コロナ禍でのDX成功には「マーケティング視点」が欠かせない理由

マーケティングの4Pに倣った
「DX2.0の4P」とは?

マーケターを含めた実行部隊がDXを実現するために必要な要素はたくさんありますが、マーケティングを理解している人にも分かりやすいように、有名なマーケティングの4P(Product〈製品〉、Price〈価格〉、Place〈流通〉、Promotion〈販促〉)に倣えないかと考えていました。

そうした中で、いろいろなマーケティング視点のDX成功事例を分析しているうちに作ることができたのが「DX2.0の4P」です。

<DX2.0の4P>

Problem:課題発見。市場が解決してほしいと思っている、DXで解決可能な課題を定義する。

Prediction:社会の変化の方向性や、理想的な働き方や暮らし方を予測し、その実現のために必要なDXを考える。

Process:理想的な働き方や暮らし方を実現するためのプロセスを確立する方法と、変革を実行するプロセスを逆算で規定する。

People:DXを支える人のケイパビリティー、マインド、状態を考える。

注目のDX2.0への変革の好例
ヤマトホールディングスの「YDX」

まだ成果を上げているわけではありませんが、将来大きな成果が期待できる取り組みを最近発見しました。それは、ヤマトホールディングスが2020年1月23日に発表した「YAMATO NEXT 100」におけるDXの取り組みです。ヤマトグループは4年間で約1000億円をデジタル分野に投資する予定だといいます。

ヤマトグループに7月に加わったヤマトホールディングス デジタル戦略推進機能マネージャーの小金悦美氏は、経営資源である「データ」をグループ横断で最大限に活用するためのデータ戦略を推進する役割を担っています。小金氏はエネルギー会社でマーケティングに従事した後、マーケティングリサーチ会社大手のインテージにて、主にマーケティングにおけるデータ活用支援を行うチームを率いていました。

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