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地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ)
国立研究開発法人海洋研究開発機構
国立大学法人東京大学
国立研究開発法人国立環境研究所
1.発表のポイント
2.概要
国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 松永 是、以下「JAMSTEC」という。)地球環境部門環境変動予測研究センター、国立大学法人東京大学大気海洋研究所及び国立研究開発法人国立環境研究所の研究グループは、全球非静力学大気モデル「NICAM(※(注記)1)」を用いて行われた約100年後を想定した将来地球のシミュレーションデータを解析し、熱帯域の積乱雲の集団が小規模化(雲が非組織化)する可能性を示しました(図1)。
熱帯域は地球の熱収支を決める主要な領域であるとともに、熱帯域の雲は地球規模の大気の流れを駆動するエネルギー源の役割を担っています。雲の生成・消滅を詳細に計算し将来予測をした結果、熱帯域の雲が非組織化することを示すとともに、その原因は熱帯域の地球規模の大気の流れ(以下「大気大循環」という。) が温暖化によって弱まることと関係していることがわかりました (図2) 。また、雲によって作られる冷気塊のサイズ分布からも雲の非組織化と整合的な結果が得られました (図3)。この結果は、人為起源の温室効果ガスの排出量が増加し温暖化が進行した大気では、熱帯域の雲はより温暖化を強めることを示唆しています(図4)。
本研究成果は、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第6次評価報告書(AR6)等への貢献が期待されるものであり、さらには日本の暖冬頻度や台風の発生数に影響する可能性もあるものです。
なお、本研究は、文部科学省による統合的気候モデル高度化研究プログラムとポスト「京」(スーパーコンピュータ「富岳」) で重点的に取り組むべき社会的・科学的課題に関するアプリケーション開発・研究開発における重点課題4「観測ビッグデータを活用した気象と地球環境の予測の高度化」(課題番号:hp160230, hp170234, hp180182, hp190152)の支援を受け実施されたものです。
本成果は、米国地球物理学連合が発行する専門誌「Journal of Advances in Modeling Earth Systems」オンライン版に9月13日付け(日本時間)で掲載される予定です。
タイトル:Responses of clouds and large-scale circulation to global warming evaluated from multi-decadal simulations using a global nonhydrostatic model
著者:野田暁1、小玉知央1、山田洋平1、佐藤正樹2,1、小倉知夫3、大野知紀1
1. 海洋研究開発機構環境変動予測研究センター、2. 東京大学大気海洋研究所、3. 国立環境研究所
3.背景
IPCCの第5次評価報告書(AR5)は、温室効果ガスの増加によって起こる地球の昇温量の不確実性が主には雲の予測の不確実性に起因することを指摘しています。
熱帯域の背の高い積乱雲群に伴って大気上層に発達する上層雲(※(注記)2)の広がりの変化は、地球の昇温量を正確に見積もる上で重要であり、積乱雲が組織化(より狭い領域に集中して発達)するとその周辺では晴天域が増えることになります(図4)。このような大気では、より大きな赤外放射によって地球に溜まった熱を上層雲に遮られることなく効率的に宇宙へ放出することができますが、その逆に雲の組織化が弱まると雲が広い領域にわたり分散して地球を覆うことで宇宙への赤外放射が弱められることになり、温暖化を強めることになります。このため温暖化による雲の組織化に関わる問題は、世界気象機関(World Meteorological Organization)の下部組織である世界気候研究計画(World Climate Research Programme)でも、この数年間に優先して取り組むべき重要な課題(グランドチャレンジ)の1つとして大きく取り上げられています。
雲の組織化に関するこれまでの研究は、水平方向に均一な大気を想定したり、地球が海で覆われたような簡単化した大気を用いたり、雲による循環をきちんと計算していないという問題点がありました。そこで本研究では、海や陸の分布、海面温度の空間分布やその変化を考慮し、かつ、雲の生成・消滅を詳細に計算することで、より正確な雲の将来予測を行いました。このような研究手法による雲の組織化の研究は画期的であり、世界で初めてのことです。
4.成果
NICAMによる現在と約100年後を想定した地球大気の水平メッシュ間隔14kmの高解像度気候シミュレーションデータを用いて、雲の組織化を表す指数(※(注記)3)を評価しました。熱帯域をおよそ1000km四方の領域に分けて、それぞれの領域ごとの雲の組織化の度合いを調べた結果、赤道周辺のインド洋や東南アジアといった特に対流活動が活発に起きている領域の赤道上で、この数値が減少することがわかりました(図1)。
また、熱帯域の大循環の強さと雲の組織化の強さを表す指数の間には強い正の相関があり、熱帯域の大気大循環に伴う上昇流が強いほど雲が組織的に発達しているという関係があることから、温暖化によって大気大循環が弱まったことで雲の組織化も弱まったこともわかりました(図2)。
雲の下にできる冷気塊(※(注記)4)もまた、雲の組織化の強さを反映している現象の1つと言えます。熱帯域の冷気塊のサイズ分布を比較したところ、温暖化した大気ではより小さなサイズの冷気塊の個数が増加し、より大きなサイズの冷気塊の個数が減少しています(図3)。この結果からも雲の組織化が弱化していることが確認されました。
地球は宇宙に赤外線を射出することで自分自身を冷やそうとしています。雲が非組織化すると雲の分布が散逸的になり、地球大気はより広い領域で雲に覆われることになります。その結果、効率的な赤外放射を妨げ温暖化を強めることにつながります(図4、※(注記)5)。
5.今後の展望
熱帯域の大規模で組織化した積乱雲群が発生すると、遠く離れた日本の天候にも大きな影響を及ぼします。マッデン・ジュリアン振動(http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20140507/【外部サイトに接続します】を参照)がその顕著な例で、暖冬の要因ともなっています。また、雲が組織化した顕著現象の例として台風も挙げられます。台風は熱帯で発達し約3000kmを移動して日本へやってきますが、熱帯域の雲の組織化が弱まると暖冬の頻度や台風の数の減少につながる可能性があります。このような我が国の生活に重要となる気象現象との関係を更に詳しく研究する必要があります。また、より高精度な将来気候予測を行うためにはNICAMのような気候モデルの改良とともにそれを運用できるスーパーコンピュータの開発も重要となります。
【補足説明】
※(注記)1 NICAM:雲の運動を地球全域で直接計算することの可能な世界で初めての全球大気モデル。従来の全球大気モデルでは、雲の生成・消滅過程は人為的な仮定に基づいて計算されており、このことが雲の将来変化予測に不確実性をもたらしている。この不確実性を可能な限り排除することで高い精度で雲の変化予測を実現している。NICAMは数日間のシミュレーションでは水平解像度(メッシュ間隔)870m、本研究のような数10年間のシミュレーションでは水平解像度14kmを用いている。
※(注記)2 上層雲:高度がおよそ7km以上にできる雲で、巻雲のような薄い雲は太陽光を通しやすく、地球表面からの赤外放射を通しにくいという性質をもつ。
※(注記)3 雲の組織化の指標:雲が組織化されたところでは上昇流が発生し、その周囲では下降流が発生する。雲が組織化されているほど上昇流の発生域は狭く、下降流域は広くなる(図4を参照)。そこで本研究では、下降流域の面積の割合を雲の組織化の指標とした。この指標の値が大きいほど雲による上昇流域の割合は小さくなり(雲はより狭い領域で発達している)、雲の組織化が強くなっていると判断される。
※(注記)4 雲に伴う冷気塊:雲域ではしばしば雨が発達するが、雨粒の一部が落下中に蒸発することで周囲の空気が冷やされて重くなる。この冷たく重い空気が雲周辺の地表面付近に溜まることでつくられる。
※(注記)5 上層の雲の被覆率の増加によって太陽光の雲による宇宙への反射量も増加するが、今回のシミュレーションデータでは宇宙へ放出される赤外線の減少の方が大きく、温暖化を進行させる結果が得られている。
お問い合わせ先:
(本研究について)
国立研究開発法人海洋研究開発機構
地球環境部門環境変動予測研究センター雲解像モデル開発応用グループ
研究員 野田 暁 電話:045-778-5287 Email:a_noda@jamstec.go.jp
国立大学法人東京大学大気海洋研究所
海洋物理学部門 海洋大気力学分野
教授 佐藤 正樹E-mail:satoh@aori.u-tokyo.ac.jp
国立研究開発法人国立環境研究所
地球環境研究センター 気候モデリング・解析研究室
主任研究員 小倉 知夫
電話:029-850-2484 E-mail:ogura(末尾に@nies.go.jpを付けてください)
(報道担当)
国立研究開発法人海洋研究開発機構
海洋科学技術戦略部 広報課 電話:046-867-9198 Email:press@jamstec.go.jp
国立大学法人東京大学大気海洋研究所
広報室 E-mail:kouhou@aori.u-tokyo.ac.jp
国立研究開発法人国立環境研究所
企画部広報室 電話:029-850-2308
E-mail:kouhou0(末尾に@nies.go.jpを付けてください)
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〜気候変動適応の正念場、従来の想定より早い時期に〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配付) -
2021年11月1日報道発表アジア太平洋気候変動適応情報プラットフォーム
(AP-PLAT)新ウェブサイト公開のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2021年10月22日報道発表「第4回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム
— TCFDにおける物理的リスクへの取組に向けて」
オンライン開催のお知らせ【終了しました】(環境省同時発表、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2021年10月7日報道発表真鍋先生のノーベル物理学賞受賞をお喜びします
- 2021年9月24日報道発表将来の洪水増加に対する早急かつ国際的な支援の必要性を提示(文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付、環境省記者クラブ、環境記者会(貼り出し))
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2021年8月10日報道発表将来の不確実性を考慮に入れた飢餓リスクとその対応策の算定
(京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2021年7月30日報道発表北海道大雪山の永久凍土を維持する環境が将来大幅に減少する(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付)
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2021年7月28日報道発表AIと天気情報等の活用による熱中症発症数の高精度予測
- 熱中症発症数AI予測モデル開発の成功(大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会) -
2021年7月20日報道発表「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第18回会合(WGIA18)」
の結果について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年7月8日報道発表公開シンポジウム2021
『気候変動適応ってなにするの?
-かわりゆく気候にどう備えるか-』
オンライン開催のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年7月8日報道発表気候変動適応情報スマートフォンアプリ
「みんなの適応 A-PLAT+」公開のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年7月6日報道発表水資源の制約が
世界規模でのバイオエネルギー生産にもたらす影響を推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月29日報道発表地球温暖化予測において
雲減少による温暖化の加速効果が過小評価
-対流活動に着目して予測の不確かさを減らす-(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年6月29日報道発表気候変動から生き物を守る
自然生態系分野の適応研究
国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年6月28日報道発表統計的ダウンスケーリングによる詳細な日本の気候予測情報を公開
〜日本で初めて第6期結合モデル相互比較プロジェクト(CMIP6)に準拠〜
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年6月24日報道発表都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明-都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布)
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2021年6月15日報道発表北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに
〜水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要〜(北海道教育庁記者クラブ,筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会,科学記者会,環境省記者クラブ,環境記者会,水産庁記者クラブ同時配布) -
2021年6月11日報道発表孫は祖父母が遭遇しないような
暑い日と大雨を何度経験するのか?
-極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性と
その地域間不公平性の評価-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月3日報道発表水温上昇と水質悪化により湖沼の溶存酸素量が減少
—世界393湖沼の長期観測データからの警鐘—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年5月28日報道発表世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案(京都大学記者クラブ、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2021年2月19日報道発表化学物質管理のIPCCにあたる科学と政策をつなぐ新たな国際組織が必要ではないか
〜複雑な組織の限界を超える政策のための支援が重要〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2021年2月17日報道発表第36回全国環境研究所交流シンポジウム
「現場から考える環境研究」の開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2021年1月29日報道発表過去30年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化
:化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月22日報道発表気候変動下で増加する洪水に、
ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月14日報道発表過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温
〜2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年12月10日報道発表原子力技術を活用した温暖化対応研究をアジア諸国と協力して推進 -アジア原子力協力フォーラム大臣級会合において最優秀研究チーム賞を受賞-
(日本原子力研究開発機構のサイトに掲載) -
2020年10月23日報道発表第3回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム
オンライン開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2020年10月20日報道発表地球温暖化が近年の日本の豪雨に与えた影響を評価しました(気象庁記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2020年10月8日報道発表世界の一酸化二窒素(N2O)収支 2020年版を公開
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年10月1日報道発表気候安全保障とはなにか
〜まだ知らない気候変動のリスクに気づく〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2020年9月17日報道発表温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析
〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月30日報道発表エアロゾルのエイジングを研究する
大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか?
国立環境研究所「環境儀」第77号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年6月5日報道発表中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少
—IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2020年6月4日報道発表日本の水草に気候変動の影響
-120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2020年4月16日報道発表南極海の二酸化炭素吸収:微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる -優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付)
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2020年2月14日報道発表第35回全国環境研究所交流シンポジウム
「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年1月24日報道発表第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2019年12月12日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その4)
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2019年12月12日報道発表CO2の放出と吸収のより正確な推定に成功
〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その3)
- 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その2)
- 2019年12月5日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その1)
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2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
-生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる-(林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年11月27日報道発表温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ
—気候変動速度(VoCC)の指標を用いて
全国各地の気候変動の影響を初めて推計—(長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付) -
2019年11月21日報道発表需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵
(文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付) -
2019年10月28日報道発表携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値
— 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? —
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年9月20日報道発表世界平均気温を1.5°Cにとどめるために我々が今やるべきこと
-気候変動対策への投資は価値ある選択である-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2019年8月2日報道発表第2回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付)
- 2019年7月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の観測データのプロキシ法による解析結果(メタンと一酸化炭素)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
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2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年5月28日報道発表間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価
-撹乱に対する森林の炭素収支の回復力-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) - 2019年5月22日報道発表平成30年7月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し(気象庁記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、大学記者会(東京大学)、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年5月14日報道発表気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年4月2日報道発表世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えたときと2.0°Cに抑えたときの影響を比較 〜パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減〜
- 2019年2月28日更新情報帯広市で国立環境研究所地球環境セミナーを開催しました
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2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布) - 2019年2月19日更新情報平成30年度地球温暖化防止パネル展で地球環境研究センターのパネルを展示しました
- 2018年12月21日報道発表中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
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2018年12月17日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(資料修正) -
2018年12月11日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2018年12月4日報道発表気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同日配付)
- 2018年11月30日報道発表国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2018年11月21日報道発表地球温暖化への適応策として屋外労働の時間帯変更の効果を推計-増大する暑熱ストレスに対して時間帯変更のみの効果は限定的-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
- 2018年11月20日報道発表地球温暖化は多様な災害の増加と同時発生をもたらし世界の多くの人に影響を与える(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学省記者会、科学記者会同時配信)
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2018年10月23日報道発表「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27〜29年度」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年10月4日報道発表「和風スマートシティづくりを目指して」
国立環境研究所「環境儀」第70号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2018年9月18日報道発表下層雲が繋ぐ温暖化時の気温と降水量の変化
- 2018年7月31日報道発表温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
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2018年7月5日報道発表「宇宙と地上から温室効果ガスを捉える-太陽光による高精度観測への挑戦-」
国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2018年4月16日報道発表白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加-長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される-
【お知らせ】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付) -
2018年3月2日報道発表第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催報告について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年1月25日報道発表第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催について
(お知らせ)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年10月18日報道発表
タケ、北日本で分布拡大のおそれ
〜里山管理の脅威になっているモウソウチクとマダケ(産業管理外来種)の生育に適した環境は温暖化で拡大し、最大500km北上し稚内に到達〜(宮城県政記者会、科学記者会、文部科学記者会、大学記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2017年9月26日更新情報地球環境研究センターニュース2017年10月号「永久凍土は地球温暖化で解けているのか? アラスカ調査レポート」発行
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2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
-新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に-(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年7月13日更新情報春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました
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2017年6月12日報道発表地球温暖化によって追加的に必要となる
労働者の熱中症予防の経済的コストを推計
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年3月31日報道発表気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました!
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月21日報道発表気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月9日報道発表「環境都市システム研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月10日報道発表第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの
開催について
(お知らせ)【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2016年12月2日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。
更なる適応取組事例を広く募集します。
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年12月1日報道発表インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
〜民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収〜(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日報道発表長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年8月29日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月29日報道発表【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月7日報道発表「『適応』で拓く新時代! 〜気候変動による影響に備える〜」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日報道発表今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年5月2日お知らせつくばエキスポセンターに国立環境研究所の展示が登場! 〜5月は、ココが知りたい!地球温暖化の今とこれから〜 【終了しました】
- 2016年2月26日更新情報国立環境研究所、長野県と基本協定を結び、来年度から高山帯の温暖化影響モニタリングを強化
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2016年2月15日報道発表高山帯モニタリングに係る長野県と
国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】
(筑波研究学園都市記者会配付) - 2016年2月1日報道発表大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定〜熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果〜(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
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2015年11月27日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」
(GOSAT)によるメタン観測データと
人為起源排出量との関係について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学省記者クラブ同時配布) - 2015年11月19日お知らせ12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】
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2015年9月18日報道発表森林の炭素貯留量を高精度に計測できる
衛星データ解析技術を開発(筑波研究学園都市記者会配付) - 2015年2月20日更新情報パンフレット「IPCC第5次評価報告書のポイントを読む—執筆に参加した国立環境研究所研究者が解説—」を発行しました
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2014年11月10日報道発表環境省環境研究総合推進費 戦略研究開発領域S-8
「温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究」成果発表について地球温暖化「日本への影響」-新たなシナリオに基づく総合的影響予測と適応策-
(筑波研究学園都市記者会配布) - 2014年10月29日お知らせ東京大学大気海洋研究所等との共同研究成果が公開されました(寒冬の要因分析)
- 2014年10月27日報道発表地球温暖化に関する国際シンポジウム-変化する気候への適応と未来の姿-の開催について(お知らせ)【終了しました】<文部科学省、環境省同時発表>
- 2014年9月9日お知らせ東京大学大気海洋研究所等との共同研究成果が公開されました
- 2012年5月7日更新情報CGERリポート「Greenhouse Gases Emissions Scenarios Database —Contribution to the IPCC Assessment Reports—」を掲載
- 2011年9月26日報道発表論文誌Climatic Changeに掲載されたIPCC第5次評価報告書に向けた代表的濃度パス(RCP)シナリオについて(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会配付)
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