HSBCが発表したグローバル調査「将来の退職生活:健康新起点」によると、中国大陸の4分の3の準定年退職者(45歳以上の在職者)が、条件が許すなら向こう5年以内の退職を希望していることがわかった。この現象は世界範囲で準定年退職者に見られる傾向であるが、その割合は世界の平均水準である65%より高く、国別ではアルゼンチン(78%)とフランス(77%)に次ぐ高さで、イギリス(75%)とほぼ同様の結果となった。北京日報が伝えた。
調査によると、退職を希望する最も一般的な理由は、「家族と過ごせる時間が増えるから(56%)」と「自由に観光や趣味に時間を費やせるから(51%)」で、退職した伴侶がいることや退職した友人が多くいることも、退職希望の意思を固める要因となっている。中には消極的な要因で退職を希望している回答者もおり、4分の1にあたる25%が「現在の仕事は心身の健康に適さないため」とし、約2割(17%)の回答者は「現在の仕事に倦怠感を感じるため」としている。
また、5年以内の退職を希望したところで、それが実現しないだろうと考える回答者は約3割(31%)で、この割合は世界平均水準の38%をやや下回った。この「理想と現実のギャップ」が生まれる原因については、回答者の3分の1(34%)が「経済的圧力が主な原因」とし、この割合は世界平均の8割超(81%)を大きく下回った。この他、事業における責任と個人の価値の追求は、5年後も仕事を続けたいとする準定年退職者が考慮する要因となっていることが分かった。(編集IM)
「人民網日本語版」2016年1月28日