熊野町東
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熊野町東 | |
|---|---|
|
| |
| 北緯34度34分39秒 東経135度28分39秒 / 北緯34.57750度 東経135.47750度 / 34.57750; 135.47750 | |
| 国 | 日本 |
| 都道府県 | 大阪府 |
| 市町村 | 堺市 |
| 区 | 堺区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.081222626 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 587人 |
| • 密度 | 7,200人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 |
590-0946[3] |
| 市外局番 | 072(堺MA)[4] |
| ナンバープレート | 堺 |
熊野町東(くまのちょうひがし)は、大阪府 堺市 堺区にある地名。2024年現在の行政地名は熊野町東一丁から熊野町東五丁。住居表示は実施済[5] 。
地理
[編集 ]堺区の中央部に位置する。南西は市之町東、南東は北瓦町・中瓦町、北西は熊野町西、北東は戎之町東に接する。北西から順に一丁から五丁がある。
歴史
[編集 ]地名の由来
[編集 ]「熊野町」は、元「湯屋町」と表記し、風呂屋が多く並んでいたことに由来するという。明治5年(1872年)、町名改名の際、「熊野町」となった[6] [7] 。
沿革
[編集 ]はじめ1 - 6丁、1959年(昭和34年)から1 - 5丁がある。
- 1872年(明治5年)、湯屋山口町・西天神前町・東天神前町・矢蔵下町・北馬場町・鑓屋町・北向井領町・湯屋寺町・湯屋農人町と北大小路町の一部より、熊野町東成立。
- 1879年(明治12年)、郡区町村編成法施行により、堺区の所属となる。
- 1889年(明治22年)、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1959年(昭和34年)一部を市之町東1 - 6丁に編入し、同時に熊野町の一部を編入[8] 。
- 2006年(平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。熊野町東は堺区の所属となる。
世帯数と人口
[編集 ]2024年(令和6年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2] 。
| 丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 熊野町東一丁 | 68世帯 | 89人 |
| 熊野町東二丁 | 69世帯 | 85人 |
| 熊野町東三丁 | 127世帯 | 195人 |
| 熊野町東四丁 | 112世帯 | 206人 |
| 熊野町東五丁 | 5世帯 | 12人 |
| 計 | 381世帯 | 587人 |
人口の変遷
[編集 ]世帯数の変遷
[編集 ]学区
[編集 ]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[15] 。
| 丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 熊野町東一丁 | 全域 | 堺市立熊野小学校 | 堺市立殿馬場中学校 |
| 熊野町東二丁 | 全域 | ||
| 熊野町東三丁 | 全域 | ||
| 熊野町東四丁 | 全域 | ||
| 熊野町東五丁 | 全域 |
事業所
[編集 ]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16] 。
| 丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 熊野町東一丁 | 30事業所 | 136人 |
| 熊野町東二丁 | 21事業所 | 265人 |
| 熊野町東三丁 | 26事業所 | 144人 |
| 熊野町東四丁 | 30事業所 | 297人 |
| 熊野町東五丁 | 10事業所 | 70人 |
| 計 | 117事業所 | 912人 |
交通
[編集 ]鉄道
[編集 ]バス
[編集 ]道路
[編集 ]施設
[編集 ]郵便
[編集 ]ギャラリー
[編集 ]-
堺市立熊野小学校
-
阪堺電気軌道阪堺線 大小路停留場
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脚注
[編集 ][脚注の使い方]
- ^ "大阪府堺市堺区の町丁・字一覧". 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ a b "町丁別世帯数・人口". 堺市 (2024年10月18日). 2024年10月27日閲覧。
- ^ a b "熊野町東の郵便番号". 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
- ^ "市外局番の一覧". 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ "住居表示を実施している町は?". 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ 堀田暁生『大阪の地名由来辞典』(東京堂出版、2010年) p.131
- ^ 地名あれこれ 堺市堺区 2024年2月17日閲覧
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 439.
- ^ a b "平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b "令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等". 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ "市立小・中学校の通学区域". 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ "令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果". 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ "堺市バス路線マップ". 堺市 (2023年11月27日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ "郵便番号簿 2023年度版" (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
[編集 ]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目
[編集 ]
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