2018年10月4日
「和風スマートシティづくりを目指して」
国立環境研究所「環境儀」第70号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
平成30年10月4日(木)
国立研究開発法人国立環境研究所
編集分科会委員長 :江守 正多
〃 担当WGリーダー:広兼 克憲
〃 事務局(環境情報部情報企画室)
室長 :阿部 裕明
担当 :青池美江子
国立研究開発法人国立環境研究所
編集分科会委員長 :江守 正多
〃 担当WGリーダー:広兼 克憲
〃 事務局(環境情報部情報企画室)
室長 :阿部 裕明
担当 :青池美江子
国立研究開発法人国立環境研究所(以下、『国立環境研究所』という。)は、研究成果等をわかりやすく伝える研究情報誌「環境儀」の最新号、「和風スマートシティづくりを目指して」を刊行します。
国立環境研究所では、地球温暖化の将来予測や各種対策に関する研究を総合的に進めています。近年急速に発展してきたIoTやスマートフォン・GPSなどのデータを活用することにより、新しい概念の環境に優しい都市デザインが可能となってきました。本号では、地球温暖化を防ぐことができ、しかも安全で健康に楽しい生活ができる日本らしいスマートシティの実現を目指す都市システム・デザインの研究について紹介します。
国立環境研究所では、地球温暖化の将来予測や各種対策に関する研究を総合的に進めています。近年急速に発展してきたIoTやスマートフォン・GPSなどのデータを活用することにより、新しい概念の環境に優しい都市デザインが可能となってきました。本号では、地球温暖化を防ぐことができ、しかも安全で健康に楽しい生活ができる日本らしいスマートシティの実現を目指す都市システム・デザインの研究について紹介します。
1 本号の内容
○しろまるInterview 研究者に聞く「IoT時代の和風スマートシティの実現を目指す」
多くの人が集まり社会経済活動の盛んな都市は、地球温暖化の原因である二酸化炭素の排出量が多く、その削減対策が必要です。近年では大気中の温室効果ガスを削減する「緩和策」だけでなく、当面避けることのできない地球温暖化による被害を回避・軽減する「適応策」も同時に進めることが求められており、都市構造を見直すことが差し迫った課題となっています。
本号では、情報通信技術(ICT)を活用して都市を分析し、住みやすくて環境負荷の少ないスマートシティの実現を目指す研究を紹介します。
<研究担当者>
山形 与志樹(やまがた よしき)
地球環境研究センター 気候変動リスク評価研究室 主席研究員
GCP(グローバルカーボンプロジェクト)つくば国際オフィス 代表
地球環境研究センター 気候変動リスク評価研究室 主席研究員
GCP(グローバルカーボンプロジェクト)つくば国際オフィス 代表
○しろまるSummary「IoT・ビッグデータ時代の都市システムとデザイン」
生活の中にある、ありとあらゆるモノがインターネットにつながったIoT時代に、都市環境はどのような変革に迫られ、またどのようなことが実現できるでしょうか。快適性や省エネ性を併せ持つスマートな都市システムの実現に向けて、これまで私たちが進めてきた研究プロジェクトとともに紹介します。
○しろまる研究をめぐって「都市システム・デザインに関する国際研究」
高度な情報基盤の整備と都市への人口集中が進む中で、IoTや人工知能を活用した都市システム・デザインへの期待が高まっています。スマートフォンやIoTセンサーから得られるビッグデータの活用によって、省エネ化・効率化した都市システムを実現する取り組みを推進しています。
2 閲覧・入手についての問い合わせ先
-
本号掲載URL
-
既刊「環境儀」掲載URL
-
国立環境研究所 環境情報部情報企画室出版普及係
TEL: 029-850-2343、E-mail: pub(末尾に@nies.go.jpをつけてください)
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雲減少による温暖化の加速効果が過小評価
-対流活動に着目して予測の不確かさを減らす-(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
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〜2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
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〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月5日報道発表中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少
—IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2019年12月12日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その4)
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〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その3)
- 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その2)
- 2019年12月5日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その1)
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2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
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2019年9月13日報道発表地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ) - 2019年7月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の観測データのプロキシ法による解析結果(メタンと一酸化炭素)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
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2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
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2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
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2018年12月17日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(資料修正) -
2018年12月11日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2018年12月4日報道発表気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同日配付)
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国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
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国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
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(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年1月25日報道発表第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催について
(お知らせ)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年9月26日更新情報地球環境研究センターニュース2017年10月号「永久凍土は地球温暖化で解けているのか? アラスカ調査レポート」発行
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2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
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2017年6月12日報道発表地球温暖化によって追加的に必要となる
労働者の熱中症予防の経済的コストを推計
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月9日報道発表「環境都市システム研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
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国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月10日報道発表第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの
開催について
(お知らせ)【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
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国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】
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