所長からのメッセージ:文野 領

人口13億人を超え、経済成長を続けるインド。コロナ前には年間2000万人以上が外国に旅行しており、その数は年々増加していました。

2019年にはインド人訪日客数が約17万6000人となり過去最高を更新しましたが、人口規模や今後の経済成長を考えると、まだまだ増加する余地があると言えるでしょう。

JNTOデリー事務所は、日印友好交流年であった2017年に開所し、より多くのインド人に日本を訪れていただけるよう、現地に根差した観光プロモーション活動を行っております。

私たちはインバウンドに関わる皆様と連携しながら、インドからの訪日客拡大を目指したいと考えております。壮大な可能性を秘めているインド市場にご関心をお持ちの方は、是非当事務所にご相談下さい。

担当地域

インド、ネパール、ブータン

業務内容

訪日ツアーの造成・販売促進

• 現地商談会の実施
  インド国内の主要都市で主催商談会を開催し、日本側セラーとインド側バイヤーが商談できる機会の提供を通じて、訪日旅行商品の造成・販売を促進します。
• 共同広告の実施
  現地旅行会社・OTA、航空会社と連携し、共同広告を実施することにより、訪日旅行商品の販売や予約率向上を後押しし、インドからの訪日客数増加を促進します。

訪日観光情報の発信・PR

• BtoC向けの情報発信
  インド市場向けのウェブサイト・ Facebook(Visit Japan from India)を通じて、一般消費者向けに訪日観光情報を発信しております。ウェブサイトでは基本情報やモデルルートの紹介、Facebookでは賛助団体・会員の皆様から提供いただいた情報を積極的に配信しておりますので、インド市場向けの情報発信を希望される皆様は是非お問い合わせください。
• BtoB向けの情報発信
  現地旅行会社向けのニュースレターやメディア向けのプレスリリースの配信を通じて、インドの旅行業界において訪日情報のアップデートを行っております。ニュースレターでは一般観光情報、プレスリリースでは新規性・話題性のある内容を配信しております。

訪日インセンティブ旅行の誘致

• BtoB向けの情報発信
  インセンティブ旅行を取り扱う現地旅行会社への定期的なニュースレター配信を通じて、日本のユニークベニューやチームビルディングプログラム、各都市の支援内容、周辺の観光情報等を提供しております。
• セールスコールの実施
  インセンティブ旅行の行先として日本が選ばれることを目指し、各都市の旅行会社に直接訪問を行い、情報提供および情報収集を行っております。