東京スカイツリー(R)で大気中二酸化炭素(CO2)などの
温室効果ガス観測をはじめました

背景:

パリ協定で合意された「世界平均気温の上昇を、工業化前を基準に2°Cより十分低く保つとともに、1.5°Cに抑える努力を追求する」目標を達成するためには、さらなる温室効果ガス排出量の削減が不可欠です。日本では、温室効果ガス排出量の92.5%が二酸化炭素(CO₂)で、CO₂排出量の95.1%が燃料の燃焼によるものです(国立環境研究所地球環境研究センター温室効果ガスインベントリオフィス編 「日本国温室効果ガスインベントリ報告書」2017年)。燃料の燃焼によるCO₂排出量の中では発電が最も多く、自動車、業務と家庭といった都市活動に起因するCO₂排出が次いで多くなっており、主要な温室効果ガス排出源として注目されています(図1は、都市と発電所から排出されたCO₂のシミュレーション結果)。
大都市レベルといった詳細なスケールの排出量監視には、平成20年度打上げの温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)ならびに平成30年度打上げ予定の「いぶき2号」(GOSAT-2)による人工衛星観測データに加えて、高精度な地上観測との連携が極めて重要ですが、大都市圏での温室効果ガスの地上観測の整備は遅れているのが現状です。そこで、国立研究開発法人国立環境研究所と研究グループ(東京大学大気海洋研究所、気象庁気象研究所、国立研究開発法人産業技術総合研究所)は、世界最大級の都市である東京圏からのCO₂排出量をモニタリングするために、東京を代表する高所である東京スカイツリーで温室効果ガスと関連物質の観測を開始しました。

観測の概要:

平成28年3月末、東京スカイツリー機器室(地上高250m)に大気観測スペースを整備し、大気観測を開始しました(図2)。1つは、現場に分析装置を設置して、その場の大気を分析装置に導入して、その場で成分を分析する観測です(その場観測)。平成28年3月末に、非分散赤外線吸収法によるCO₂濃度の連続観測を開始しました。その後、平成29年1月にキャビティリングダウン分光法によるCO₂、メタン、一酸化炭素(CO)分析計を導入し、現在までCO₂、メタン、COの連続観測を実施しています。また、平成29年2月には、超高精度の大気中酸素濃度の連続観測を開始しました。
もう1つの観測方法は、ガラスの容器に現場の大気を採取し、それをつくば市の国立環境研究所に持ち帰り、実験室で成分を分析する観測手法です(フラスコサンプリング)。平成28年7月からフラスコサンプリングを開始し、CO₂、メタン、一酸化二窒素、CO、六フッ化硫黄の濃度、ならびに安定炭素同位体比(¹³CO₂)と放射性炭素同位体比(¹⁴CO₂)の分析を行っています。
本観測では、CO₂濃度だけでなく、CO₂中の放射性炭素同位体比と大気中酸素濃度を高精度で分析することが特徴です。都市からは、さまざまなところからCO₂が排出されていますが、CO₂濃度と同時に放射性炭素同位体比を分析することで、そのCO₂が植物の呼吸から出たものか、化石燃料を燃焼して出たものか、が推定できます。また、CO₂濃度と同時に酸素濃度を分析することで、燃焼された燃料が天然ガスなのか、石油なのか、を推定することができます(図3)。
このような、大都市における温室効果ガスと関連物質の大気観測は、フランスのパリや米国のインディアナポリス、ロサンゼルス、国内では代々木、など、世界的にみても非常にわずかしか行われていない、貴重な観測になります。

初期観測結果:

東京スカイツリーで観測された、平成28年4月から平成29年5月までのCO₂濃度データを、富士山頂のCO₂濃度(平成29年4月14日既報「富士山頂での自動CO₂濃度観測機器による長期間観測の成功 —富士山頂で東アジア全体が把握できるCO₂濃度が観測可能と判明—」)と比べたグラフを図4に示します。富士山頂のCO₂データは、中緯度東アジア域における代表的な背景場の濃度を示していると考えられます。
東京スカイツリーのCO₂濃度は、富士山頂と比べ、1最大で100ppm以上の非常に大きな変動が数日周期で現れる、2濃度が低い時でも、夏期(7〜8月)以外は常に数ppm以上高い、ことなどがわかりました。富士山頂のCO₂濃度よりも高くなっている部分が、東京や周辺の地表面で排出されたCO₂濃度を捉えていると考えられます。

平成29年2月に得られたCO₂、メタン、CO濃度の同時観測データ(図5)から、数日〜10日程度ごとに、CO₂、メタン、CO濃度が急増するイベントが観測されました(2月4〜5日、16〜17日、19〜20日、22〜23日)。この濃度増加イベントは、北西風から南よりの風に変わったときに起こっていたことから、東京湾岸の大規模事業所から排出された空気を観測したものと推察されます。また、各イベントで増加する成分の比が異なることなども観測されました。こうした濃度増加イベントと気象場との関係、CO₂、メタン、COの成分比、さらに酸素濃度と炭素同位体を分析することで、CO₂排出源の解析を進めていきます。

今後の展望:

我々が行う地上での多成分かつ高精度な大気観測から大都市東京のCO₂排出量を排出源別に推定し、さらに平成30年度打上げ予定の「いぶき2号」の全球観測データを組み合わせることで、温室効果ガスの吸収・排出量を把握する精度が向上することが期待されます。
CO₂排出量のさらなる削減に取り組んでも、効果が見える(=大気のCO₂濃度の増加がゆるやかになる)のは、まだまだ先のことです。我々は、CO₂排出量削減の効果を確かめるまで、温室効果ガス濃度の長期モニタリングに取り組みたいと考えています。

研究資金:

本研究は、環境省の委託業務「GOSAT等を用いた温室効果ガス排出量把握精度改善に関する技術開発委託業務」により実施されたものです。

問い合わせ先:

国立研究開発法人国立環境研究所 地球環境研究センター 炭素循環研究室
主任研究員 寺尾有希夫(てらお ゆきお)
電話: 029-850-2904
E-mail: yterao (末尾に@nies.go.jpをつけてください)