【バドミントン】パリ五輪後代表派遣縮小へ 2期連続3億円前後赤字、強化費もコスト削減対象に

[ 2024年2月19日 19:33 ]

日本バドミントン協会の村井満会長は19日、東京都内で会見し経営健全化に向けた方針を発表した。

同協会は経理系ガバナンスの不全により財政状況が厳しく、直近の経常収支は2期連続で3億円前後の赤字となる見通し。収入拡大、コスト圧縮に向けた取り組みが急務となっており、24年度予算では様々なコスト削減を行い、強化費もその対象となる。

パリ五輪までは原則、現在の強化方針を維持し、日本代表を全面的にバックアップする。しかしパリ五輪後は代表派遣内容を抜本的に見直し、合宿、遠征などを縮小する。

ただし年度途中で予定を超える収入が見込めた場合は順次修正する。また4年後のロサンゼルス五輪に向けてジュニアの強化は継続する。

村井会長は「代表に関してはパリ五輪後大幅にコスト圧縮する。22年、23年レベルの海外派遣はできない。パリ五輪以降はどんとしゃがむ。単純に派遣大会数を減らすということではない。(減らすのは)大会数なのか、人数なのか、協会の負担率なのか議論していく」と説明した。

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スポニチアネックス取材班