三菱商事、日本郵船、村田製作所...有力30社最新決算のアナリスト分析を一挙公開

特集『今仕込みたい「強い株」』(全15回)の最終回では、日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。(ダイヤモンド編集部 篭島裕亮)

買っていいのか売るべきか
主要30銘柄の決算ポイントを解説

個人投資家にとって最大の関心事は、保有株や新規投資を考えている企業の今後だろう。そこで、時価総額が大きい日本を代表する30銘柄を選出。最新の四半期決算についてアナリストに分析してもらった。最も多い3月期決算企業の場合、第2四半期の決算分析になる。

各銘柄の分析コメントでは、特に今後の業績動向について確認してほしい。ニュースでは「結果」が報道されがちだが、株価にとって大事なのは過去ではなく将来だからである。

通期予想に対する進捗率や、予想PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)などの株価指標も掲載した。PERは株価を予想1株利益で割って算出、PBRは株価を1株純資産で割って算出する。PERは利益面、PBRは資産面での割安度を示し、いずれも数値が低いほど割安と判断できる。

ROE(自己資本利益率)は、効率的に稼げているかを示す指標で、予想当期利益を自己資本で割って算出。数値が高いほど経営力が高いといえる。業種により異なるが、2桁以上が合格の目安だ。

決算評価は「強気」「中立」「弱気」の3段階でつけた。必ずしも大幅増益だからといって「強気」とはしていない。

なぜならば、増収増益の好決算でも、伸び率が低下している場合や、市場の期待を株価が織り込み済みの場合は上値が抑制され、失望売りとなることもあるからだ。逆に足元は苦しくても、下期や来期に急回復する場合や、株価が悲観を織り込み過ぎの場合は、評価が「強気」というケースもある。

ただし、実際に株を購入する場合は、プロの判断だけを参考にするのはNGだ。事業内容を決算説明資料などで確認して、自分なりのシナリオを立ててから売買を決めよう。その試行錯誤が投資力を向上させるはずだ。

ではここからは注目30銘柄の決算分析を解説していく。

記事一覧

あなたにおすすめ