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温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ
—気候変動速度(VoCC)の指標を用いて
全国各地の気候変動の影響を初めて推計—
(長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付)
長野県環境保全研究所
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所
国立研究開発法人 国立環境研究所
国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構
【ポイント】
概要
長野県環境保全研究所、森林研究・整備機構 森林総合研究所、国立環境研究所、農業・食品産業技術総合研究機構の研究グループは、「気候変動の速度(velocity of climate change, VoCC)」という指標を使って、全国各地の気候変動の影響を初めて推計しました。この成果は、環境情報科学 学術研究論文集33巻に掲載されるとともに、11月27日(水曜日)に日大会館(東京都千代田区九段南4丁目8-24)で開催される2019年度環境情報科学研究発表大会で発表されます。
背景
温暖化影響が顕在化する中で、科学的な知見に基づいて、社会が対策を講じる必要があります。生態系や農業の分野では、特定の生物種や農作物に特化した予測モデルが開発されてきました。しかし、特化したモデルでは、多様なニーズに応えるのは難しいという問題があり、汎用性の高い影響予測指標が必要とされていました。
そこで、本研究では気候変動の速度(VoCC)(※(注記)1)という汎用性の高い指標を、日本全国を対象に計算しました。これは、温暖化の下で、野生動植物の生息(生育)や、農作物の栽培に適したある気候条件(気温や降水)がどのくらいの速度で移動するのかを示したものです。
例えば、温暖化して徐々に生息環境が暑くなってきたときに、以前と同じ気温を求めて生物が移動する状況を考えます。地形に応じて、水平移動と垂直移動が考えられますが、元の場所が山腹なら、斜面を登ることで気温が下がるので、移動距離は短くてすみます(図1の1)。平野部では、ずっと北上するか、山腹斜面を見つけるまで長い距離を移動する必要があります(図1の2)。元の場所が山や島のてっぺんの場合は、温暖化してしまうと別の山や島まで移動する必要があり、移動距離は特に長くなります(図1の3)。元の場所が高山帯などの特に寒い場所なら、最悪の場合、温暖化した後の移動先は見つかりません(図1の4)。もしも温暖化による適地の移動が速すぎて野生動植物が付いていけなかったり、移動先がなかったりすると、生物が絶滅する危険性が高まります。
内容
方法:そこで本研究では、約1 km四方ごとの年平均気温を、現在(1981-2010年)と将来(2076-2100年)で比べ、気候変動の速度(VoCC)を日本全国で推計しました(※(注記)2)。
結果:温暖化が現在のペースで続いた場合、気候変動の速度(VoCC)は全国平均で249 m/年になりました(図2)。この速度で移動することは、多くの樹木にとって困難です。
さらに、北海道、長野県、富山県、岐阜県、静岡県、静岡県、山梨県の高山帯では移動先が見つからない場合がありました。これらの地域では、動植物園などでの飼育・栽培や、種子などの遺伝子資源としてしか保全できない生物種が出てくる可能性があります。
都道府県ごとに集計すると、島や半島の多い沖縄県や長崎県、平野が多い千葉県で気候変動の速度(VoCC)が特に速くなりました(表1)
さらに本研究の成果を自治体レベルで活用していただくために、全国の都道府県・市区町村別に移動元と移動先を表示する方法を検討しました。例えば図3では、関東・東北各地の国立・国定公園の山頂部から、長野県小谷村の小蓮華山(標高2,766m)の山頂付近に移動してくる線が集中しています。こうした情報は、将来の生息(生育)適域への移動補助の検討などに有用です。
今後の展開
本研究は単純な仮定に基づいた一事例に過ぎないので、結果の解釈には注意も必要ですが、気候変動の速度(VoCC)はわかりやすい指標です。気候変動適応策の検討において、「気候変動の速度(VoCC)が生物の移動分散速度よりも速いか遅いか」「国内に移動先があるかないか」「自分の自治体が将来どのような地域と似た気候条件になるか」といった情報は有用です。生態系分野では、例えば高山帯の野生動植物の生息域外保全の研究や、その実施是非についての社会的な議論を始める必要があるでしょう。農林業分野では、自分の地域に、どこの気候条件がやってくるか、という情報があれば、品種・作物の転換や標高の高い場所への圃場の移動などの適応策やその実施時期の検討の参考になると考えられます。
本研究の成果は、A-PLAT(環境省の気候変動適応情報プラットフォーム:http://www.adaptation-platform.nies.go.jp/)などを通じて、日本全国の都道府県や市区町村ごとに利用して頂けるように準備を進めます。
補注
※(注記)1 気候変動の速度(velocity of climate change: VoCC)
Loarieら (2009、 Nature 462: 1052-U111)が考案し、多くのバージョンが提案されています。基本的には、気候が空間的に変化した際に,その距離を,変化に掛かった時間で割った速度です(例えば、年平均気温15°Cの場所が、100年間で100 km北上すれば1km/年)。気候変動の速度(VoCC)が遅い場所は、気候条件がより安定的で、温暖化から生物が避難する場所になる可能性もあります。
※(注記)2 本研究では、6種の気候モデルと3種の代表濃度経路シナリオ(RCP2.6、RCP4.5、RCP8.5)、どれくらいの違いまで同じ気温と見なすかについて3つの幅(0.25°C刻み、0.5°C刻み、1°C刻み)を総当たりで組み合わせた計54通りを考慮しました。本プレスリリースでは、1°C刻みの結果について説明しました。
【論文】
題目:自治体の地域気候変動適応に向けたVelocity of Climate Change (VoCC)の解析
https://www.jstage.jst.go.jp/article/ceispapers/ceis33/0/ceis33_49/_article/-char/ja【外部サイトに接続します】
DOI:10.11492/ceispapers.ceis33.0_49
本研究の一部では農林水産研究情報総合センターの分散並列型クラスタシステムを利用しました。
【共同研究機関】
長野県環境保全研究所、国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所、国立研究開発法人 国立環境研究所、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)
【問い合わせ先】
論文全体に関すること:
長野県環境保全研究所 自然環境部 研究員 髙野 宏平
生態系分野の気候変動適応に関すること:
森林研究・整備機構 森林総合研究所
関西支所 森林生態研究グループ 主任研究員 中尾 勝洋
農業分野の気候変動適応及び気候モデルに関すること:
農研機構 農業環境変動研究センター 上級研究員 石郷岡 康史
プロジェクト全体に関すること:
森林研究・整備機構 森林総合研究所
国際連携・気候変動研究拠点 気候変動研究室長 松井 哲哉
広報担当者:
長野県環境保全研究所 自然環境部
Tel: 026-239-1031 E-mail: kanken-shizen@pref.nagano.lg.jp
森林研究・整備機構 森林総合研究所 広報普及科広報係
Tel: 029-829-8372 E-mail: kouho@ffpri.affrc.go.jp
国立環境研究所 企画部広報室
Tel: 029-850-2308 E-mail: kouhou0@nies.go.jp
農研機構 農業環境変動研究センター 研究推進部
Tel: 029-838-8191 E-mail: niaes_kouhou@ml.affrc.go.jp
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(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
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オンライン開催のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
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オンライン開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2020年10月8日報道発表世界の一酸化二窒素(N2O)収支 2020年版を公開
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年10月1日報道発表気候安全保障とはなにか
〜まだ知らない気候変動のリスクに気づく〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2020年9月17日報道発表温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析
〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月30日報道発表エアロゾルのエイジングを研究する
大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか?
国立環境研究所「環境儀」第77号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年6月4日報道発表日本の水草に気候変動の影響
-120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2020年4月16日報道発表南極海の二酸化炭素吸収:微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる -優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付)
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2020年2月14日報道発表第35回全国環境研究所交流シンポジウム
「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年1月24日報道発表第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年12月12日報道発表CO2の放出と吸収のより正確な推定に成功
〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) -
2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
-生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる-(林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年11月21日報道発表需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵
(文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付) -
2019年10月28日報道発表携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値
— 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? —
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年9月20日報道発表世界平均気温を1.5°Cにとどめるために我々が今やるべきこと
-気候変動対策への投資は価値ある選択である-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年9月13日報道発表地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ) - 2019年8月2日報道発表第2回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付)
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2019年5月28日報道発表間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価
-撹乱に対する森林の炭素収支の回復力-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) - 2019年5月14日報道発表気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
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2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布) - 2018年12月21日報道発表中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
- 2018年12月4日報道発表気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同日配付)
- 2018年11月30日報道発表国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2018年7月31日報道発表温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
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2018年3月2日報道発表第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催報告について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年1月25日報道発表第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催について
(お知らせ)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年10月18日報道発表
タケ、北日本で分布拡大のおそれ
〜里山管理の脅威になっているモウソウチクとマダケ(産業管理外来種)の生育に適した環境は温暖化で拡大し、最大500km北上し稚内に到達〜(宮城県政記者会、科学記者会、文部科学記者会、大学記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) -
2017年10月6日報道発表「土壌は温暖化を加速するのか?─アジアの森林土壌が握る膨大な炭素の将来」
国立環境研究所「環境儀」第66号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年9月25日報道発表
北極に運ばれるブラックカーボンはどこからくる?〜地上ではロシアから、上空ではアジアからが多いことが判明〜
(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
-新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に-(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年3月31日報道発表気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました!
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月21日報道発表気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月10日報道発表第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの
開催について
(お知らせ)【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2016年12月2日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。
更なる適応取組事例を広く募集します。
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年8月29日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月29日報道発表【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月7日報道発表「『適応』で拓く新時代! 〜気候変動による影響に備える〜」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日報道発表今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年2月1日報道発表大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定〜熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果〜(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
- 2015年11月19日お知らせ12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】
- 2015年9月4日更新情報「温暖化影響モニタリング(高山帯)」のページをリニューアルし、国内15か所の高山帯の最新画像に加え、過去の画像を簡単にご覧いただけるようになりました
- 2013年12月5日更新情報「温暖化影響モニタリング(高山帯)」のページを大幅に改良・更新し、北アルプス等の高山生態系の詳細画像を多数公開しました
- 2013年6月28日報道発表定点カメラの連続撮影による、高山生態系の融雪及び植生の季節変化を検出する観測方法の開発(山小屋との連携による高山生態系長期連続観測の実現) (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付)
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