境研究所特別研究報告 SR-65-2006