今後、日本人のノーベル賞受賞が続く可能性について、楊会長は、「日本は科学研究の分野で、資金や人材を多くつぎ込んでおり、技術も高いため、今後10年も、日本人のノーベル賞受賞が続く可能性がある」と予想している。
一方、日本の研究者のノーベル賞受賞ラッシュについて、日本国内では、一喜一憂するのではなく、「タガを締めなおす」ムードが高まっている。NHKの番組でも、「日本が現在受賞しているノーベル賞は、実際には数十年前の研究成果。現在の研究環境が良いことを示しているわけではなく、将来に目を向けなければならない。今、浮かれているべきではない」とのコメントが上がった。
日本の経済ジャーナリスト・町田徹氏は日本のメディアで、「10年後には、また1999年以前のように受賞ペースが落ちかねない」とし、その理由について、「背景にあるのは、日本の経済力の低下」と指摘する。経済発展が、日本人のノーベル賞受賞の主な理由で、日本経済は失われた20年を経験した。そのため、政府に科学研究費に費やす資金を大幅に増やす力はなく、日本の研究者の論文発表数も減少傾向にある。そのため、今後、ノーベル賞受賞のペースが落ちると予測している。
さらに、公的な教育・研究機関の雇用体制にも変化が生じており、終身雇用や長期雇用が前提でなくなり、数年単位に雇用期間を区切ったポストが増えている。そのため、短期間で大きな成果をあげることが難しくなっている。町田氏は、経済発展が科学研究の発展を促進するという法則に基づけば、「研究開発の分野でも中国がこれから大きな飛躍を見せるかもしれない」との見方を示している。
「人民網日本語版」2015年12月18日