都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?〈再配信〉
2024年11月16日
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?〈再配信〉
インバウンドは回復傾向にある――。この認識が通用するのは、日本でも一部の地域かもしれない。確かに国全体としては訪日外国人旅行者数はコロナ前の数字に近づいている。しかし、都道府県ごとの統計からは「地方過疎・都市過密」の実態が見えてき...
山口一弥
観光学者(産官学連携ネットワーク主席研究員)・ツーリズムデザイナー
毎日新聞社、コロンビア・ビジネススクール客員研究員、電通、経済産業省電力・ガス取引監視等委員会広報戦略官、U-NEXT HOLDINGS Tourism Design Lab.所長等を歴任し大学でも活動。
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?
2024年9月30日
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?
インバウンドは回復傾向にある──。この認識が通用するのは、日本でも一部の地域かもしれない。確かに国全体としては訪日外国人旅行者数はコロナ前の数字に近づいている。しかし、都道府県ごとの統計からは「地方過疎・都市過密」の実態が見えてき...
真山仁氏と語るメディア論(2) 「日本でも米国のようなメディア再編は起きるのか」
2008年6月3日
真山仁氏と語るメディア論(2) 「日本でも米国のようなメディア再編は起きるのか」
真山仁氏と日本のメディアを語る対談スペシャル。後編では、欧米と日本のメディアの違いと、メディア企業の経営戦略の在り方の違いを比較する。アメリカで起きたメディア再編は、日本でも起きるのか。
真山仁氏と語るメディア論(1)「経営のプロがいない日本のメディアの不幸」
2008年5月22日
真山仁氏と語るメディア論(1)「経営のプロがいない日本のメディアの不幸」
寡占によって守られてきた日本のメディア企業。しかし、インターネットや携帯電話の出現により、今やその在り方を問われるときを迎えつつある。真山仁氏とともに日本のメディアの現状と課題を考える。
新聞社の身売り買収が続く米国に、日本の近い将来を見る
2008年4月24日
新聞社の身売り買収が続く米国に、日本の近い将来を見る
新聞社の身売り、買収が続いているアメリカ。そんな中、他媒体との統合によるメディア・コングロマリットの動きが進行している。この動きは日本のメディアにも遠くない将来、波及してくるだろう。
「日経新聞」は新聞社ではなく国際情報企業を目指すのか
2008年4月17日
「日経新聞」は新聞社ではなく国際情報企業を目指すのか
日経が単なる日本の新聞社で終わるのか。あるいは、アジア発の国際金融情報企業を目指すのか。日経のマネジメントが試されるのは、まさにこれからなのかもしれない。
株価低迷により訴えられる米国メディアの経営陣
2008年4月9日
株価低迷により訴えられる米国メディアの経営陣
私が渡米した直後の06年、バイアコムCEOが分割後の株価低迷を理由に解雇された。米国では経営陣は考えられない程高額のサラリーを受け取るが、結果が出せなければ簡単にくびなのかと悟らされた。
NHKが日本の放送メディア・ビッグバンの引き金をひく日
2008年4月3日
NHKが日本の放送メディア・ビッグバンの引き金をひく日
4月1日施行された改正放送法で、NHKのネット配信事業が認められた。将来的には有料課金が想定されるこのビジネスモデルに民放は戦々恐々だ。メディア・ビッグバンの台風の目はNHKかもしれない。
メディア・コングロマリットの先を見据えるアメリカ
2008年3月27日
メディア・コングロマリットの先を見据えるアメリカ
メディア・コングロマリットが進むアメリカでは、既にその先を見据えた動きが出てきている。エリ・ノーム教授が提唱する「メディアインテグレーター」という概念がそれだ。
持株会社へ踏み切るフジ・TBS、踏み切れないテレ朝
2008年3月21日
持株会社へ踏み切るフジ・TBS、踏み切れないテレ朝
フジ・TBS両社が「認定放送持株会社」への名乗りを上げた。系列地方局の救済、企業防衛と抱える事情は様々だが、日本にも本格的なメディア・コングロマリット時代の到来を予感させる。
日本のメディアにも統合によるコングロマリット化は不可欠だ
2008年3月13日
日本のメディアにも統合によるコングロマリット化は不可欠だ
アメリカで進行している媒体の集中化、その背景には規制緩和と、媒体社の経済効率性が影響している。メディア企業の売却・買収を繰り返すうちに、メディア・コングロマリットを形成するに至った。
日本の新聞社が買収の標的になる日は来るのか
2008年3月6日
日本の新聞社が買収の標的になる日は来るのか
アメリカで新聞社が買収の標的になっているのは、ファンドにとってネット等の成長性や収益性の高いビジネスに転換することで、まだまだ稼げる宝の山に見えるということが最大の理由だ。
米国に続き、日本でも新聞社のウェブ分社化は加速していく
2008年2月28日
米国に続き、日本でも新聞社のウェブ分社化は加速していく
日本でも日経をはじめ、新聞社のウェブ部門分社化が加速している。一歩先行くアメリカの新聞社との相違は、Web戦略の捉え方だ。米新聞社サイトを通して、日本の新聞社の明日が見えてくる。
ヤフー買収に参戦したマードック氏の買収拡大戦略とは
2008年2月21日
ヤフー買収に参戦したマードック氏の買収拡大戦略とは
MSのヤフー買収提案の渦中で、提携交渉に参戦したニューズ・コーポレーション。マードック氏率いる同社の戦略を、ニューズ社幹部へのインタビューを交えて紹介する。
ヤフー買収劇の茶番-米メディア買収の最前線を追う
2008年2月14日
ヤフー買収劇の茶番-米メディア買収の最前線を追う
マイクロソフトのヤフーへの買収提案に象徴されるように、2006年夏から2007年にかけて、アメリカではメディアの買収案件が相次いだ。その最前線を追った。
「あらたにす」で始まった日本の新聞業界再編の本格化
2008年2月7日
「あらたにす」で始まった日本の新聞業界再編の本格化
産業のライフサイクルとしては衰退期に入った新聞業界。大手3紙は生き残りを賭けて「ANY」と呼ばれる提携を図った。朝日・日経・読売の共同ウェブ「あらたにす」誕生は何をもたらすか。