ICT用語集

A

API

Application Program Interfaceの略。OSやミドルウェア向けのソフトウェアを開発する際に使用できる命令や関数。また、それらを利用するためのプログラム上の仕様やインターフェイス。

ARPU

Average Revenue Per Userの略。加入者一人当たりの平均利用月額。

ASP

Application Service Providerの略。各種業務用ソフト等のアプリケーションソフトをデータセンター等において運用し、当該ソフト等をインターネット経由でユーザー(企業)に提供する事業者。

B

BBS

Bulletin Board Systemの略 電子掲示板の項を参照

Bluetooth

携帯電話、ノートパソコン、PDA等におけるデータ通信用の通信規格。2.4GHz帯の電波を利用し、1〜2Mbpsの速度で通信を行うことが可能であり、通信範囲は10メートル程度。電波を利用するため、赤外線通信とは異なり、遮へいするものがあっても通信が可能であることが特長。

BS放送

静止衛星を用いて行われる放送のうち、放送専用の衛星(Broadcasting Satellite)を用いるもの。なお、通信衛星(Communication Satellite)を用いて行われる放送はCS放送。

B2B

Business to Businessの略。一般にインターネット等を活用した企業間商取引のこと。電子商取引を分類するときに、B2BとB2C(企業−消費者間商取引)に分けることが多い。

B2C

Business to Consumerの略。一般にインターネット等を活用した企業ー消費者間商取引のこと。電子商取引を分類するときに、B2B(企業間商取引)とB2Cに分けることが多い。

C

CDMA

Code Division Multiple Accessの略。符号分割多重接続。携帯電話ではcdmaOne、CDMA 1X、CDMA2000、W-CDMA等のサービス、方式に使われている。

CDN

Contents Delivery Networkの略。コンテンツ配信ネットワーク。インターネット上で利用者に大容量のデジタルコンテンツを安定的・効率的に配信するために構築されるネットワークシステム。

CGM

Consumer Generated Mediaの略。インターネット等を活用して利用者が自ら情報を発信するメディアの総称。

CIO

Chief Information Officerの略。経営戦略と情報通信戦略の統括・調整を担当する役員。

CS放送

BS放送の項を参照

D

DBMS

DataBase Management Systemの略。データベースを管理し、データに対するアクセス要求に応えるソフトウェア。

DoS攻撃

Denial of Serviceの略。サービス不能化攻撃。標的となるコンピュータやルーターに大量のデータを送りつけてシステムをダウンさせる攻撃。不正アクセスの一つ。

DRM

Digital Rights Managementの略。デジタルデータの著作権を保護する技術のことであり、音声・映像ファイル等を暗号化し再生ソフトで復号化する技術や、画像ファイルに電子透かしを挿入する技術等がある。

DSL

Digital Subscriber Lineの略。デジタル加入者回線。電話用のメタリックケーブルにモデム等を設置することにより、高速のデジタルデータ伝送を可能とする方式の総称。

DSRC

Dedicated Short Range Communications(狭域通信)の略。
自動車と路側の間を無線通信で結ぶことにより、有料道路の料金所における料金収受を一旦停車することなく電子的に行うことを可能としたノンストップ自動料金支払いシステム(E T C)については、全国で整備されています。このE T Cの有料道路料金の自動収受技術(車載器と路側間の双方向通信技術)を、様々な分野で利用可能とするものがDSRCシステムであり、I T Sシステムの1つとして駐車場管理や物流管理、ガソリンスタンド代金支払い等の様々な分野においての利用が期待されています。

E

e-Gov

Electronic Government(電子政府の総合窓口)の略。各府省がホームページで提供している行政情報の総合的な検索・案内サービスを提供している。

e-Japan戦略

内閣総理大臣を本部長とするIT戦略本部が、平成13年1月に我が国が5年以内に世界最先端のIT国家となることを目指し策定したIT国家戦略。同戦略の利用環境整備目標が達成されたこと等を踏まえ、平成15年7月にはIT利活用の推進を図る「e-Japan戦略2」が同本部において策定された。

EPG

Electronic Programming Guideの略。番組電子案内。テレビ等に番組一覧、番組案内情報を表示する機能。

eラーニング

インターネット等の電磁的手段を利用した学習形態。広義での通信教育の一つ。必要な学習内容だけを受講できることや、教師と生徒がリアルタイムでやりとりできること、動画・音声を利用した学習教材の利用が容易であること等が特長。

EDI

Electronic Data Interchangeの略。事業者間で受発注データ等の商取引データを通信回線を通じてやり取りすること。

E T C

Electronic Toll Collection Systemの略。有料道路の料金所に設置されたアンテナと車両に搭載した車載器との間の無線通信により、車両を停止することなく自動的に料金の支払いを処理するシステム。

F

FMC

Fixed-Mobile Convergenceの略。固定電話(Fixed)と移動電話(Mobile)を収束(Convergence)させるサービス。利用者は固定通信網と移動通信網を意識することなく利用できる。

FTTH

Fiber To The Homeの略。各家庭まで光ファイバケーブルを敷設することにより、数10〜最大100Mbps程度の超高速インターネットアクセスが可能。

FWA

Fixed Wireless Accessの略。加入者系無線アクセスシステム。P-P(対向)方式、P-MP(1対多)方式があり、それぞれ最大156Mbps、10Mbpsの通信が実現可能。

G

GIS

Geographic Information Systemsの略。地理情報システム。地理情報をデジタル情報化し、様々な地理的位置や、空間に関する情報を持った自然、社会、経済等に関するデータ等を統合したもの。

GPS

Global Positioning Systemの略。全地球測位システム。米国が打ち上げた24個の人工衛星からの電波を利用して正確な軌道と時刻情報を取得することにより、現在位置の緯経度や高度を測定するシステム。

I

I C A N N

Internet Corporation for Assigned Names and Numbersの略。世界中のドメインやIPアドレス標準化や割当てを行うために1998年10月に米国で設立された組織。

ICT

Information & Communications Technologyの略。情報通信技術。

iDC

インターネット上でデータの保管等のアウトソーシングを受け、データ等を保管・管理するサービス。インターネットデータセンター。高度なセキュリティ環境を有し、サーバーやストレージ等を大量に保管・管理するもの。

IMT-2000

International Mobile Telecommunications-2000の略。第3世代移動通信システム。主な特長は、

1. 世界共通に分配された主に2GHz帯の電波を用いて世界中のどこでも使用できるグローバル通信サービス
2. 最大2Mbpsの高速データ通信が可能な高速・高品質な通信。

IP

Internet Protocolの略。インターネットによるデータ通信を行うための通信規約。

IPアドレス

インターネット等のTCP/IP環境に接続されているコンピュータの識別番号。同じ識別番号が重複しないように、IANA(Internet Assigned Numbers Authority)から各RIR(地域インターネットレジストリ、アジアはAPNIC)へアドレスブロックが割り振られ、さらにNIR(国別インターネットレジストリ、日本の場合はJPNIC)に割り振られる。

IP電話

通信ネットワークの一部又は全部においてIP(インターネットプロトコル)技術を利用して提供する音声電話サービス。

IPv6

Internet Protocol version 6の略。現在広く使用されているインターネットプロトコル(IPv4)の次期規格であり、IPv4に比べて、アドレス数の大幅な増加、セキュリティの強化及び各種設定の簡素化等が実現できる。

IP-VPN

IP-Virtual Private Networkの略。電気通信事業者の閉域IP通信網を経由して構築された仮想私設通信網。IP-VPNを利用することにより、遠隔地のネットワーク同士をLAN同様に運用することが可能。

IPマルチキャスト

インターネット等のTCP/IPネットワーク上において、複数の相手に一斉に同じデータの送信を行なうためのIPの追加仕様のこと。

ISDN

Integrated Services Digital Networkの略。総合デジタル通信サービス。電話、データ通信等のサービスを統合的に取り扱うデジタル通信網。

ISP

インターネット・サービス・プロバイダの項参照

IT戦略本部

高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部。ITの活用により世界的規模で生じている急激かつ大幅な社会経済構造の変化に適確に対応することの緊要性にかんがみ、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するために、平成13年1月、内閣に設置された。

I T S

Intelligent Transport Systemsの略。高度道路交通システム。最先端の情報通信技術を利用して、ナビゲーションシステムの高度化、将来の自動運転を目標とした安全運転の支援、有料道路でのノンストップ自動料金支払いシステム等により交通の安全や効率性の向上を実現。

ITU

International Telecommunication Unionの略。国際電気通信連合。189の国・地域から成り、電気通信に関する国際連合の専門機関として、国際的な周波数の分配、電気通信の標準化、開発途上国に対する支援等を行う。

IX

Internet eXchangeの略。インターネット・サービス・プロバイダ(ISP)相互間を接続する接続点。この相互接続により、異なるプロバイダに接続しているコンピュータ同士の通信が可能。

J

JPドメイン

トップレベルドメイン(ドメイン名の最も右側の文字列)が.jpであるドメイン。世界各国に割り振られる国別ドメイン名のうち、日本向けのドメイン名で、日本レジストリサービス(JPRS)が登録管理業務を行う。

L

LAN

Local Area Networkの略。企業内、ビル内、事業所内等の狭い空間においてコンピュータやプリンター等の機器を接続するネットワーク。

LCD

Liquid Crystal Displayの略。液晶ディスプレイ。電圧により液晶の向きを変えることにより映像を映す表示装置。

LGWAN

Local Government Wide Area Networkの略。 総合行政ネットワークの項参照

M

MP3

MPEG Audio Layer-3の略。動画像圧縮方式であるMPEG-1で利用される音声圧縮方式の一つ。

MACアドレスフィルタリング

通信機器固有の識別子であるMACアドレスを用いてアクセスポイントに接続可能な無線LAN端末を制限する方式。

M S O

Multiple Systems Operatorの略。多数のケーブルテレビ局を運営する事業者。

MVNO

Mobile Virtual Network Operatorの略。仮想移動体通信事業者。周波数の割当てを受けず、既存の移動系第一種電気通信事業者の提供する電気通信サービスを利用して、エンドユーザーに対して移動通信サービスを提供する電気通信事業者。

N

NCC

New Common Carrierの略。NTT及びKDDI以外の電気通信事業者。

NTSコスト

Non-Traffic Sensitive Costの略。通信量に依存しないコストのことで、一般的には電話加入者回線のコストを指す。

O

OECD

Organisation for Economic Co-operation Developmentの略。経済協力開発機構。30の国から成り、経済・社会政策を協議し国際政策等の調整を行う機関。

OS

Operating Systemの略。コンピュータシステム全体を管理する基本的なソフトウェア。

OSS

Open Source Softwareの略。一般には、ソフトウェアの設計図に該当するソースコードを、インターネット等を通じて無償で公開し、誰でも改良、再配布することができるようにしたソフトウェアを指す。厳密な定義はOSI(Open Source Initiative)という団体によって与えられている。

P

PCサーバー

パソコンと同じアーキテクチャで、主にインテル社のパソコン用CPUあるいはその互換CPUを使用したサーバー。

PDA

Personal Digital Assistantの略。 携帯情報端末の項参照

PDP

Plasma Display Panelの略。2枚のガラスの間に高圧のガスを封入し、そこに電圧をかけることによって発光させる表示装置。大型化が容易。

P2P

Peer to Peer(ピア・トゥ・ピア)の略。又はPtoPとも表記。従来のクライアント・サーバー型のシステムのようにサーバーに集められたデータを引き出して複数の端末(クライアント)で利用するのではなく、パソコン等のあらゆる端末に保存されたデータを直接やりとりするシステム及びサービス。

Q

QoS

Quality of Serviceの略。主にネットワークにおける「サービスの品質」を意味し、ネットワーク上で、ある特定の通信のための帯域を予約し、一定の通信速度を保証する技術。すでにATM等に実装されている。

R

RFID

Radio Frequency Identificationの略。 電子タグの項参照

S

SDTV

Standard Definition Televisionの略。標準な解像度SD(スタンダードディフニッション)のテレビを示す。

SEM

Search Engine Marketingの略。検索エンジンから自社のウェブサイトへの訪問者を増やすマーケティング手法。

SMS

Short Message Serviceの略。携帯電話同士で短い文字メッセージを送受信できるサービス。規格は事業者ごとに異なるが、文字数は数十文字程度までで、SMSは同じキャリアの加入者間でしか送受信できない。携帯インターネットサービスによる電子メールとは異なる。

SNS

Social Networking Service(Site)の略。インターネット上で友人を紹介しあって、個人間の交流を支援するサービス(サイト)。誰でも参加できるものと、友人からの紹介がないと参加できないものがある。

SOHO

Small Office/Home Officeの略。コンピュータネットワークを利用して、郊外の小さな事務所や自宅などを事業所とし活動する業務形態。又は、そのような事業所。

SSID

Service Set Identifierの略。一つの有線ネットワークで複数のアクセスポイントを用いる場合、ネットワークを識別したり、無線LANエリアを認識させるための識別符号。

U

u-Japan政策

u-Japanとは、ユビキタスネットワーク社会が実現された社会のことであり、いつでも、どこでも、何でも、誰でもがネットワークを利用できる社会のことである。また、そのような社会の実現を目指して総務省が2006から2010年にかけて実施する、ICTを推進する政策をu-Japan政策という。

UNIXサーバー

OSがUNIX系であるサーバー。ただしLinuxやFreeBSDをOSとするPCサーバーは含まないことが多い。

UWB無線システム

無線通信の方式の一つで、広帯域の周波数を利用した無線通信技術。データ通信に加え、位置測定やレーダーの機能も併せ持っている。

V

VICS

Vehicle Information and Communication System(道路交通情報通信システム)の略。車内にいながらリアルタイムに渋滞情報や規制情報といった道路交通情報を知ることができる。

VOD

Video On Demandの略。利用者からの要求に応じて、映像コンテンツを配信するサービス。

VoIP

Voice over Internet Protocolの略。IPネットワーク上における音声データを送受信する技術。IP電話やインターネット電話と呼ばれるサービスはこの技術を用いたもの。

W

WAN

Wide Area Networkの略。遠隔地間で構築されるネットワーク LANの項参照

W-CDMA

Wideband Code Division Multiple Accessの略。ITUの勧告によるIMT-2000の無線方式の一つ。我が国と欧州がそれぞれITUに提案した方式を一本化したもの。我が国では、NTTドコモグループとボーダフォンが採用。

WEP

Wired Equivalent Privacyの略。無線LANの通信を暗号するための規格。

WMA

Windows Media Audio の略。音声圧縮方式の一つ。

WPA-PSK

Wi-Fi Protected Access Pre-Shared Keyの略。WEPの脆弱性を補強し、セキュリティ強度を向上させた規格。

あ

アクセシビリティ

情報やサービス、ソフトウェア等が、どの程度広汎な人に利用可能であるかをあらわす語。特に、高齢者や障害者などハンディを持つ人にとって、どの程度利用しやすいかということを意味する。

アクセスチャージ

通信事業者がNTT等の通信網を利用する際に支払う料金のこと。エンドユーザーから料金を徴収した通信事業者が支払う料金を指す。

アナログ信号

データを電圧、電流等の連続的に変化しうる物理量で表現されたもの

アナログ放送

搬送波がアナログ信号である放送のこと。映像や音声情報を遠距離に送る際に、映像や音声などのアナログ信号をそのまま乗せて送っている

アフィリエイト

ウェブサイトやメールマガジンに企業サイトへのバナー広告やテキスト広告を張り、ユーザーがそこを経由して商品を購入したりすると、ウェブサイトやメールマガジンの管理者に報酬が支払われる仕組み

暗号技術

インターネット等のネットワークを通じて文書や画像などのデジタルデータをやりとりする際に、通信途中で第三者に盗み見られたり改ざんされたりされないことを目的とし、元の内容がわからないように決まった規則に従ってデータを変換する技術

い

イーサネット

IEEE802.3委員会で標準化された、LAN等に使われるネットワークの規格。

委託放送事業者

受託放送事業者(受託国内放送をする無線局の免許を受けた者)に委託して、自己の放送番組をそのまま送信させる業務を行うことに関し総務大臣の認定を受けた者。

イリジウムシステム

衛星軌道上にある66個の衛星を使い、極地等を含む地球全体をサービスエリアとして通話を可能とすることを目的とした、衛星携帯電話システムのこと

インスタント・メッセンジャー

インターネット上でチャットを行うことができるアプリケーション。

インターネットガバナンス

インターネット全体を円滑に機能させ、安定的に運用するための活動及び体制と考えられているが、その具体的内容については様々な見解がある。WSIS第1フェーズの結果、その定義を含め、国連事務総長が設置するWGにおいて今後検討が行われることとなった。

インターネット・サービス・プロバイダ

インターネットへの接続サービスを提供する事業者。ISPとも呼ぶ。

インターネットラジオ

インターネット上で音声コンテンツをストリーミング方式で配信するサービス。ラジオ放送事業者等が行っている

インターネット・リテラシー

インターネットを使いこなす能力。

インターネットVPN

インターネットを利用して構築されるVPN(Virtual Private Network:仮想私設通信網)。オープンなインターネットを利用しながらも、暗号技術の利用によって専用線のような閉域性とセキュリティを実現したネットワーク。

イントラネット

通信プロトコルのTCP/IPやウェブサーバー等のインターネット標準の技術を用いて構築された企業内ネットワークのこと

う

ウイルス

電子ファイル、電子メール等を介して次々と他のコンピュータに自己の複製プログラムを潜伏させていき、その中のデータやソフトウェアを破壊する等の害を及ぼすコンピュータプログラム。

ウイルスチェックソフト

コンピュータウイルスを検出・除去する機能を持つアプリケーション。

ウェブサーバー

インターネット上で文書や画像の情報をやりとりするするためのサーバーの一種で、ウェブサイト(いわゆるホームページ)用のサーバー。

え

エクストラネット

インターネットの標準技術を用いて特定の企業間(組織間)を接続したネットワークであり、部外者には利用できないサービスやデータがある。

お

オープンソース

インターネット等を通じて、ソフトウェアの設計図であるソースコードを無償で公開し、誰でもソフトウェアの改良や再配布を行なえるようにすること。また、そのようなソフトウェアのこと。

オフショアリング

主としてコスト削減を目的に、国外の企業へシステム開発やデータ入力などの業務を委託すること。

オンラインゲーム

ネットワークを介して複数の人が同時に参加・利用できるコンピュータゲーム。

か

霞が関WAN

各省庁のLANを結ぶ省庁間ネットワーク(Wide Area Network)。平成9年1月に運用開始。

ガバナンス

管理、統治すること。コーポレートガバナンスやITガバナンスのように用いられる。コーポレートガバナンスとは、会社の不正行為の防止や、適正な事業活動の維持を目的とした会社の在り方をいう。

き

キャプテンシステム

専用アダプターを介して電話回線にテレビ受像機を接続し、利用者のリクエストに応じセンターから送られてくる文字図形情報をテレビに映しだす情報ネットワークシステム。郵政省(現総務省)と日本電信電話公社(現NTT)により昭和59年に実用化された。電話とテレビさえあればいつでも、どこでも、だれでもが欲しい情報を、手軽に低廉な価格で入手できると期待されたが、平成14年3月にサービスが停止された。

キャリアセンス

送信しようとする周波数で同時に複数のキャリア(搬送波)を出さないように制御する技術。 電波の状況を確認し、通信中であれば一定時間たってから再度通信する仕組み。

け

携帯情報端末

日常的に持ち歩くことを想定して設計された小型のコンピュータ。PDA(Personal Digital Assistant)とも呼ぶ。個人情報等を管理する電子手帳の機能に加えて、パソコンと連携することでデータベースとしての機能を持つものが多い。

掲示板

電子掲示板の項を参照

ケーブルインターネット

ケーブルテレビ用のケーブルを用いて提供するインターネット接続サービス。これにより高速の常時接続サービスを提供。

ケーブルテレビ

テレビの有線放送サービスのこと。山間部や離島など難視聴地域へ向けて行うために開発された。通信ケーブルが各家庭まで敷設されており、多チャンネル・双方向のテレビ放送を行うシステム。

検索エンジン

インターネット上で公開されている情報を、キーワード等を使って検索することができるシステム。

こ

広域イーサネット

通信事業者の提供するイーサネット網を利用し、離れた場所にある複数のLANを接続した大型ネットワーク。

公衆無線LAN

ホテル・レストラン等の店舗や、空港・駅などの公共空間で、無線LAN等の無線アクセス機器を設置し、高速インターネット接続サービスを提供している場所。

公的個人認証サービス

都道府県知事と市区町村長が連携し、利用者に電子証明書等を交付するサービス。本サービスにより、オンラインにおける利用者の本人性の確認と改ざんの有無を検知することができる。

コミュニティ放送

市町村単位を放送エリアとするFM放送。放送エリアが小さく、より地域に密着した番組を放送していることが特徴。

コロケーション

企業が使用する通信機器や情報発信用のコンピュータサーバーを、通信事業者等の回線設備の整った施設に設置するサービス。

コンテンツ

文字・画像・動画・音声・ゲーム等の情報全般、又はその情報内容のこと。電子媒体やネットワークを通じてやり取りされる情報を指して使われる場合が多い。

さ

サーバー

ネットワーク上でサービスや情報を提供するコンピュータのこと。インターネットではウェブサーバー、DNSサーバー(ドメインネームサーバー)、メールサーバー(SMTP/POPサーバー)等があり、ネットワークで発生する様々な業務を内容に応じて分担し集中的に処理。

• ウェブサーバー:ホームページ等のコンテンツを収め情報提供を行うもの。
• DNSサーバー:IPアドレスとドメイン名の変換を行うもの。
• SMTP/POPサーバー:電子メールの送受信を行うもの。

サーバー型放送

放送番組の内容を記述したメタデータと受信機の大容量蓄積機能を活用し、番組の自動蓄積、シーン検索、ダイジェスト視聴等を行う放送。

サイト

英語で敷地、位置のこと。転じて、インターネットの場合には、ウェブページ等のコンテンツが置かれている場所。ウェブサイト。

サイマル放送

一つの放送局が複数のチャンネルや放送方式で、全く同一の内容を同時に放送することをいう

サテライトオフィス

オフィスと自宅の中継地となるような場所に設置された小さな分散型オフィス。オフィスと同等の仕事をこなすため、通信回線によりオフィスと連絡し合える設備を持つ

サプライチェーンマネジメント

商品に関する原材料の調達から製造・物流・販売といった過程までを、情報技術を用いて管理すること。

産業連関表

一国の国民経済の相互依存関係について、特に産業間の生産技術的な相互依存関係を中心にまとめた行列。一国において一定期間に産業が生産した財・サービスが、縦の列の投入高(費用額)と横の行の産出高(販売額)の行列形式で表されており、投入産出表(I−O表)と呼称。

し

シームレス

シームレスとは、継ぎ目のないという意味で、ユーザーが複数のサービスを違和感なく統合して利用できること。

情報システムのオープン化

オープンシステム(仕様が公開されていない特定のメーカーの製品だけで構築するのではなく、外部仕様が公開された様々なメーカーの製品で構築するシステム)に置き換えること。

住民基本台帳ネットワーク

住民基本台帳の本人確認情報(4情報:氏名・住所・生年月日・性別、住民票コード及びこれらの変更情報)により全国共通の本人確認を可能とする地方公共団体のネットワーク。

準天頂衛星

地球周回軌道のうち静止軌道を約45度傾けた軌道上を周回する人工衛星。少なくとも3機以上の人工衛星を互いに同期して配置することにより、常に一つの人工衛星が日本の天頂付近に滞留することになるため、ビル等の構造物に影響を受けない通信サービスの提供が可能となることが特長。

ショートメッセージサービス

携帯電話又はPHSとの間で短い文字メッセージを送受信できるサービス。規格は事業者ごとに異なるが、送信可能な文字数は少なく、相手が通信可能範囲にいない場合は通信可能になり次第配信という仕様が一般的。

情報家電

家庭用の電化製品でネットワーク接続されるもの。パソコン等の情報機器も内包するが、むしろネットワーク接続型の音楽再生機器や家庭用ゲーム機、白物家電等の従来ネットワーク接続機器とは考えられなかったものを指すことが多い。

常時接続

接続時間や伝送量等にかかわらず定額で利用できるサービスによるインターネット接続のこと。ADSL、ケーブルテレビインターネット、FTTH等のブロードバンド回線では一般的なサービスであるが、ISDN等のナローバンド回線でも同様のサービスが提供されている。

情報リテラシー

インターネット等の情報通信やパソコン等の情報通信機器を利用して、情報やデータを活用するための能力・知識のこと。インターネット上での情報収集・発信能力やマナー、機器やソフトの活用能力、各種情報の分析・整理能力等のこと。

信書便事業

民間事業者が行う信書の送達の事業のこと。平成15年4月に施行された民間事業者による信書の送達に関する法律(信書便法)により、総務大臣の許可制の下、従来、国の独占とされてきた信書の送達の事業へ民間事業者の参入が可能となった。

す

数量化2類

あるサンプルが持つ情報(質的データ)から、そのサンプルがどのグループに属するかを求める方法。例えば、ある人の属性(性別、年齢等)から、その人がインターネット利用者なのか未利用者なのかを判別する式を求めたい場合に用いられる。この分析の途中で算出される各属性に対する重み付けの数字を用いて、各属性がグループ分けに与える影響力の大小を判断することができる。

ストリーミング

インターネット等のネットワーク上の映像データや音声データを視聴する際に、データを受信しながら同時に再生を行なう方式。

スパイウェア

パソコン内のアクセス履歴等の個人情報を収集し、外部に送信するプログラム。ユーザーに気付かれないようにバックグラウンドで動作するためユーザーはスパイウェアがインストールされていることに気付いていないことが多い。

スパムメール

受信者の都合を無視し、無差別にメールを大量配信すること。スパムメールは、インターネットの公共回線に負荷がかかる点でも問題となっている。

せ

生産関数

一定の単位(工場・企業、一国経済等)の生産期間における生産要素の投入量と財の産出量との関係を表す数式。

静止衛星

赤道上空高度約3万6千キロメートルの円軌道(静止軌道)を地球と同じ24時間の自転周期で公転する衛星。このため、地上からは、空のある一点に静止しているかのように見える。

世界情報社会サミット(WSIS)

ITU全権委員会議や国連総会における決議を踏まえ、情報社会についての世界共通のビジョンの確立及び理解の促進を図ることを目指し、国連行事として2003年にジュネーブ(スイス)で第1回が開催された。2005年には、チュニジアで開催される予定。

セキュリティポリシー

企業等において、情報セキュリティを確保するための対策や体制等を定めた基本方針。

セキュリティホール

コンピュータ上のアプリケーション等に存在する、情報セキュリティの不備。これを悪用することでネットワークへの不正アクセス等が可能となる。

セットトップボックス

Set Top Box。テレビに接続することで、様々なサービスを受けられるようにする機器の総称。

そ

総合行政ネットワーク

地方公共団体間を相互に接続する行政専用ネットワーク。平成13年度までに都道府県・政令指定都市、平成15年度中にすべての市町村が参加。国のネットワークである霞が関WANとも接続。

た

第3世代携帯電話

IMT-2000の項参照

第4世代移動通信システム

IMT-2000の次の世代となる携帯電話の規格。2010年の実用化を目指して、規格の策定作業が進展。

タイムスタンプ

電子文書が作成された時刻を証明する技術。作成した電子文書が作成された時刻だけでなく、その時点からいかなる人にも改ざんされていないことを証明するもの

タイムビジネス

電子商取引等の分野で流通・保存される電子データに対し信頼を与えるため、時刻配信と時刻認証を行う業務。

ダイヤルアップ

電話回線を経由してコンピュータをインターネットに、その都度接続すること。

ダウンロード

ネットワーク上の他のコンピュータにあるデータ等を、自分のコンピュータへ転送し、自分のコンピュータに保存すること。

ち

地上デジタルテレビジョン放送

地上の電波塔から送信する地上波テレビ放送をデジタル化したもの。日本では2003年12月に関東圏・中京圏・近畿圏の三大都市圏で放送が開始された。

チャット

インターネットを利用して、リアルタイムで文字をタイプし、会話をすること。

て

デジタルアーカイブ

博物館、美術館、公文書館や図書館の収蔵品や蔵書をはじめ、有形・無形の文化資源等をデジタル化して保存・蓄積・修復・公開し、ネットワーク等を通じて利用を可能とする施設。

デジタルオーディオプレイヤー

メモリーカードや不揮発メモリー、小型ハードディスク等を内蔵した、小型の携帯音楽プレーヤー。圧縮されたデジタル音楽データの記録・再生等ができる。

デジタル・ディバイド

インターネットやパソコン等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者の間に生じる格差。

デジタル信号

データを2進数等の数字列として表現されたもの。コンピュータとの相性が良く、データの転送、圧縮等のデータ処理技術に使用されている。

デジタル放送

デジタル信号を用いて放送する方式。また、その放送。高品質な放送が可能で、既存のアナログ放送に比べて電波の利用効率が高い、コンピュータ等との相互接続が容易であることが特長。

テレワーク

情報通信を活用した遠隔勤務型のワークスタイル。テレワークの形態としては、本社から離れた近郊の事務所に出勤して仕事をするサテライトオフィス勤務、自宅に居ながら仕事をする在宅勤務、携帯情報端末を利用して移動先でも仕事をするモバイルワーク等がある。

電子掲示板

インターネット上に開設された掲示板。様々な利用者によって電子化された掲示情報の書込みや閲覧をすることが可能。BBS(Bulletin Board System)ともいう。

電子商取引

インターネットを用いて財やサービスの受発注を行う商取引等の総体のこと。

電子署名

電子文書の正当性を保証するために付加される署名情報。電子署名のデータの暗号化には、公開鍵暗号方式が用いられる。

電子タグ

ICチップとアンテナで構成され、電波を用いてICチップに格納された識別データや履歴情報等の読み取り、書き込みが可能なもの。

電子マネー

インターネット上の電子商取引等で利用される、貨幣価値を電子化したものも総称。

電力線搬送通信

商用電力を供給する電力線を利用してデータ通信を行うもの。家庭の電気コンセントからのインターネット接続や室内のネットワークの構築等が可能。

と

東経110度CS

通信衛星(CS)を用いた衛星放送の一種。東経110度の方角に静止する人工衛星N-SAT-110を利用した衛星放送のことであり、BSデジタル放送用の人工衛星BSAT-2aと同じ角度に位置している。

ドメインネーム(ドメイン名)

インターネットに接続されたコンピュータを識別するためのもので、いわば、インターネット上の住所のようなもの。
コンピュータの識別番号を数字だけで表記するIPアドレスコード(例:211.133.250.131)を、人間がわかりやすいアルファベットに置き換えた名称で、コンピュータを、存在する地域や所有する組織の属性等を用いて標記。(例:総務省のホームページアドレスでは、www.soumu.go.jpの部分をいう。)
一般にホスト名(例:www)組織名(例:soumu)組織コード(例:go)国別コード(例:jp)あるいは分野別コード(例:com)によって構成。www.soumu.go.jpというドメイン名は、日本(jp)の、政府(go)の、総務省(soumu)の、WWWサーバー(www)を意味。

トラヒック

ネットワーク上を移動する音声や文書、画像等のデジタルデータの情報量のこと。通信回線の利用状況を調査する目安となる。トラヒックが増大したとは、通信回線を利用するデータ量が増えた状態を指す。

トリプルプレイ

電話(音声)・通信(データ)・放送(映像)という三つの通信機能を一つの回線で提供するサービス形態のこと。

トレーサビリティ

トレース(trace:追跡)とアビリティ(ability:可能性)を組み合わせた合成語。traceability。もともとは工業製品等の商品の履歴、所在を追跡する方法の概念で、ISO(国際標準化機構)により記録物によって、その履歴、転用または所在を追求できる能力と定義されている。

な

なりすまし

ネットワーク犯罪の手法の一つで、他人のユーザIDやパスワードを盗用し、その人のふりをして悪意ある行動を行うこと。
本来は本人しか見ることができない機密情報を盗み出したり、悪事をはたらいてその人のせいにしたりする。

ナレッジマネジメント

個人の持つ経験や知識、情報を組織全体で共有し、有効に活用することで業務の改善や効率化を図ろうとする経営手法。

ナローバンド

55.6kbps以下のモデム接続やISDN等、低速のインターネット接続回線 ブロードバンド

に

日本語JPドメイン

ドメイン名のうちASCII言語(アルファベット)以外での言語を使用したドメイン名(国際化ドメイン名)のうち日本語を利用したもの。(例:www.総務省.jp)

認証業務

電子的手段によって、相手方が本人か、文書が真正なものであるかどうか等を証明する業務。

ニューメディア

昭和58年頃から始まった、テレビ電話、双方向CATV等、情報化の進展と技術革新を背景にした新しい通信メディアの実用化に向けた取組。

ね

ネットオークション

インターネット上で物品の売買をしようとする者のあっせんをオークションの方法により行うサービス。

ネットゲーム

ネットワークを介して複数の人が同時に参加・利用できるコンピュータゲーム。

ネットショッピング

インターネット上に開設した店舗(店舗サイト)を利用して買い物をすること。

ネットバンキング

インターネット上に開設されたサイトを利用して、振込・残高照会等、各種銀行手続を行うこと。

は

バックボーン

通信事業者間を結ぶ大容量の通信回線で、そのネットワークの基幹になるもの。インターネットサービスプロバイダ内の接続拠点間を結ぶ回線や、プロバイダと他のプロバイダや事業者間相互接続ポイントを結ぶ回線がある。

バナー広告

インターネット広告の一つ。ウェブサイトに広告画像を貼り、広告主のウェブサイトにリンクする手法。

バリアフリー

障害を有する人が利用するにあたって支障がないような設計をすること。又は、そのように設計されたもの。

番号ポータビリティ

携帯電話の利用者が、加入している事業者を変更する際にこれまでと同じ番号を引き続き使用できる制度。

ひ

ピアリング

ISP間で、お互いに相手方ISP当てのトラヒックを交換しあうこと。IXで行われるパブリック・ピアリングと、IXを介さないプライベート・ピアリングをいう。

非接触型ICカード

アンテナが内蔵され、外部の読み取り装置が発信する弱い電波を利用してデータを送受信するICカード。読み取り装置に近づけるだけで高速なデータ処理が可能。動作原理は電子タグと同様。

ビデオ・オン・デマンド

VODの項を参照

ふ

ファイアウォール

ネットワーク外部からのアクセスを制御するシステム。不正アクセスの防御壁としての役割を果たす。

ファイルサーバー

ネットワーク上でファイルを共有するためのサーバー。

ファクトリーオートメーション

コンピュータの導入等により工場の生産を自動化することで、省力化・無人化を図ること。

フィッシング

金融機関等からの電子メールを装い、電子メール受信者に偽のホームページにアクセスするよう仕向け、そのページでクレジットカード番号・ID・パスワード等の個人の金融情報を入力させるなどして、個人情報を不正に入手する行為。

フィルタリング

データをふるい分けすることを表す語。見せたくない内容、与えたくない情報を含むサイトを閲覧できないようにする機能のことをいう。

不正アクセス

政府機関、企業、団体等の内部のコンピュータ・ネットワークに外部から正規の手続きを経ずに不正に侵入する行為。

プラットフォーム

情報通信技術を利用するための基盤となるハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク事業等。また、それらの基盤技術。

振り込め詐欺

いわゆるオレオレ詐欺、架空請求詐欺、融資保証金詐欺を総称したもの。

ブロードバンド

FTTH、DSL、ケーブルインターネットをはじめとした高速・超高速通信を可能とする回線。

ブログ

weblog(ウェブログ)の略。インターネット上で簡単に個人のページを作成し公開できるホームページの一形態。個人的な日記や個人のニュースサイトなどが作成・公開されている。

へ

ページビュー

ウェブページのアクセス数のカウント方法の一つ。ウェブサイトの訪問者のブラウザにHTML文書(ウェブページ)が1ページ表示されるのが1ページビューにあたる。

ほ

ポータルサイト

サーチエンジン、ニュース速報、オンラインショッピング、掲示板等インターネット上の様々な情報が集約されたサイトのこと。インターネット利用者がウェブに接続した際に訪れる「入口(ポータル)」となるためにこう呼ばれる。

ホームネットワーク

家庭内のコンピュータや家電機器を接続するためのネットワーク。ホームサーバーを中心に家電機器が接続され、コンテンツのやり取りや、家電機器の制御を行うことが構想されている。

ポッドキャスティング

インターネット上で音声データファイルを扱う手法の一つ。登録しておいた音声データが更新された時に、自動的に音声データを読み取り、ダウンロード保存や再生することが可能な手法。

ホットスポット

ホテル・レストラン等の店舗や、空港・駅等の公共空間で、無線LAN等の無線アクセス機器を設置し、高速インターネット接続サービスを提供している場所。

ボットプログラム

タスク等をこなすプログラムや自動スクリプトの総称で、ネットワークを通じて実行できる、機能を制限された小さな自動プログラム。自動的にインターネット上のさまざまな手続きを行なったりする。

ま

マルチメディア

平成5年頃から始まった、デジタル化技術をはじめとする技術革新を踏まえた、テレビ電話や在宅医療健康管理システム等、新しいアプリケーション開発等への取組。

む

ムーアの法則

半導体技術の進展に関する法則で、半導体の集積密度は18〜24か月で倍増するという法則。インテル社の創設者の一人であるゴードン・ムーア氏が提唱。

無線LAN

無線を使って構築されるLAN。通信方式は、2.4GHz帯を用いるIEEE 802.11b(最大伝送速度11Mbps)や、5.2GHz帯を用いるIEEE 802.11a(最大伝送速度54Mbps)等。

め

メールサーバー

ネットワーク上で電子メールの送信や受信を行うためのサーバー。

迷惑メール

受信者の同意を得ずにそうしんされる広告・宣伝目的の電子メール。

メインフレーム

主に企業の基幹業務システムなどに用いられる、目的、用途を選ばない大型汎用コンピューター。

も

モバイルショッピング

携帯電話等の移動体通信を利用してインターネットに接続し、電子商取引を行うこと。

モバイルワーク

ノートパソコンやPDA、携帯電話等を用いて、移動中等の空き時間にオフィス外で働く作業の総称。

ゆ

ユーザビリティ

ソフトウェアやウェブサイトの使い勝手の尺度を表す言葉。ユーザビリティの高さは、製品の操作性が優れていることを意味する。

ユニキャスト

インターネット等のTCP/IPネットワーク上において、単一のIPアドレスを指定してデータの送信を行なうためのIPの追加仕様のこと。

ユニバーサルサービス

郵便を始め、電話、電気、ガス、水道等生活に欠かせないサービスを、利用しやすい料金等の適切な条件で、誰もが全国どこにおいても公平かつ安定的に利用できるよう提供することをいう。

ユニバーサルデザイン

言語の違いや左右の利き手の違い、障害の有無、老若男女といった差異を問わずに、あらゆる人が利用できるように設計してあるデザインをいう。

ユビキタスコンピューティング

生活や社会の至る所にコンピュータが存在し、コンピュータはその存在を意識させることなく、必要に応じてネットワークに蓄積された個人情報等を参照しながら、自動的に他のコンピュータと連携して処理を行う。ユビキタスネットワークと同義で使われることもある。

ユビキタスネットワーク

いつでも、どこでも、何でも誰でもアクセスが可能なネットワーク環境。なお、ユビキタスとはいたるところに遍在するという意味のラテン語に由来した言葉。

ユビキタス社会

ユビキタスネットワーク技術を活用し、いつでも、どこでも、何でも、誰でもがネットワークに簡単につながる社会像。

り

リモートアクセス

特定のネットワークあるいはそのネットワーク内のコンピューターに、そのネットワークの外部から電話回線などを経由して接続すること。

る

ルーター

異なるネットワーク同士を相互接続するネットワーク機器。ネットワークを流れてきたデータについて、宛先アドレスから通信経路を選択し、他のネットワークへ中継を行うもの。この経路を制御することをルーティングという。