共同発表機関のロゴ
地球温暖化が進むとアマゾン熱帯雨林の枯死が21世紀中に始まることを最先端モデルが高排出シナリオで予測
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)同時配付)
国立研究開発法人国立環境研究所
国立研究開発法人海洋研究開発機構
国立大学法人東京大学
本研究の成果は、2025年8月20日18時(日本時間)付でSpringer Natureから刊行される国際学術誌『Communications Earth & Environment』にオンライン掲載されます。
1. 研究の背景と目的
世界最大の熱帯雨林であるアマゾンは、多種多様な生態系を抱え、植物の中に膨大な炭素を貯蔵しています(図1)。そして、熱帯雨林に生育する植物は、光合成などを通じて、地球規模の気候状態を決める上で重要な役割を果たしています。一方で、このまま気候変動と森林破壊が進み、ある臨界点を超えてしまうと、多様な生物種を擁する熱帯雨林からサバンナのようなより乾燥した生態系へと移行する可能性があります。このように大きな変化を引き起こす臨界点を「ティッピングポイント」と呼びます(注1)。この研究では、最先端の地球システムモデル(注2)を用いて、アマゾン熱帯雨林のティッピングポイントなど大規模な変化を引き起こすメカニズムの解明を目的としました。
2. 研究手法
気候変動に関する政府間パネル(IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change)第5次および第6次評価報告書に貢献した、結合モデル相互比較プロジェクト(CMIP5およびCMIP6)の地球システムモデルを用いて、アマゾン熱帯雨林の長期的な将来変化を評価しました(現在から西暦2300年まで:注2)。本研究では、アマゾン熱帯雨林の「枯死(dieback)(注3)」を、「過去再現実験において光合成量(GPP: 総一次生産)が非常に高かった領域において、光合成量が過去再現実験に比べて80%以上減少する現象」として定義しました(図2)。この定義に基づき、温室効果ガス排出が高いシナリオのもとで、アマゾン熱帯雨林の枯死が発生する気候条件や生態系条件について分析しました。
3. 研究結果と考察
当研究グループの今回の分析によって、地球システムモデルの多くが、長期の高排出シナリオにおいて、アマゾン熱帯雨林の枯死を予測することがわかりました。しかし、その発生時期や空間的な広がりには、モデル間でばらつきがあります(図2および図3)。多くのモデルは、将来の気温上昇の幅広い水準(1.5°C以上)において、アマゾン熱帯雨林の枯死が21世紀中に始まる可能性があることを示しています(図3)。このような変化は、将来の年平均の地表気温が大きく上昇し、年降水量が大きく低下する極端な気候条件によって引き起こされます。これに加えて、森林から農地への土地利用の変化によって、熱帯雨林の劣化が促進されます。ただし、現在の多くの地球システムモデルでは、熱帯雨林における火災の影響などの、重要な生態過程が十分に表現されていません。このため、ここで得られたアマゾンの将来像は楽観的すぎる評価だという可能性もあります。
さらにこのようなアマゾン熱帯雨林の枯死は、図4に示すようなメカニズムによって引き起こされることが、当研究グループによる地球システムモデルの分析によって明らかになりました。長期的な地球温暖化のために大西洋子午面循環(AMOC)(注4)が弱まることなどによって、熱帯の降雨帯(熱帯収束帯)が南に移動します。これによりアマゾン北部では気温が上昇し、乾燥化が進行します。さらに、大気中の二酸化炭素濃度の上昇は、樹木による水分の放出(蒸散)を抑制し、アマゾンの水循環を弱め、乾燥化が促進されます。また、長期の高排出シナリオに基づく予測では、エルニーニョ(注5)に類似した温暖化パターンの頻度が高まり、高温と干ばつの強度が高まります。こうした気候変化は、生態系の連鎖的な変化を引き起こします。つまり、気温上昇と乾燥化の進行によって光合成効率が低下し、植物の呼吸量が増加することによって、森林による正味の炭素吸収量が低下します。また降水量と土壌水分が減少することにより、水や栄養素の輸送が抑制され、樹木の生育や再生能力が損なわれます。その結果、熱帯雨林の生態系の生産性が低下し、脆弱性が増すことによって、やがては密な森林を維持できない臨界点を超えることになります。特に、南部アマゾンで顕著な土地利用の変化とも相まって、大規模な生態系崩壊、すなわち枯死へと向かいます。図4に示すような、将来の地球温暖化に伴う気温上昇パターンや海洋循環の変化、それによって生じる生態系の変化については、これまでの研究でも様々な分析がなされてきました。しかし本研究では初めて、複数の地球システムモデル予測においてアマゾン枯死が生じることを特定し、そのメカニズムを明らかにすることができました。
4. 今後の展望
本研究の結果は、温室効果ガス排出の抑制とアマゾン熱帯雨林の回復力(レジリエンス)の維持が喫緊の課題であることを示しています。地球温暖化の進行、土地利用の変化、生態系の劣化が続けば、アマゾン熱帯雨林は将来的に臨界点を超え、地球規模の気候に深刻な影響を及ぼす可能性があります。将来のリスクをより的確に予測するためには、地球システムモデルにおける生態学的プロセスの表現をさらに改善していく必要があります。そしてアマゾン熱帯雨林を守るためには、気候変動の緩和、持続可能な土地管理、生物多様性保全を統合した国際的かつ協調的な取り組みが不可欠です。
5. 注釈
注1:「ティッピングポイント」:地球環境を構成する要素(大気、海洋、陸域や海洋での生態系)の一部は、気候変動などの変化がある臨界点(しきい値)を超えたとき、自己持続的(自然に持続する)で、急激で不可逆な変化を引き起こすことがある。このような臨界点は、地球システムの「ティッピングポイント」と呼ばれる。Global Tipping Points Report 2023 (https://report-2023.global-tipping-points.org/) より。
注2:「地球システムモデル」:地球システムモデルとは、大気・海洋・陸域・生物圏の複雑な相互作用を統合的に再現するための高度なシミュレーションモデル。人間活動が地球環境に与える影響を理解し、過去の環境変化の復元や将来の気候変動の予測に不可欠なツールとなる。第5期および第6期結合モデル相互比較プロジェクト(CMIP5およびCMIP6)において開発・使用されたこれらのモデルは、IPCC第5次および第6次評価報告書において重要な役割を果たした。
注3:「アマゾン熱帯雨林の枯死(dieback)」の定義と本研究における気候シナリオ:
本研究では、光合成による生産量を総一次生産(GPP: Gross Primary Production)として扱い、19世紀(1851-1900年平均)と比較して23世紀末までにGPPが80%以上減少したモデル格子点を「枯死が生じた領域」と定義した。ただしこの評価は、過去再現実験におけるGPPが2 kgC m-2 年-1を超える、生産性の高い地域に限定した。また、CMIP5およびCMIP6で使用された「RCP8.5」および「SSP5-8.5」シナリオは、化石燃料への依存が続き、気候政策がほとんど実施されないという前提のもと、高濃度の温室効果ガス排出経路を表す。両シナリオともアマゾン流域周縁部において大規模な土地利用変化(森林から農地への転換)を伴う。
注4:「大西洋子午面循環(Atlantic Meridional Ocean Circulation)」は、熱帯で温められた海水を北大西洋へ運ぶ大きな海流のシステムで、地球の気候状態を決める上で重要な役割を果たす。
注5:「エルニーニョ現象」は、太平洋の東部の海面水温が数年おきに高くなる自然現象で、世界中の天候に影響を与える。
6. 研究助成
本研究は、文部科学省「気候変動予測先端研究プログラム」(JPMXD0722681344)、環境省・(独)環境再生保全機構環境研究総合推進費(JPMEERF20242001)、JSPS科研費(JP24K20979)および国立環境研究所「気候変動適応研究プログラム」「脱炭素・持続社会研究プログラム」の支援を受けて行われました。
7. 発表論文
【タイトル】
Amazon dieback beyond the 21st century under high-emission scenarios by Earth System models
【著者】
Melnikova I., Hajima T., Shiogama H., Hayashi M., Ito A., Nishina K., Tachiiri K. & Yokohata T.
【掲載誌】Communications Earth & Environment
【DOI】10.1038/S43247-025-02606-5 (外部サイトに接続します)
8. 発表者
本報道発表の発表者は以下のとおりです。
国立環境研究所
地球システム領域地球システムリスク解析研究室
特別研究員 Irina Melnikova
室長 塩竈秀夫
主任研究員 林未知也
主幹研究員 横畠徳太
地球システム領域物質循環モデリング・解析研究室
主任研究員 仁科一哉
東京大学 大学院農学生命科学研究科 森林科学専攻
教授 伊藤昭彦
海洋研究開発機構
地球環境部門 環境変動予測研究センター 地球システムモデル開発応用グループ
グループリーダー代理 羽島知洋
グループリーダー 立入郁
9. 問合せ先
【研究に関する問合せ】
国立研究開発法人国立環境研究所 地球システム領域
地球システムリスク解析研究室 特別研究員 Irina Melnikova
地球システムリスク解析研究室 主幹研究員 横畠徳太
【報道に関する問合せ】
国立研究開発法人国立環境研究所 企画部広報室
kouhou0(末尾に"@nies.go.jp"をつけてください)
関連新着情報
- 2025年9月25日更新情報「経験したことのない暑さが「日常」となる世界で働くには?」記事を公開しました【国環研View DEEP】
-
2025年9月25日報道発表熱帯雨林の光環境と生物起源ガスの関係
—森林火災が気候に影響する「ホットスポット」を生む可能性—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、宮城県政記者会、文部科学記者会、科学記者会、東北電力記者クラブ同時配付) -
2025年5月30日報道発表環境研究の"生の声"が戻ってくる—
6年ぶりに国立環境研究所「公開シンポジウム」を
対面開催【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、都庁記者クラブ、埼玉県政記者クラブ、千葉県政記者会、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ、滋賀県政記者クラブ同時配付) -
2025年4月21日報道発表「高度物質効率化」で導く2050年カーボンニュートラル
〜物質利用効率4倍、循環利用率2倍を目標に〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2025年3月27日報道発表〜2100年の将来像を提示〜
日本における気候変動影響評価のための
日本版SSPsに付随した社会経済シナリオデータを開発(筑波学園都市記者会、茨城県政記者クラブ、名古屋教育記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、長崎大学関係報道機関) -
2025年3月17日報道発表地球温暖化による高温はアオウミガメに悪影響の可能性
—培養細胞を使い、温度上昇によるアオウミガメへの影響を予測—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育記者クラブ、岩手県教育記者会、北海道庁道政記者クラブ、岩手県政記者クラブ、都庁記者クラブ、神奈川県政記者クラブ、鹿児島県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) - 2025年2月28日更新情報「永久凍土は日本にも存在する?」記事を公開しました【国環研View LITE】
-
2025年2月6日報道発表地球全体の二酸化炭素濃度の
年増加量が過去14年間で最大に
〜いぶき(GOSAT)による2024年の観測速報〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2024年9月19日報道発表将来の気候変動による乾燥化がアマゾン熱帯雨林からの
炭素損失をもたらす:予測の不確実性を減らすことに成功(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)同時配付) - 2024年3月7日更新情報「ココが知りたい地球温暖化」を更新しました -第二弾-
- 2023年12月19日更新情報「ココが知りたい地球温暖化」を更新しました -第一弾-
-
2023年11月30日報道発表殺虫剤と水田の水温上昇がトンボ類に与える影響を解明
温暖化に起因する水温上昇は殺虫剤による生態リスクを高める可能性
(大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境記者会、環境問題研究会、東大阪市政記者クラブ、奈良県政・経済記者クラブ、奈良県文化教育記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、弘前記者会同時配付) -
2023年9月26日報道発表冬季の湿原におけるメタン排出推定値の精度向上
湿原モデルは北方湿原からの冬季メタン放出量を過小評価していた(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2023年4月27日報道発表気候予測データを機械学習により詳細化する技術の開発に成功(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
-
2022年12月27日報道発表ミニチュア大洋「日本海」が発する警告
海洋環境への地球温暖化の影響
国立環境研究所『環境儀』第86号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2022年12月15日報道発表パリ協定の目標を達成する際に重要となる温室効果ガス排出源(地域・セクターなど)を特定(筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
-
2022年10月7日報道発表日本近海で増える極端昇温への
地球温暖化の影響が明らかに
〜「1.5°C目標」達成で過去最高水温の常態化を回避〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2022年8月10日報道発表サステナクラフト、国立環境研究所、一橋大学が
質の高い森林由来のカーボンクレジット創出に向けた共同研究を開始
〜NEDOの研究開発型スタートアップ支援事業に採択〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2022年6月28日報道発表近い将来に世界複数の地域で過去最大を超える干ばつが常態化することを予測
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)同時配付) - 2022年4月15日報道発表「3Dふくしま」プロジェクションマッピングで環境研究を「触れる化」したい!国環研初クラウドファンディング挑戦のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付)
-
2022年2月4日報道発表こおりやま広域連携中枢都市圏
公民協奏パートナーシップ包括連携協定
の締結について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付) - 2021年12月16日報道発表中国から排出されるブラックカーボンの主要起源は「家庭」 COVID-19・パンデミック期の排出バランス変化を利用した観測データ解析から(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、立川市政記者クラブ同時配付)
-
2021年12月9日報道発表温暖化による稚樹の分布変化を検出
〜森林タイプによる変化の違いが明らかに〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2021年10月7日報道発表真鍋先生のノーベル物理学賞受賞をお喜びします
- 2021年7月30日報道発表北海道大雪山の永久凍土を維持する環境が将来大幅に減少する(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付)
-
2021年7月28日報道発表AIと天気情報等の活用による熱中症発症数の高精度予測
- 熱中症発症数AI予測モデル開発の成功(大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会) -
2021年7月6日報道発表水資源の制約が
世界規模でのバイオエネルギー生産にもたらす影響を推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月29日報道発表地球温暖化予測において
雲減少による温暖化の加速効果が過小評価
-対流活動に着目して予測の不確かさを減らす-(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年6月15日報道発表北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに
〜水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要〜(北海道教育庁記者クラブ,筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会,科学記者会,環境省記者クラブ,環境記者会,水産庁記者クラブ同時配布) - 2021年5月28日報道発表世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案(京都大学記者クラブ、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
-
2020年12月10日報道発表原子力技術を活用した温暖化対応研究をアジア諸国と協力して推進 -アジア原子力協力フォーラム大臣級会合において最優秀研究チーム賞を受賞-
(日本原子力研究開発機構のサイトに掲載) - 2020年10月20日報道発表地球温暖化が近年の日本の豪雨に与えた影響を評価しました(気象庁記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
-
2020年9月17日報道発表温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析
〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月5日報道発表中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少
—IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2019年12月12日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その4)
-
2019年12月12日報道発表CO2の放出と吸収のより正確な推定に成功
〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その3)
- 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その2)
- 2019年12月5日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その1)
-
2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
-生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる-(林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年9月13日報道発表地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ) - 2019年7月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の観測データのプロキシ法による解析結果(メタンと一酸化炭素)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
-
2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年5月28日報道発表間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価
-撹乱に対する森林の炭素収支の回復力-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) - 2019年5月22日報道発表平成30年7月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し(気象庁記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、大学記者会(東京大学)、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年4月2日報道発表世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えたときと2.0°Cに抑えたときの影響を比較 〜パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減〜
- 2019年2月28日更新情報帯広市で国立環境研究所地球環境セミナーを開催しました
-
2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布) - 2019年2月19日更新情報平成30年度地球温暖化防止パネル展で地球環境研究センターのパネルを展示しました
-
2018年12月17日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(資料修正) -
2018年12月11日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2018年11月21日報道発表地球温暖化への適応策として屋外労働の時間帯変更の効果を推計-増大する暑熱ストレスに対して時間帯変更のみの効果は限定的-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
- 2018年11月20日報道発表地球温暖化は多様な災害の増加と同時発生をもたらし世界の多くの人に影響を与える(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学省記者会、科学記者会同時配信)
-
2018年10月23日報道発表「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27〜29年度」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年10月4日報道発表「和風スマートシティづくりを目指して」
国立環境研究所「環境儀」第70号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2018年9月18日報道発表下層雲が繋ぐ温暖化時の気温と降水量の変化
-
2018年7月5日報道発表「宇宙と地上から温室効果ガスを捉える-太陽光による高精度観測への挑戦-」
国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2018年4月16日報道発表白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加-長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される-
【お知らせ】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付) - 2017年9月26日更新情報地球環境研究センターニュース2017年10月号「永久凍土は地球温暖化で解けているのか? アラスカ調査レポート」発行
-
2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
-新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に-(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年7月13日更新情報春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました
-
2017年6月12日報道発表地球温暖化によって追加的に必要となる
労働者の熱中症予防の経済的コストを推計
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年2月9日報道発表シンポジウム「社会転換に向けてのテクノロジーアセスメントの理論と手法の開発にむけて」を開催します【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配布)
-
2017年2月9日報道発表「環境都市システム研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年12月1日報道発表インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
〜民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収〜(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日報道発表長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年9月29日報道発表「持続可能社会転換方策研究プログラム」国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月2日お知らせつくばエキスポセンターに国立環境研究所の展示が登場! 〜5月は、ココが知りたい!地球温暖化の今とこれから〜 【終了しました】
- 2016年2月26日更新情報国立環境研究所、長野県と基本協定を結び、来年度から高山帯の温暖化影響モニタリングを強化
-
2016年2月15日報道発表高山帯モニタリングに係る長野県と
国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】
(筑波研究学園都市記者会配付) -
2015年11月27日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」
(GOSAT)によるメタン観測データと
人為起源排出量との関係について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学省記者クラブ同時配布) -
2015年9月18日報道発表森林の炭素貯留量を高精度に計測できる
衛星データ解析技術を開発(筑波研究学園都市記者会配付)
関連記事
- 2025年9月25日「経験したことのない暑さが「日常」となる世界で働くには?」記事を公開しました【国環研View DEEP】
- 2025年2月28日「永久凍土は日本にも存在する?」記事を公開しました【国環研View LITE】
- 2022年8月31日地域と共に創る持続可能な社会の実現特集 地域と共に創る持続可能な社会
-
2022年6月30日地球規模の気候影響予測特集 脱炭素社会に向けて大きく舵を切った世界
【環境問題基礎知識】 -
2021年12月28日草原との共生を目指して
〜モンゴルにおける牧草地の脆弱性評価〜環境儀 No.83 - 2021年12月28日モンゴルの草原と人々の生活を守るためにInterview研究者に聞く
-
2021年9月30日人が去ったそのあとに
人口減少下における里山の生態系変化と
その管理に関する研究環境儀 No.82