I 主要耐久消費財の所有状況

(1)概況

二人以上の世帯について,主要耐久消費財の1000世帯当たりの所有数量(以下「所有数量」という。)についてみると,所有数量では,ルームエアコン(2,347台)が最も多く,次いでカラーテレビ注)(2,140台),整理だんす(1,875台),携帯電話(1,823台),洋服だんす(1,622台)などとなっており,家電製品や収納用一般家具の所有数量が多くなっている。

平成11年と比較可能な品目について,増減率をみると,パソコン(+106.0%),携帯電話(+71.8%),ファクシミリ(+54.6%)などの情報・通信関連耐久消費財や,温水洗浄便座(+47.5%),洗髪洗面化粧台(+42.0%)などの設備器具の増加率が高くなっている。

一方,応接用座卓(-35.3%),ステレオセット又はCD・MDラジオカセット(-24.6%),太陽熱温水器(-20.7%),ユニット家具(-20.4%),オートバイ・スクーター(-14.0%)などの減少率が高くなっている。

普及率(当該耐久消費財を所有している世帯の割合)では,電気掃除機(99.3%),洗濯機(99.2%),冷蔵庫(99.0%),電子レンジ(97.4%),カラーテレビ(97.3%)などが高くなっており,家庭用耐久財の普及率が高くなっている。(図I-1,表I-1)

注)プラズマテレビ,液晶テレビを除く。

平成16年からプラズマテレビ,液晶テレビをそれぞれ別の調査品目としているので,本資料では,特にことわりのない限り,16年の「カラーテレビ」にはこれらを含めていない。

図I-1 1000世帯当たり主要耐久消費財の所有数量,普及率及び所有数量の増減～二人以上の世帯～

表I-1 1000世帯当たり主要耐久消費財の所有数量,増減率及び普及率(続き) ～二人以上の世帯～

(2)情報・通信関連耐久消費財

携帯電話の所有数量は,平成11年の1,061台(普及率64.9%)から16年には1,823台(同84.7%)と71.8%増加,パソコンは,11年の485台(同37.7%)から16年には999台(同69.3%)と106.0%増加しており,ともに大幅な増加となっている。

なお,平成16年に新たに調査したDVDレコーダーの所有数量は282台,普及率は25.6%となっている。(図I-2)

図I-2 1000世帯当たり情報・通信関連耐久消費財の所有数量の推移～二人以上の世帯～

(3)自動車

自動車の所有数量は1,446台(普及率86.2%)となっている。この内訳をみると,国産自動車が1,392台,輸入自動車が54台となっている。国産自動車を排気量別に分けると,小型自動車(排気量661～2000cc)が715台,軽自動車(同660cc以下)が389台,普通自動車(同2001cc以上)が288台となっている。

平成11年(所有数量1,397台,普及率84.9%)と比べると,所有数量は3.5%増加しており,内訳をみると,国産自動車のうち小型自動車が減少する一方で,軽自動車及び普通自動車は増加し,輸入自動車も増加している。(図I-3)

図I-3 1000世帯当たり自動車の所有数量の推移～二人以上の世帯～

(4)耐久消費財の複数所有

所有数量が最も多いルームエアコン(2,347台)について所有台数別世帯割合をみると,1台所有世帯が23.0%,2台所有世帯が22.8%で,平成11年に比べて,それぞれ4.3ポイント,0.7ポイント低下したのに対し,3台以上所有世帯は41.1%で,7.6ポイント上昇している。なお,平成16年の所有台数別世帯割合は,4台以上所有世帯が23.2%と最も大きくなっている。

自動車について所有台数別世帯割合をみると,1台所有世帯が44.6%で,平成11年に比べて1.0ポイント低下したのに対し,2台所有世帯が29.1%,3台所有世帯が12.5%で,それぞれ1.6ポイント,0.8ポイント上昇しており,複数台を所有している世帯が増加している。(図I-4)

図I-4 ルームエアコン及び自動車の所有台数別世帯割合の推移～二人以上の世帯～

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