世界保健機関(WHO)は2日、「多数の国家が対策を講じているにも関わらず、全世界で、10人のうち9人はかなり汚染された大気にさらされて生活しており、大気汚染による呼吸器疾患で死に至る人は年間700万人に達している」と発表した。新華社が報じた。
WHOによると、大気汚染物質には、人の肺部や心血管系に到達可能な微小粒子状物質(PM2.5)が含まれていることから、中風や心臓疾患、肺がん、慢性閉そく性肺疾患、肺炎を含む呼吸器疾患などの疾病の原因となる。最新の推算によると、世界で毎年約700万人が、大気汚染によるこれらの疾患で死亡している。
統計データによると、大気汚染に関連した死亡事例の90%以上が、中・低所得国家で発生しており、それらの国は主にアジア・アフリカに分布している。大気汚染が最も深刻な地域は、東地中海と東南アジアで、平均汚染指数は、WHOが定めた規制ラインの5倍をはるかに上回っていた。アフリカと西太平洋の中・低所得都市がこれに続いた。全体的に見ると、高所得国家、特にヨーロッパ、アメリカ、西太平洋地域の大気汚染レベルが最も低かった。
だが、WHOは、「大気汚染対策に取り組んでいる国家はますます増えている」とも指摘。今のところ、世界108ヶ国4300ヶ所以上の都市が、WHOの大気汚染データバンクに組み入れられており、このデータバンクは、世界で最も全面的な大気汚染データバンクとなっている。
WHOは、「PM2.5による大気汚染の主な汚染源は、家庭や工業、農業、運送企業、石炭火力発電所によるエネルギーの低効率利用である」としている。(編集KM)
「人民網日本語版」2018年5月3日
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