「中日韓言論交流シンポジウム2018」(主催:中日韓三国協力事務局、韓国言論振興財団)」が22日、韓国ソウルで開かれ、中日韓のメディア関係者が朝鮮半島情勢について議論した。新華社が伝えた。
シンポジウムのテーマは「中日韓世論の観点から見た朝韓首脳会談、朝米首脳会談と朝鮮半島の平和」。中日韓のベテランジャーナリストやメディア研究に携わる専門家、学者が出席し、メディアの視点から現在の朝鮮半島情勢の緩和という前向きな勢いと今後の3カ国の各分野における協力の発展の見通しについて議論した。
韓国言論振興財団の金琅基理事は挨拶で「朝鮮半島と北東アジアの情勢に前向きな変化が生じている現在、3カ国メディアの交流会を開くことには意義がある。中日韓3カ国は隣人であり、友好交流の長い歴史を持つが、摩擦や溝も避けがたい。メディアの報道は各国民衆の互いへの見方に大きく影響を与える。3カ国のメディア関係者が3カ国の親善増進、相互理解強化に積極的な役割を果たすことを希望する」と述べた。
中日韓三国協力事務局の韓梅事務次長は「第7回中日韓首脳会議が先般東京で成功し、三国協力に再び弾みがついた。歴史的観点からも現実的観点からも、互恵・ウィンウィンの協力こそが、3カ国の各々の利益及び共通の利益にかなう最良の選択だ」と表明した。(編集NA)
「人民網日本語版」2018年6月25日
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