附置研究所

医科学研究所は、前身である伝染病研究所(1892年創立)から1967年に発展的に改組された。現在、約700名の教職員とポストドクトラルフェロー、約250名の医学、理学、農学生命科学、薬学、工学、情報理工学、新領域創成科学、学際情報学府の各研究科からの大学院学生によって構成されている。本研究所では、感染症、がん、免疫・神経・筋疾患などの難治性疾患に関する、個人の自由な発想に基づく独創的な基礎研究に加え、革新的な予防・診断・治療法の創出を目指すゲノム医学、再生医学、疾患動物モデル、細胞・遺伝子治療やAI医療などに関する先駆的なプロジェクト型研究を展開している。また、国立大学法人附置研究所としては唯一の附属病院を併せ持つ利点を背景に、基礎研究の成果をいち早く臨床に届け、また、臨床情報を迅速に基礎研究に反映させる基礎・臨床循環型の最新医科学研究体制を構築し、最先端医療、創薬、ワクチン開発などの橋渡し研究による社会貢献を研究所の使命としている。

地震研究所は1923年の関東大震災を契機に、東京大学の附置研究所として1925年に設立された。設立メンバーの一人である寺田寅彦は「本所永遠の使命とするところは、地震に関する諸現象の科学的研究と、直接または間接に地震に起因する災害の予防並びに軽減方策の探究とである」と碑文に記し、この使命を全うすべく、地震や火山の基礎研究と、それらによる災害の予防や軽減の研究を進めている。

基礎研究においては理論的および解析的研究のほかにも、各種の野外観測や室内実験、シミュレーションなど、多面的なアプローチによる研究を実施し、観測・実験機器の開発なども行っている。一方、地震・火山災害の予防や軽減の分野では、地震発生の長期評価や強震動評価、地震動予測等の高度化のための各種研究プロジェクトを主宰している。また、共同利用・共同研究拠点として、国の建議に基づいた「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画」(第2次)による研究プロジェクトを企画・立案し、全国の多数の大学や研究機関と共同して実施するとともに、100を超える多様な共同研究を全国の研究者と進めている。

1941年に「東洋文化の綜合的研究」のために設立された本研究所は、アジア諸言語を用いる地域を研究対象とし、人文学や社会科学を中心に、汎アジア、東アジア、南アジア、西アジア、新世代アジア研究部門に分かれて専門的、学際的な研究を行っている。アジアの過去と現在を総合的に研究することにより得られた学知を、日本、アジア、そして世界の未来に資することを目的としている。

本研究所は国内外の研究機関と学術交流協定を結んで協力関係にあるほか、ケンブリッジ大学出版会から刊行される英文学術誌 International Journal of Asian Studies の編集を担当しており、本研究所の有する漢籍をはじめとした世界でも有数の蔵書の利用や、所員を中心としたアジア研究者との交流を目的として、海外から数多くの訪問研究員が長期、短期に訪れており、アジア研究の世界的拠点として機能している。

本研究所の目的は、[1]社会科学の「総合知」を創出すること、そのため、法学・政治学・経済学・社会学など社会科学の諸分野と、日本および東アジア・欧米に広がる多様な地域とを組み合わせ、理論・歴史・国際比較の観点から、世界をリードする共同研究を実施すること、[2]実証的な社会科学研究のための国際的な拠点とデータ利活用の共通基盤を構築・提供すること、にある。

[1]の主な活動は、日本と世界が直面する重要課題について、上記の複合的観点により、国内外に広がる研究ネットワークを通じて、数年間にわたっておこなう「全所的プロジェクト研究」である。2015年度からは、「危機対応の社会科学」を立ちあげ、社会に発生するさまざまな危機について、そのメカニズムと対応策を社会科学の観点から考察する新たな研究領域を開拓した。

[2]の中心は、オックスフォード大学出版局から年2回刊行される英文学術誌 Social Science Japan Journal( SSJJ)の編集、および、社会調査の個票データを蒐集・保存・公開して研究・教育上の利用に供する「SSJデータアーカイブ」の運営である。あわせて、世界各地の日本研究機関・日本研究者のネットワークのハブとしての役割も果たしている。

本研究所は、第二工学部(1942年開学)を母体に、「技術の実際問題を取り上げ、各専門知識を総合的に研究して実用化する」ことを使命として1949年に発足した。以来、ものづくり・ことづくりなど、「創る」ことにかかわる学術であるIndustrial Scienceの開拓とその教育を担う、世界でもユニークな教育研究組織として発展してきた。現在、常勤教職員約300名、大学院生約700名が、5研究部門、1客員研究部門、6寄付研究部門、6社会連携研究部門、大規模実験高度解析推進基盤、価値創造デザイン推進基盤、7研究センター、2連携研究センター、1国際連携研究センター、1所内センターにおいて教育研究活動を展開し、その活動域は、地球規模というマクロの世界から量子レベルのミクロの世界にまで幅広く分布し、工学のほぼ全域をカバーしている。本研究所は、世界最先端の研究成果を生み出して学術の発展に寄与しているだけでなく、新産業創出や、地球規模での課題の解決に様々な社会貢献をしてきた産学連携・社会連携のパイオニアでもある。また、フランス・リール、タイ・パトゥンタニやアメリカ・ニューヨークなど5箇所の海外研究拠点・分室を通じて世界の様々な研究機関と長期的継続的な研究連携も進めている。このような多岐にわたる本研究所の活動は、フラットな組織構造と、自由闊達を尊ぶ組織文化によって支えられている。

全ての歴史学研究の基礎は、歴史資料の保存と精密な解読にあり、文書や日記、典籍、画像史料などの歴史資料を「史料」と称している。史料編纂所では、明治時代以来、国内外に存在する史料の収集を行い、史料の様式・機能・素材、史料群の形成、史料の管理・保存や情報化などに関する研究を行ってきている。こうした史料研究を基に、史料を研究者が利用しやすい史料集という形に編成する作業が「編纂」である。研究・編纂という過程を経て、毎年十数冊の史料集を継続して刊行しており、明治時代以来の総刊行数は1100点を越えている。また、唯一の日本前近代史専門の研究所として、大学院人文社会系研究科・文学部、大学院情報学環・学際情報学府ならびに教養学部前期課程との連携により、学部・大学院教育にあたるとともに、国内外の若手研究者を受け入れ、研究者養成にも積極的に取り組んでいる。さらに、附属画像史料解析センターでは、絵画史料・画像史料の分析・研究を行い、附属前近代日本史情報国際センターでは、研究・編纂の成果である史料情報や歴史情報を各種データベースから効率的に公開することに取り組んでいる。

定量生命科学研究所(定量研)は、物理量により、あらゆる生命動態を記述できるような先端的研究をめざすことを目的として設置された。オープンサイエンスをキーワードに透明性の高い環境の中で縦横無尽に優れた研究が展開できるよう、万全のサポート体制を敷き、ミッションを明確化した2つの研究分野と2つのセンターから構成されている。構造生物学、ゲノム学、生命情報学を中心に、定量性を徹底的に重視した方法論の開発と、それらの方法論に基づいた新しい生命科学研究を目指している。さらに、最先端の研究成果を社会に還元すべく、創薬をはじめとした応用研究、企業とのオープンラボも運営している。理学、薬学、医学、新領域、総合文化の5研究科から大学院生を受け入れ、国際共同研究も活発に行なっている。定量研シンポジウムやサイエンスカフェなどを通じ、成果、技術の発信や教育にも積極的に取り組んでいる。

宇宙線研究所は、宇宙から飛来する粒子線を観測手段として、宇宙と素粒子にまたがる研究に取り組んでいる。例えば、宇宙から地球にやってくるニュートリノは、光では見られない天体内部の様子を伝えてくれる。研究所のキーワードは「地下」と「海外」である。地下は観測を阻む宇宙線や地盤の振動の影響が少なく、ニュートリノや重力波などの微弱な信号を検出するのに適している。岐阜県飛騨市神岡町の山の地下では、スーパーカミオカンデによるニュートリノ研究のほか、アインシュタインの一般相対性理論の帰結である重力波を観測し重力波天文学の展開を目指す「KAGRA(かぐら)」プロジェクトが進んでいる。一方、海外に目を向けると、高エネルギー宇宙ガンマ線を観測するために世界中で協力して建設・運用する天文台「チェレンコフ・テレスコープ・アレイ(CTA)」を建設する国際プロジェクトが進められている。そのほか、チベットとボリビア・チャカルタヤ山では高エネルギー宇宙線とガンマ線、またアメリカ・ユタ州では最高エネルギー宇宙線の謎に挑んでいる。

物性科学は、物質が持つさまざまな性質を原子や電子などのミクロなレベルから解明する学問である。。1957年に設立された物性研究所は現在5研究部門、1社会連携研究部門、5附属研究施設の体制で、新物質やナノスケール物質系が示す物性の実験的・理論的解明に向けた研究を行っている。特に、新しい量子現象や機能発現の探求を目指すとともに、室内では世界最高の1200テスラを発生する超強磁場や極限レーザー・放射光・中性子などの先鋭的量子ビームなどを用いた物性研究や、スーパーコンピュータによる計算物質科学の展開などを推進している。またそれらの先端的研究設備を広く共同利用に供し、国内はもとより海外からも短期・長期滞在の研究者を受け入れて共同研究を実施している。国際ワークショップの開催や外国人客員の招聘など、国際的情報発信や海外との連携にも力を入れている。

大気海洋研究所は、地球表層の環境、気候変動、生命の進化に重要な役割を有する海洋と大気の基礎的研究を推進するとともに、先端的なフィールド観測と実験的検証、地球表層システムの数値モデリング、生命圏変動解析などを通して、人類と生命圏の存続にとって重要な課題の解決につながる研究を、8つの研究部門および海洋学際研究領域、4つの研究センター(国際沿岸海洋、国際連携、地球表層圏変動、高解像度環境解析)において展開している。また、世界の大気海洋科学を先導する拠点として、国内外における共同利用・共同研究を強力に推し進めている。これらの先端的研究活動を基礎に大学院教育に積極的に取り組み、次世代の大気海洋科学を担う研究者ならびに海洋・大気・気候・地球生命圏についての豊かな科学的知識を身につけた人材を育成している。

「自分にこんな能力があったのか!」

ポテンシャルが未知数な若手から障害をもつ研究者まで、ここに来るとバリアが外れ、誰もが能力を全開できる場所。それが、30年以上前から文理融合を実践する先端科学技術研究センター(略称:先端研)である。2018年度に立ち上げた『生命・情報科学 若手アライアンス』では気鋭の若手研究者が活躍し、『地域共創リビングラボ』は、既存の自治体連携を超えた交流拠点として狼煙を上げた。『インクルーシブデザインラボ』では、医学や理工系、社会科学、バリアフリーなど、先端研ならではの多様な研究領域が連携し「世界標準のインクルーシブ環境」の創出を目指している。

インクルーシブやSTEM教育のかけ声だけで、社会を変えることはできない。私たちは、これまで数々の「我が国初」を生み出してきた実践力をフル稼働させ、在籍するアーティストなどと協働し、デザインやアートが持つ「多様性の美しさ」を科学技術が持つ「境界を超える力」に注ぎ込むことで、多様な科学技術や科学技術教育を生み出し、社会実装まで展開する。