数年後には、インターネットで商品を購入すると、顔認証機能を搭載した自動運転車が送り届けてくれるようになる。ネット通販で何気なくした消費行動が、実店舗の商品の品揃えや陳列に直接影響するようになる。こんな未来を想像したことがあるだろうか。京東商城はこのほど、2017年にはオフラインの家電体験店を1万店開設すると発表し、アリババ(阿里巴巴)もオフラインの小売大手・百聯集団と提携関係を結んだ。数年前には■しかく(さんずいに経のつくり)河と渭河のように決して交わらず、水や火のように相容れることのなかったオンラインの小売産業とオフラインの小売産業が、今や普通の消費者には予測不可能な速いペースで融合実験をスタートし、「新小売」時代へと変革を遂げつつある。
▽ロボットが価格設定、商品補充、商品発送
京東の于永利副社長(Y事業部責任者)は2日に行われた京東スマート供給チェーン戦略発表会で、「今年末までに、京東の商品の80%はロボットが価格設定を行うようになる」と述べた。
人口知能(AI)によるスマート供給チェーン管理の実現だけでなく、ドローンや自動運転車といったハードウェアの「ブラックテクノロジー」登場で、伝統的な商品引き渡しの場面が徐々にその姿を変えている。
二次元バーコードを読みとることも、指紋認証も不必要で、自動運転車に搭載された顔認証技術によって目の前にいる人が商品を購入した消費者かどうかが一目でわかり、品物は無事に購入者の手元に届けられる。京東集団の劉強東最高経営責任者(CEO)はさきに行われた京東の年次総会で、近い将来に実現するとみられるスマート消費の情景をこのように描き出してみせた。
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