抗がん剤でスキンヘッドとなった大学院教授が、周囲の意外過ぎる反応で知った"驚きの事実"とは?
2024年6月15日
抗がん剤でスキンヘッドとなった大学院教授が、周囲の意外過ぎる反応で知った"驚きの事実"とは?
大学院教授で情報番組やバラエティでも活躍する岸博幸氏は、昨年、血液のがんである多発性骨髄腫と診断された。抗がん剤治療によって徐々に抜けていく髪の毛......スキンヘッドや帽子姿で仕事を続けるなか、周囲の反応から「あること」に気づいたと言...
岸 博幸
大学院教授
きし・ひろゆき/1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。
「余命10年」を宣告された大学院教授が実践、人生を楽しくする"2つの習慣"とは?
2024年6月14日
「余命10年」を宣告された大学院教授が実践、人生を楽しくする"2つの習慣"とは?
大学院教授で情報番組やバラエティでも活躍する岸博幸氏は、昨年1月、血液のがんである多発性骨髄腫と診断された。ある日突然、余命10年を宣告されたとき、岸氏が「好き勝手に生きる」と決めた理由と前向きに日々を送るために大切にしていることと...
「余命10年と知らされたのはラッキー」多発性骨髄腫と診断された岸博幸が、いま大切にしたい2つのこと
2024年6月13日
「余命10年と知らされたのはラッキー」多発性骨髄腫と診断された岸博幸が、いま大切にしたい2つのこと
大学院教授でバラエティや情報番組でも活躍している岸博幸氏は、昨年1月、血液のがんである多発性骨髄腫と診断された。余命10年と宣告されたとき、残された時間で岸氏が最優先にしようと決めたことは、なんだったのだろうか。本稿は、岸博幸『余命1...
「まん防」開始、飲食店の時短営業に意味があるのか再考すべき理由
2021年4月9日
「まん防」開始、飲食店の時短営業に意味があるのか再考すべき理由
新型コロナウイルスの感染「第4波」を受け、まん延防止等重点措置が東京都でもまもなく適用される。飲食店の感染対策は相変わらず、時短営業の要請が中心だが、日中のカラオケから感染が広がるケースがあるし、夕方の早い時間に飲酒するグループも...
小池都知事のグローバルダイニングへの「命令」は暴挙だと断言できる理由
2021年3月26日
小池都知事のグローバルダイニングへの「命令」は暴挙だと断言できる理由
東京都の小池百合子知事は政府の緊急事態宣言が解除される直前、都内の飲食店に時短営業の命令を発出した。その対象の大半が特定の飲食チェーンであり、時短していないにもかかわらず対象外となった店が多数あった。法的に見ればこの命令は暴挙だが...
総務省接待問題、NTT「ドコモ完全子会社化」の経緯が歪められた可能性
2021年3月12日
総務省接待問題、NTT「ドコモ完全子会社化」の経緯が歪められた可能性
総務省幹部への接待問題が深刻化している。その温床は、旧郵政省系の官僚が握る通信・放送行政に関する大きすぎる権限であり、NTTによるドコモ子完全子会社化の決定プロセスが歪められた可能性がある。自身の"直轄領"で起きた不祥事の再発防止の...
「菅首相の息子」接待疑惑は、ワキが甘すぎる総務省こそ問題だ
2021年2月26日
「菅首相の息子」接待疑惑は、ワキが甘すぎる総務省こそ問題だ
東北新社に勤務する菅義偉首相の息子による総務省幹部への接待問題で、一部の野党とメディアや評論家が"安倍政権でのモリカケ問題に並ぶ事件"といろめき立っています。総理の息子がいるがゆえに衛星放送の認可などで東北新社が優遇されて行政が歪...
コロナの次の日本の脅威は、海洋進出をもくろむ中国の「海警法」だ
2021年2月15日
コロナの次の日本の脅威は、海洋進出をもくろむ中国の「海警法」だ
新型コロナウイルスと森喜朗氏の去就でメディアの報道は占められているが、海警法を制定し着々と海洋進出を進める中国は、コロナの次の日本の脅威になりうる。
コロナ禍を理由にした東京五輪の中止・再延期論が無責任と言える根拠
2021年1月29日
コロナ禍を理由にした東京五輪の中止・再延期論が無責任と言える根拠
SNSでは東京オリンピック・パラリンピックの中止や延期を叫ぶ有識者がいる。米国ではプロスポーツの試合がきちんと開催されている。ワクチンの接種が進めば、感染者も減らせるはずだ。
コロナとトランプ政権で明らかになったマスメディアとSNSの偏向
2021年1月15日
コロナとトランプ政権で明らかになったマスメディアとSNSの偏向
新型コロナウイルス報道におけるマスメディアの偏向は、今に始まったことではありません。しかし、米国のトランプ大統領のツイッターアカウント永久停止を、一企業が決めてしまうことに問題はないのでしょうか?偏向しているのはマスメディアだけで...
半年後は「アフターコロナ」で日本経済が回復するといえる根拠
2020年12月18日
半年後は「アフターコロナ」で日本経済が回復するといえる根拠
新型コロナウイルスのワクチンの接種が米国と英国で始まり、春になれば気温の上昇で、ウイルスの動きは鈍くなる。家計の可処分所得も大きくは落ち込んでおらず"リベンジ消費"も期待できることから、半年後の日本経済の見通しは明るいと考えられる...
コロナ禍の陰で進む官僚たちの規制改革「骨抜き」の実態と証拠
2020年12月4日
コロナ禍の陰で進む官僚たちの規制改革「骨抜き」の実態と証拠
規制緩和に前向きな菅義偉首相が新型コロナウイルス対策に追われている間に、遠隔診療や小中学校の遠隔授業といった規制改革が官僚たちによって骨抜きにされている。メディアはもう少し関心を持って報じてはどうか。
菅政権は規制緩和を競争政策へと進化させられるか
2020年11月6日
菅政権は規制緩和を競争政策へと進化させられるか
菅義偉首相が掲げる規制緩和は、個別案件ベースで進めるよりも、官庁が民間を縦割りで規制する"業法"を改めた方がよい。民間企業がデジタル化の特性を生かし、"横割り"の自由なビジネスが可能になるからだ。
「大きすぎる大阪市」の運営手法から、大阪都構想の意義を改めて考える
2020年10月23日
「大きすぎる大阪市」の運営手法から、大阪都構想の意義を改めて考える
大阪都構想の是非を事実上決める住民投票が11月1日に迫っている。反対論は根強くあるが、270万人の人口を抱える大阪市の行政運営は今のままでいいのか。東京23区とも比較しながら、都構想の意義を改めて考えてみたい。
菅政権発足3週間で見えてきた「良い兆候」と「悪い兆候」
2020年10月9日
菅政権発足3週間で見えてきた「良い兆候」と「悪い兆候」
菅政権が発足してわずか3週間で、正しい改革が進むであろうと思われる良い兆候が早速出てきました。ところが、日本学術会議の騒ぎでほとんど報道されていないので、今回はその良い兆候について説明したいと思います。
菅政権の改革の鍵を握る二つのポイント
2020年9月25日
菅政権の改革の鍵を握る二つのポイント
新聞各紙の世論調査での高い支持率を見ても、そしてデジタル庁という改革の最初のアジェンダ設定の上手さを見ても、菅政権は順調なスタートを切ったといえますが、それではこれから本格的な政権運営が始まる中で、特に改革を進める観点からの課題は...
新政権の最大の課題は、「官邸"官僚"主導」からの脱却だ
2020年9月11日
新政権の最大の課題は、「官邸"官僚"主導」からの脱却だ
いよいよ来週には新総理が決まります。今のところ自民党総裁選は菅義偉官房長官の圧勝が予想されていますので、菅政権が誕生する可能性が非常に高いのですが、それでは菅政権の経済政策の最大の課題は何でしょうか。
次の総理大臣には、やっぱり菅官房長官がベストと考える理由
2020年8月31日
次の総理大臣には、やっぱり菅官房長官がベストと考える理由
安倍総理の辞任を受けて自民党の総裁選が行われることになりますが、それでは誰が次の総理にふさわしいでしょうか。個人的には、次の総理に求められる政策から逆算すると、菅義偉官房長官しかないと思います。
旅行業界は「振興」でエンタメは「規制」、一貫性ない政府のコロナ対策
2020年8月28日
旅行業界は「振興」でエンタメは「規制」、一貫性ない政府のコロナ対策
私がアドバイザーとして関わっている総合格闘技団体の「RIZIN」が8月9、10日に横浜で興行を行なったのですが、そこで新型コロナウイルスに関連してさまざまなことが経験値として分かりました。その観点からは、政府の新型コロナウイルス対策につい...
問題だらけのGo To トラベル、「感染防止と経済活動の両立」は幻に
2020年7月31日
問題だらけのGo To トラベル、「感染防止と経済活動の両立」は幻に
遂にGo Toトラベルが始まってしまいました。メディアでは連日、見切り発車で始めたことによる混乱や、事務局が8月まで設立されないといった問題点が盛んに報道されています。しかし、それら報道されている内容はあくまで表面的な問題に過ぎないと思...