大浜北町
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大浜北町 | |
|---|---|
|
| |
| 北緯34度34分48秒 東経135度27分44秒 / 北緯34.58000度 東経135.46222度 / 34.58000; 135.46222 | |
| 国 | 日本 |
| 都道府県 | 大阪府 |
| 市町村 | 堺市 |
| 区 | 堺区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.37854065 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,877人 |
| • 密度 | 7,600人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 |
590-0974[3] |
| 市外局番 | 072(堺MA)[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
大浜北町(大浜北町)は、大阪府 堺市 堺区にある地名。2024年現在の行政地名は大浜北町一丁から大浜北町五丁。住居表示は実施済[5] 。
地理
[ソースを編集 ]堺区の西部に位置する。東は栄橋町・竜神橋町・住吉橋町、南東は中之町西・寺地町西、西は大浜西町に接する。南東から順に一丁から5丁がある。
河川
[ソースを編集 ]- 竪川(内川)
- 竪川橋
- 土居川
港湾
[ソースを編集 ]- 旧堺港
山地
[ソースを編集 ]歴史
[ソースを編集 ]沿革
[ソースを編集 ]1959年から1 - 5丁がある。
- 1923年(大正11年)、堺市中附洲新田と南附洲新田の一部より、大浜北町成立。
- 1959年(昭和39年)、大浜海岸通と大浜通1 - 4丁・大浜南町・住吉橋通1 - 2丁の各一部を編入し、一部が住吉橋通1 - 2丁・大浜中町1 - 3丁となる[6] 。
- 2006年(平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。大浜北町は堺区の所属となる。
世帯数と人口
[ソースを編集 ]2024年(令和6年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2] 。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 大浜北町一丁 | 206世帯 | 404人 |
| 大浜北町二丁 | 882世帯 | 1,627人 |
| 大浜北町三丁 | 545世帯 | 846人 |
| 大浜北町四丁 | - | - |
| 大浜北町五丁 | - | - |
| 計 | 1,633世帯 | 2,877人 |
人口の変遷
[ソースを編集 ]国勢調査による人口の推移。
世帯数の変遷
[ソースを編集 ]国勢調査による世帯数の推移。
学区
[ソースを編集 ]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[13] 。
| 丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 大浜北町一丁 | 全域 | 堺市立英彰小学校 | 堺市立大浜中学校 |
| 大浜北町二丁 | 全域 | ||
| 大浜北町三丁 | 1番・2番 | 堺市立市小学校 | 堺市立月州中学校 |
| 3番 - 12番 | 堺市立英彰小学校 | 堺市立大浜中学校 | |
| 大浜北町四丁 | 1番・2番 | 堺市立市小学校 | 堺市立月州中学校 |
| 3番 - 5番 | 堺市立英彰小学校 | 堺市立大浜中学校 | |
| 大浜北町五丁 | 全域 | 堺市立市小学校 | 堺市立月州中学校 |
事業所
[ソースを編集 ]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14] 。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大浜北町一丁 | 11事業所 | 378人 |
| 大浜北町二丁 | 25事業所 | 131人 |
| 大浜北町三丁 | 27事業所 | 429人 |
| 大浜北町四丁・5丁 | 2事業所 | 21人 |
| 計 | 65事業所 | 959人 |
交通
[ソースを編集 ]道路
[ソースを編集 ]施設
[ソースを編集 ]郵便
[ソースを編集 ]ギャラリー
[ソースを編集 ]-
旧堺燈台
-
大浜公園
-
蘇鉄山
-
阪神高速道路4号湾岸線大浜出入口
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脚注
[ソースを編集 ][脚注の使い方]
- ^ "大阪府堺市堺区の町丁・字一覧". 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ a b "町丁別世帯数・人口". 堺市 (2024年10月18日). 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b "大浜北町の郵便番号". 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
- ^ "市外局番の一覧". 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ "住居表示を実施している町は?". 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 250.
- ^ a b "平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等". 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ "市立小・中学校の通学区域". 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ "令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果". 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ "郵便番号簿 2023年度版" (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
[ソースを編集 ]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目
[ソースを編集 ]
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