温暖化による稚樹の分布変化を検出
〜森林タイプによる変化の違いが明らかに〜
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
国立研究開発法人国立環境研究所
気候変動適応センター 気候変動影響観測研究室
研究員 小出 大
生物多様性領域 生物多様性評価・予測研究室
特別研究員 吉川 徹朗
主任研究員 石濱 史子
室長 角谷 拓
本研究の成果は、2021年12月9日付でWiley社から刊行される全球スケールにおける生物分野の国際学術誌「Global Change Biology」に掲載されます。
1.背景
陸上生態系を支える重要な生産者である森林樹木は、近年の気候変動の影響により、分布や生長量、死亡率や稚樹の加入率といった動態や、開花・展葉時期といった生物季節などに変化が生じていることが報告されています。中でも分布の変化は最も基本的な観測対象です。しかし樹木の寿命は100年以上に及ぶため、分布の変化が生じるには長い時間がかかります。このような長期観測には大きなコストがかかるため、これまでの観測は森林限界や異なる森林タイプ(常緑広葉樹林や落葉広葉樹林など)の境界部分といった特定の場所で行われ、また、1つの研究事例で対象とする森林タイプも限られていました。森林タイプや樹種によって、気候変動への応答は当然異なると考えられます。顕在化する気候変動の下で、より正確に日本の森林群集の将来を予測するためには、広域的な研究により、どのような地域で、どのような性質をもつ樹木が、どのように分布を変化させているのかを知ることが必要です。
2.目的
これまでの一般的な分布変化の研究は、一定期間をあけて森林プロットを再調査する方法で行われており、2回以上の調査が必要でした。これに対し本研究では、1回の調査で広域・多種の分布移動を評価できる、小さな個体(稚樹)と大きな個体(母樹)の分布差(稚樹母樹差)(図1)に日本で初めて着目して解析を行いました。この手法では、稚樹が生育するのは比較的近年の気候条件下で更新した場所、母樹が生育するのは数十年〜数百年程度の過去における気候条件下で更新した場所として扱い、現在の気温分布における両者の差異を用いて更新場所の分布移動を評価します。この手法を用いて全国の植生調査プロットのデータを解析し、
1)全体的な分布移動の傾向はあるのか?
2)樹種の特徴を表す機能形質(種子重量、常緑・落葉など)による分布移動の違いはあるか?
3)それぞれの森林タイプで分布移動の方向や程度は一致しているか?
という3つの課題を明らかにすることを目的としました。
3.方法
樹種の分布は、環境省の第6-7回自然環境保全基礎調査における植生調査のデータから森林を含むプロット(13,409プロット)を抽出し、樹種ごとに、高木層・亜高木層に出現したプロットを母樹有り、低木層・草本層に出現したプロットを稚樹有りとして集計しました。それぞれの出現プロットでの1981〜2000年の平均気温にもとづいて、樹種ごとの気温分布の平均値、寒冷限界(2.5%値)、温暖限界(97.5%値)を稚樹と母樹で算出し、稚樹と母樹間の分布気温における差をそれぞれ算出しました(図1)。さらに対象樹種を、日本の主要な森林帯を表す5つの森林タイプ(亜高山帯、冷温帯落葉広葉樹、暖温帯常緑広葉樹、温帯針葉樹、亜熱帯)と2つの木性つる植物タイプ(落葉つる、常緑つる)に分類して、これらのタイプごとに稚樹母樹差にもとづく分布移動を評価しました。その上で、permutation testとよばれる統計手法を用いて、森林タイプレベルでの分布移動の有無を評価しました。樹種の機能形質に関しては既往文献(日本植物種子図鑑、Flora of Japan)などを用いて15種類のデータを揃え、これらが樹種ごとの分布移動に与える影響を総当たりの重回帰分析を使って評価しました。森林タイプ間での分布移動の方向性・程度の違いに関しても、permutation testを用いてどのタイプ間の分布移動が異なるか評価しました。
4.結果と考察
分布域での平均気温・寒冷限界・温暖限界ごとの稚樹母樹差を解析したところ、多くの森林タイプや箇所で寒冷な高標高・高緯度側に稚樹の分布がずれている現象が明らかになりました(図2、図3)。解析された302種の稚樹母樹差の平均は、分布の平均気温では−0.13°C、寒冷限界では−0.24°C、温暖限界では−0.0076°C(マイナス値は稚樹分布の寒冷側へのずれを意味)でした。この全体的な稚樹分布の寒冷側へのずれは、母樹が育った過去の気温に比べて、近年温暖化したことによって樹木更新場所がより高標高・高緯度方向(相対的に寒冷側)へ移動していることを示唆していると考えられます(図1参照)。一方でタイプ・箇所による違いもみられ、特に暖温帯常緑広葉樹の温暖限界では、稚樹分布が温暖(低標高・低緯度)側にずれるという全体とは逆方向の移動が検出されました。この逆方向への移動は、九州より南の南西諸島で生じている現象であり、島という地形や台風などの撹乱による影響を受けた可能性がありますが、詳細なメカニズムについては、今後の検証が必要です。
また、樹種の特徴(機能特性)による違いを解析したところ、寒冷限界・平均気温・温暖限界のいずれでも、種子重量が稚樹の移動の大きさや向きに影響していました(図4)。この種子重量の影響は、寒冷限界と温暖限界で異なる意味を持つと考えられます。全体に分布が寒冷側に移動する中で、いかに早く移動できるかには、種子の散布距離が大きく影響すると考えられます。そのため、軽くて飛ばしやすい種子を持つ樹種で、寒冷限界の移動幅が大きかったと考えられます。一方で温暖限界側は、温暖化する中ではだんだんと生育に不適になっていく場所であり、そうした環境の中で耐える力が弱い樹種において分布移動が大きくなると考えられます。そのため、種子の中の資源に乏しく更新・生残が難しい軽い種子を持つ樹種などにおいて分布移動が大きかったと考えられます。
気温分布域が重なる2タイプ間の境界部(8つ)と中心部(4つ)で分布移動の方向性・大きさを比較したところ、これらのうち3つの境界部と2つの中心部において、片方のタイプで稚樹分布の寒冷側への移動、もう片方で温暖側への移動などの有意な違いが見られました(図5)。分布移動に違いが見られた境界部・中心部においては、一元的に作用する温暖化以外の要因が関与していると考えられ、森林管理を考える上で注意が必要です。こうした分布移動の違いは、タイプ間の競争能力の違いなどが作用していると考えられます。この結果から、少なくとも温暖化に伴う稚樹分布の寒冷側への移動はどこでも一様・同程度に起きている現象ではなく、地形や撹乱、種間競争の影響など地域によって異なるメカニズムの下で違う挙動をしていることが本研究で明らかになりました。
生物の分布移動観測は、気候変動の生態系影響評価のための最も基礎的な情報となります。本研究は、国内全域という広域を対象に300種を超える多種の分布移動の評価を可能にした点で、わが国における森林の将来変化を考える際の基盤情報を提供したものと言えます。また既存の長期観測を必要とする手法に比べ、1回の観測データから評価できる稚樹母樹差を使った本研究の手法は、分布移動観測が少ないアジア地域などにとっても有用性が高いと考えられます。さらに本研究は寒冷限界・温暖限界と言った樹種の分布域内の箇所の違いや、機能特性の影響、タイプ間での傾向の違いを明らかにすることによって、気候変動による樹木の分布変化が従来考えられていたよりも複雑な応答を示すことを明らかにした点に面白みがあります。今後はより詳細な解析が可能になるように、観測を充実させる必要があります。またそれによって、分布移動の背景にある生態的メカニズムを考慮した生物分布の将来予測モデルの精度向上が可能になると考えられます。
5.研究助成
本研究は、国立環境研究所における気候変動適応研究プログラムの一環として実施されました。
6.発表論文
【タイトル】
Complex range shifts among forest functional types under the contemporary warming
【著者】
Dai Koide, Tetsuro Yoshikawa, Fumiko Ishihama, Taku Kadoya
【雑誌】
Global Change Biology
【DOI】
10.1111/gcb.16001
【URL】
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/gcb.16001【外部サイトに接続します】
7.問い合わせ先
【研究に関する問い合わせ】
国立研究開発法人国立環境研究所 気候変動適応センター
気候変動影響観測研究室 研究員 小出 大
koide.dai(末尾に@nies.go.jpをつけてください)
【報道に関する問い合わせ】
国立研究開発法人国立環境研究所 企画部広報室
kouhou0(末尾に@nies.go.jpをつけてください)
029-850-2308
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2021年7月6日報道発表水資源の制約が
世界規模でのバイオエネルギー生産にもたらす影響を推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月29日報道発表地球温暖化予測において
雲減少による温暖化の加速効果が過小評価
-対流活動に着目して予測の不確かさを減らす-(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年6月29日報道発表気候変動から生き物を守る
自然生態系分野の適応研究
国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2021年6月28日報道発表統計的ダウンスケーリングによる詳細な日本の気候予測情報を公開
〜日本で初めて第6期結合モデル相互比較プロジェクト(CMIP6)に準拠〜
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年6月24日報道発表都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明-都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布)
-
2021年6月15日報道発表北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに
〜水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要〜(北海道教育庁記者クラブ,筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会,科学記者会,環境省記者クラブ,環境記者会,水産庁記者クラブ同時配布) -
2021年6月11日報道発表孫は祖父母が遭遇しないような
暑い日と大雨を何度経験するのか?
-極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性と
その地域間不公平性の評価-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
2021年6月3日報道発表水温上昇と水質悪化により湖沼の溶存酸素量が減少
—世界393湖沼の長期観測データからの警鐘—(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年5月28日報道発表世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案(京都大学記者クラブ、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2021年2月17日報道発表第36回全国環境研究所交流シンポジウム
「現場から考える環境研究」の開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2021年1月29日報道発表過去30年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化
:化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月22日報道発表気候変動下で増加する洪水に、
ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2021年1月14日報道発表過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温
〜2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年12月10日報道発表原子力技術を活用した温暖化対応研究をアジア諸国と協力して推進 -アジア原子力協力フォーラム大臣級会合において最優秀研究チーム賞を受賞-
(日本原子力研究開発機構のサイトに掲載) -
2020年10月23日報道発表第3回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム
オンライン開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2020年10月20日報道発表地球温暖化が近年の日本の豪雨に与えた影響を評価しました(気象庁記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布)
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2020年10月8日報道発表世界の一酸化二窒素(N2O)収支 2020年版を公開
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
2020年10月1日報道発表気候安全保障とはなにか
〜まだ知らない気候変動のリスクに気づく〜(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) -
2020年9月17日報道発表温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析
〜世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能〜(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布) -
2020年6月30日報道発表エアロゾルのエイジングを研究する
大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか?
国立環境研究所「環境儀」第77号の刊行について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2020年6月5日報道発表中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少
—IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2020年6月4日報道発表日本の水草に気候変動の影響
-120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2020年4月16日報道発表南極海の二酸化炭素吸収:微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる -優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付)
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2020年2月14日報道発表第35回全国環境研究所交流シンポジウム
「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2020年1月24日報道発表第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) - 2019年12月12日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その4)
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2019年12月12日報道発表CO2の放出と吸収のより正確な推定に成功
〜IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題〜(環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その3)
- 2019年12月6日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その2)
- 2019年12月5日更新情報地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより(その1)
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2019年12月3日報道発表生物多様性保全と温暖化対策は両立できる
-生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる-(林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年11月27日報道発表温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ
—気候変動速度(VoCC)の指標を用いて
全国各地の気候変動の影響を初めて推計—(長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付) -
2019年11月21日報道発表需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵
(文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付) -
2019年10月28日報道発表携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値
— 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? —
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年9月20日報道発表世界平均気温を1.5°Cにとどめるために我々が今やるべきこと
-気候変動対策への投資は価値ある選択である-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2019年9月13日報道発表地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化
〜雲が温暖化をより進行させる可能性〜
(配付先:文部科学記者会、科学記者会、大学記者会(東京大学)、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ) - 2019年8月2日報道発表第2回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】(環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付)
- 2019年7月5日報道発表温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」(GOSAT-2)の観測データのプロキシ法による解析結果(メタンと一酸化炭素)について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付)
-
2019年6月17日報道発表東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) -
2019年5月28日報道発表間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価
-撹乱に対する森林の炭素収支の回復力-
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) - 2019年5月22日報道発表平成30年7月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し(気象庁記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、大学記者会(東京大学)、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年5月14日報道発表気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2019年4月2日報道発表世界の平均気温の上昇を1.5°Cに抑えたときと2.0°Cに抑えたときの影響を比較 〜パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減〜
- 2019年2月28日更新情報帯広市で国立環境研究所地球環境セミナーを開催しました
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2019年2月28日報道発表気候変動による影響の連鎖の可視化に成功
ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布) - 2019年2月19日更新情報平成30年度地球温暖化防止パネル展で地球環境研究センターのパネルを展示しました
- 2018年12月21日報道発表中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
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2018年12月17日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(資料修正) -
2018年12月11日報道発表地球温暖化による穀物生産被害は
過去30年間で平均すると
世界全体で年間424億ドルと推定(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付) - 2018年12月4日報道発表気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同日配付)
- 2018年11月30日報道発表国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布)
- 2018年11月21日報道発表地球温暖化への適応策として屋外労働の時間帯変更の効果を推計-増大する暑熱ストレスに対して時間帯変更のみの効果は限定的-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
- 2018年11月20日報道発表地球温暖化は多様な災害の増加と同時発生をもたらし世界の多くの人に影響を与える(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学省記者会、科学記者会同時配信)
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2018年10月23日報道発表「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27〜29年度」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年10月4日報道発表「和風スマートシティづくりを目指して」
国立環境研究所「環境儀」第70号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2018年9月18日報道発表下層雲が繋ぐ温暖化時の気温と降水量の変化
- 2018年7月31日報道発表温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付)
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2018年7月5日報道発表「宇宙と地上から温室効果ガスを捉える-太陽光による高精度観測への挑戦-」
国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2018年4月16日報道発表白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加-長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される-
【お知らせ】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付) -
2018年3月2日報道発表第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催報告について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) -
2018年1月25日報道発表第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia
の開催について
(お知らせ)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年9月26日更新情報地球環境研究センターニュース2017年10月号「永久凍土は地球温暖化で解けているのか? アラスカ調査レポート」発行
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2017年8月28日報道発表温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
-新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に-(筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付) - 2017年7月13日更新情報春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました
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2017年6月12日報道発表地球温暖化によって追加的に必要となる
労働者の熱中症予防の経済的コストを推計
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年3月31日報道発表気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました!
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月21日報道発表気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月9日報道発表「環境都市システム研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年2月2日報道発表「地球温暖化研究プログラム」
国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について
(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2017年1月10日報道発表第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの
開催について
(お知らせ)【終了しました】(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付) -
2016年12月2日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。
更なる適応取組事例を広く募集します。
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年12月1日報道発表インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
〜民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収〜(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日報道発表長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年8月29日報道発表気候変動の影響に適応しよう!
気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月29日報道発表【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について
(筑波研究学園都市記者会、
環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月7日報道発表「『適応』で拓く新時代! 〜気候変動による影響に備える〜」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日報道発表今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年5月2日お知らせつくばエキスポセンターに国立環境研究所の展示が登場! 〜5月は、ココが知りたい!地球温暖化の今とこれから〜 【終了しました】
- 2016年2月26日更新情報国立環境研究所、長野県と基本協定を結び、来年度から高山帯の温暖化影響モニタリングを強化
-
2016年2月15日報道発表高山帯モニタリングに係る長野県と
国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】
(筑波研究学園都市記者会配付) - 2016年2月1日報道発表大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定〜熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果〜(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
-
2015年11月27日報道発表温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」
(GOSAT)によるメタン観測データと
人為起源排出量との関係について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学省記者クラブ同時配布) - 2015年11月19日お知らせ12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】
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2015年9月18日報道発表森林の炭素貯留量を高精度に計測できる
衛星データ解析技術を開発(筑波研究学園都市記者会配付)
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