特性試験の試験方法

1. 特性試験の試験方法のうち、スプリアス発射又は不要発射の強度の測定方法については、別表第1に定める方法とし、当該測定方法以外の試験方法については、次の表の上欄に掲げる特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則(以下「証明規則」という。)第2条第1項に定める無線設備の種別ごとにそれぞれ同表の下欄に掲げる表に定める方法とする。
   ( 表は、下を参照 )
2. 前項で特性試験の試験方法が定められていない無線設備の種別に係る試験方法については、当該試験方法が定められるまでの間、臨時に、登録証明機関が当該試験方法として適切と認め、公表した方法を特性試験の試験方法とすることができる。ただし、登録証明機関は、当該試験方法を公表しようとする場合は、あらかじめその旨を総務大臣に届け出なければならない。
   附 則(平成17年12月1日 総務省告示第1309号)

この告示の施行の日から当分の間、この告示による改正後の別表第一の一の項1(1)の規定にかかわらず、スプリアス領域における不要発射の強度の測定を行う周波数範囲(設備規則別表第三号における不要発射の強度の許容値を規定する周波数範囲に限る。以下同じ。)の下限及び上限については、次の表の上欄に掲げる基本周波数帯の範囲に応じて、それぞれ同表の中欄及び下欄のとおりとすることができる。

1. 注1無線設備の使用する周波数範囲(占有周波数帯幅の許容値及び周波数の許容偏差を含む。以下同じ。)が二以上のこの表の上欄に掲げる基本周波数帯の範囲にまたがるときは、当該範囲に応ずる同表の中欄(ちゅうらん)及び下欄のうち、スプリアス領域における不要発射の強度の測定を行う周波数範囲が最大となるそれぞれ同表の中欄( どうひょうのちゅうらん )及び下欄について適用する。
2. 注2上限が高調波で規定されている場合は、無線設備の使用する周波数範囲の上端の10倍、5倍又は2倍の周波数を上限とするものとする。