海辺の生物も津波に「負げねぞ!」
—海産巻貝ホソウミニナでの研究成果
(文部科学省記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、宮城県政記者会、高知県教育記者クラブ同時配付)
高知大学 農林海洋科学部
准教授:三浦 収
特任研究員:西村 朋宏
国立研究開発法人 国立環境研究所
地域環境研究センター
主任研究員:金谷 弦
日本大学 生物資源科学部
助教:中井 静子
東京大学 大気海洋研究所
教授:小島 茂明
特任研究員:伊藤 萌
東北大学 東北アジア研究センター
教授:千葉 聡
東北大学 大学院生命科学研究科
教授:占部 城太郎
助教:牧野 渡
巨大津波が海岸動物の個体群構造(生息密度や体のサイズ)と遺伝的多様性に及ぼした影響を、震災前後のデータを比較して解き明かした研究は世界で初めてです。本研究成果は、2017年3月10日付で国際科学雑誌Scientific Reports電子版に掲載されました。本研究は、文部科学省東北マリンサイエンス拠点形成事業及び国立環境研究所が進めている災害環境マネジメント研究プログラムの一環として行われました。
◇内容
1.背景
東日本大震災にともなう大津波が東北地方を襲ってから、約6年の歳月が流れました。この間の研究の蓄積により、沿岸の生物もまた津波により大きな影響をうけたことが明らかにされてきました文献1〜3。海岸地域では、生物の種数や個体数が大きく減少しました。個体数の減少は、生物種を単純に絶滅の危機にさらすだけでなく、環境変化や感染症への適応力の基盤となる遺伝的な多様性を減少させ、長期的な視点においても絶滅の危険性を高めます。しかしながら、今回のような大津波が生物種の遺伝的多様性にどのような影響を及ぼすかをしらべた研究はありませんでした。
2.方法
3.結果と考察
津波により個体数が激減したにもかかわらず、ホソウミニナの遺伝的多様性は明確な減少をしていないことが明らかとなりました(図3)。ホソウミニナの個体数は、津波から約6年たった今も依然として震災前より少ない状態が続いていますが、2013年からは津波後に生まれた稚貝も現れ、少しずつ回復へと向かっています。まだ時間はかかりそうですが、近い将来、干潟一面にホソウミニナがいる津波前の風景を再び目にする日が来ることを確信しています。
仙台湾沿岸には、約500-800年の周期で繰り返し大津波が打ち寄せてきたことが、地質学的研究により明らかになっています文献5。数百年という時間は、私たちの生活の中ではとほうもなく長い時間です。しかし、生物の「種」は通常、100万年以上もの長きにわたり存続しています。仮にホソウミニナという種が100万年存続してきたと仮定すると、今回のような大津波を1000回以上も乗り越えてきたことになります。たとえ個体数の減少があったとしても、遺伝的多様性は簡単には減少しないこと、これこそが海岸の生物において、津波を乗り越え、次世代へと命を繋ぎ、そして種を存続させる原動力になっているのかもしれません。
4.残された課題
本研究により、2011年に発生した大津波の生物への影響の一端を明らかにすることができました。ホソウミニナが示した遺伝的多様性の頑強性は、津波、洪水、淡水化や高温といった多様なストレスにさらされる干潟という環境で海岸動物種が長期間存続していく上で、欠かすことができない重要な要素であることを示しています。しかし、もともと個体数が少ない絶滅危惧種や希少種の中には、津波後に干潟から姿を消し、いまだに戻ってこない種も確認されています。このような種に関しては、津波による遺伝的多様性の減少やそれにともなう種の絶滅が、今後実際に観察される可能性があります。海岸生物が大津波により受けた影響の全体像を把握するには、さらなる研究の蓄積が必要だと考えられます。
5.研究に関する問い合わせ
准教授 三浦 収(みうら おさむ)
TEL/FAX:088-864-6765 Email: miurao"at"kochi-u.ac.jp ("at"を@に変えて下さい)
国立研究開発法人 国立環境研究所 地域環境研究センター 海洋環境研究室
主任研究員 金谷 弦(かなや げん)
TEL:029-850-2590 E-mail: gen"at"nies.go.jp ("at"を@に変えて下さい)
東北大学 大学院生命科学研究科
教授 占部 城太郎(うらべ じょうたろう)
TEL:022-795-6681 E-mail: urabe"at"m.tohoku.ac.jp ("at"を@に変えて下さい)
◇用語解説
◇関連する研究成果(本論文の著者に下線を付した)
◇研究助成
本研究は以下の助成研究・研究プロジェクトの一環として実施しました。
・文部科学省 東北マリンサイエンス拠点形成事業(TEAMS)
・文部科学省 若手研究者の自立的研究環境整備促進事業
・国立環境研究所 災害環境マネジメント研究プログラム
・日本学術振興会 科学研究費助成事業(番号21770013、25840160、16K18606)
・稲盛財団 研究助成
・住友財団 環境研究助成
・伊藤科学振興会 伊藤科学研究助成金
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- 2011年7月20日更新情報オンラインマガジン環環の7月号が公開されました
- 2011年4月1日更新情報オンラインマガジン環環の4月1日号が公開されました