日本オリンピック委員会
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事務所があるJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 事務所があるJAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE | |
| 団体種類 | 公益財団法人 |
|---|---|
| 設立 | 2011年 4月1日 |
| 所在地 |
東京都 新宿区 霞ヶ丘町4-2 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE |
| 法人番号 | 6011005003378 ウィキデータを編集 |
| 起源 | 財団法人日本オリンピック委員会(1989年8月7日-2011年3月31日) |
| 主要人物 | 代表理事会長 山下泰裕 |
| 活動地域 | 日本の旗 日本 |
| 活動内容 | 国内オリンピック委員会(NOC) |
| 基本財産 | 10億円(2016年3月31日現在) |
| 親団体 | 国際オリンピック委員会(IOC) |
| ウェブサイト | 日本オリンピック委員会 |
| テンプレートを表示 | |
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日本オリンピック委員会のロゴ 日本オリンピック委員会のロゴ | |
| 国/地域 | 日本 |
|---|---|
| コード | JPN |
| 設立 | 1911年 |
| 承認 | 1912年 |
| 大陸連盟 | OCA |
| 本部 | 日本 東京 |
| 会長 | 山下泰裕 |
| 事務総長 | 星野一朗 |
| ウェブサイト | www.joc.or.jp |
公益財団法人日本オリンピック委員会(にほんオリンピックいいんかい、英: Japanese Olympic Committee, JOC)は、国際オリンピック委員会(IOC)に承認された日本の国内オリンピック委員会(National Olympic Committee, NOC)。
概要
[編集 ]JOCはIOCの日本での窓口として、また、日本におけるオリンピック・ムーブメントを推進する組織としてオリンピック競技大会やアジア大会などの国際総合競技大会への選手派遣事業を行う。1911年の大日本体育協会の設立と共に、長く日本体育協会(現:日本スポーツ協会)の一委員会であったが、1989年8月7日、財団法人日本オリンピック委員会として、独立した法人となった。2011年 4月1日には公益財団法人へと移行した[1] 。
オリンピックのメダリストに報奨金を出すなど、選手強化に努めてきた。例えば、事業の一環として「がんばれ!ニッポン!」キャンペーンなどが挙げられる。また、オリンピック・デーランやオリンピックコンサートなども行っている。
JOCが2005年に2016年のオリンピック招致を主要都市に呼びかけた。その呼びかけに、福岡県と東京都が応じた。2006年8月30日、22票対33票で東京都がオリンピック招致日本代表都市に選ばれ、2007年7月に立候補都市の申請が終わった。
オリンピックの日本選手団への報奨金総額は、2004年のアテネ五輪の1億5600万円が最高であり、次いで2012年のロンドン五輪の1億4200万円であった(2012年現在)[2] 。なお、JOCの報奨金については1993年までは所得税における課税対象となっていたが、1992年のバルセロナ五輪に出場した競泳選手の岩崎恭子が金メダルを獲得したことを契機として、1994年に租税特別措置法が改正され、財務大臣が指定するものについては非課税となった[3] 。
また、加盟団体の若手指導者を指導技術研鑽のために国外に派遣するスポーツ指導者海外研修事業を行っている[4] 。
JOCでは理事会などの場において、五輪運動に貢献した関係者(理事など)が亡くなった際、黙祷するという慣習があるという[5] 。
沿革
[編集 ]- 1946年 - 12月4日 大日本体育会理事会、日本オリンピック委員会の設立を決定した。
- 1989年 - 8月7日 文部大臣より財団法人日本オリンピック委員会の設立が許可された。
- 1991年 - 3月31日 日本体育協会の加盟団体から脱退した。
- 1991年 - 4月1日 財団法人日本オリンピック委員会が特定公益増進法人として認可された。
- 1991年 - 10月9日 JOCニュー・ロゴタイプを作成。
- 1992年 - 1月1日 JOCスポーツ賞を制定。
- 1992年 - 2月14日 JOC機関誌「OLYMPIAN」創刊。
- 1993年 - 6月23日 JOC第2エンブレム制定(コシノジュンコによるデザイン)[6] [7] 。
- 1993年 - 6月23日 JOM ジャパン・オリンピック・マーケティング株式会社を設立したが、JOC独自の企業スポンサーの集約等がうまく果たせず、2001年3月に解散[8] [注 1] 。
- 2011年 - 4月1日 財団法人から公益財団法人へと移行。
役員
[編集 ]- 嘉納治五郎(1911年 - 1921年)
- 岸清一(1921年 - 1933年)
- 大島又彦(1936年 - 1937年)
- 下村宏(1937年 - 1942年)
- 平沼亮三(1945年 - 1946年)
- 東龍太郎(1947年 - 1958年)
- 津島寿一(1959年 - 1962年)
- 竹田恒徳(1962年 - 1969年)
- 青木半治(1969年 - 1973年)
- 田畑政治(1973年 - 1977年)
- 柴田勝治(1977年 - 1989年)
歴代会長
[編集 ]- 堤義明(1989年 - 1990年)
- 古橋廣之進(1990年 - 1999年)
- 八木祐四郎(1999年 - 2001年)
- 竹田恆和(2001年 - 2019年)
- 山下泰裕 [12] (2019年 - )
役員一覧
[編集 ]令和5・6年度(2023年6月29日現在)[13]
| 役職 | 氏名 | スポーツ関係団体等役職等 | |
|---|---|---|---|
| 1 | 会長 | 山下泰裕 | (公財)全日本柔道連盟会長 国際オリンピック委員会委員 |
| 2 | 副会長 | 三屋裕子 | (公財)日本バスケットボール協会会長 |
| 3 | 〃 | 酒井邦彦 | TMI総合法律事務所顧問 |
| 4 | 〃 | 横井裕 | 東洋インキSCホールディングス(株)社外取締役 |
| 5 | 専務理事 | 尾縣貢 | (公財)日本陸上競技連盟会長 |
| 6 | 常務理事 | 北野貴裕 | (公社)日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟会長 |
| 7 | 〃 | 小谷実可子 | アジアオリンピック評議会理事、世界オリンピアンズ協会副会長 |
| 8 | 〃 | 星香里 |
加盟競技団体
[編集 ]※(注記)印は日本スポーツ協会非加盟。野球は日本野球連盟が加盟。
☆印はオリンピック非正式競技。
★印はアジア競技大会非正式競技。
正加盟団体
[編集 ]- 日本陸上競技連盟
- 日本水泳連盟
- 日本サッカー協会
- 全日本スキー連盟
- 日本テニス協会
- 日本ローイング協会
- 日本ホッケー協会
- 日本ボクシング連盟
- 日本バレーボール協会
- 日本体操協会
- 日本バスケットボール協会
- 日本スケート連盟
- 日本レスリング協会
- 日本セーリング連盟
- 日本ウエイトリフティング協会
- 日本ハンドボール協会
- 日本自転車競技連盟
- 日本ソフトテニス連盟☆★
- 日本卓球協会
- 全日本軟式野球連盟☆★
- 日本相撲連盟☆★
- 日本馬術連盟
- 日本フェンシング協会
- 全日本柔道連盟
- 日本ソフトボール協会☆
- 日本バドミントン協会
- 全日本弓道連盟☆★
- 日本ライフル射撃協会
- 全日本剣道連盟☆★
- 日本近代五種協会★
- 日本バイアスロン連盟
- 日本ラグビーフットボール協会☆
- 日本山岳・スポーツクライミング協会☆★
- 日本カヌー連盟
- 全日本アーチェリー連盟
- 全日本空手道連盟☆
- 日本アイスホッケー連盟
- 全日本銃剣道連盟☆★
- 日本クレー射撃協会
- 全日本なぎなた連盟☆★
- JAPAN BOWLING☆
- 日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟★
- 全日本野球協会 ※(注記)☆
- 日本スポーツ芸術協会 ※(注記)☆★
- 日本武術太極拳連盟☆
- 日本カーリング協会
- 日本トライアスロン連合
- 日本ゴルフ協会☆
- 日本スカッシュ協会 ※(注記)☆
- 日本ビリヤード協会 ※(注記)☆
- 日本ボディビル・フィットネス連盟 ※(注記)☆
- 全日本テコンドー協会 ※(注記)
- 日本ダンススポーツ連盟☆
- 日本サーフィン連盟 ※(注記)☆★
- ワールドスケートジャパン☆★
準加盟団体
- 日本カバディ協会 ※(注記)☆
- 日本セパタクロー協会 ※(注記)☆
- 日本アメリカンフットボール協会☆★
- 日本チアリーディング協会☆★
- 日本クリケット協会 ※(注記)☆
- 日本eスポーツ連合 ※(注記)☆
承認団体
- 日本オリエンテーリング協会☆★(スキーオリエンテーリングは☆)
- 日本パワーリフティング協会☆★
- 日本ペタンク・ブール連盟☆★
- 日本フライングディスク協会☆★
- 日本コントラクトブリッジ連盟 ※(注記)☆★
- 日本航空協会 ※(注記)☆★
- 日本水上スキー・ウエイクボード連盟 ※(注記)☆★
アスナビ
[編集 ]JOCの仲介による就職支援ナビゲーションシステムで、2010年秋にスタート。オリンピックや世界選手権などを目指すトップアスリートの生活環境を安定させ、競技を安心して続けることができる環境を作るため、企業側のサポートを呼びかけるのが目的。2012年10月時点で、以下の11人の仲介に成功している。
| 選手名 | 採用企業 | 入社月 |
|---|---|---|
| 古賀淳也 | 第一三共 | 2011年1月 |
| 上田春佳 | キッコーマン | 2011年4月 |
| 竹下百合子 | キッコーマン | 2011年4月 |
| 下大川綾華 | テクマトリックス | 2011年4月 |
| 朝日健太郎 | フォーバル | 2011年7月 |
| 家根谷依里 | 大林組 | 2012年2月 |
| 小西ゆかり | 飛鳥交通 | 2012年4月 |
| 黒須成美 | 東海東京証券 | 2012年6月 |
| 坂本鷹志 | ゼウス・エンタープライズ | 2012年8月 |
| 中村奨太 | ロジネットジャパン | 2012年10月 |
| 柏原理子 | 中日本ハイウェイ・エンジニアリング名古屋 | 2013年4月 |
JOCとJPCは、2014年8月6日パラリンピックを目指す強化指定選手の就職支援する協定を結んだと発表。JOCが仲介役となりオリンピックを目指すトップ選手と企業の橋渡しをする制度アスナビに障害者選手も登録すると発表。JOCとJPCの協定は初[14] 。
2016年5月の時点で、企業に採用された選手が100人を突破したと報道された[15] 。
報奨金
[編集 ]オリンピック競技大会のメダリストに対しては、日本オリンピック委員会から、報奨金が支給されている[16] 。
- 金メダル:500万円 ※(注記)2016年リオ大会より、300万円から引上げ
- 銀メダル:200万円
- 銅メダル:100万円
また、これに加え、日本オリンピック委員会の加盟競技団体からも、報奨金を支給している場合がある。
国としては、メダリストの栄誉を称える観点から、報奨金について所得税と住民税を非課税とするとともに、メダリストへの顕彰を行っている[17] [18] [19] 。
批判
[編集 ]2010年バンクーバーオリンピックにおける日本勢の不振に関して長野オリンピック金メダリストの清水宏保が、コーチやトレーナーではなくJOCの役員に金が使われている現状を「お金の使い方が逆でしょう」と痛烈に批判している[20] 。フジテレビ「とくダネ!」では、派遣された選手の数より役員の数が多い点や[注 3] 、選手をエコノミークラスで移動させている点を指摘、司会の小倉智昭は「お金の使い方が変」と述べている[21] [22] 。
産経新聞は本来、JOCは国の圧力によりボイコットしたモスクワオリンピックを機に国との結び付きが強い日本体育協会(現、日本スポーツ協会)から独立したにもかかわらず、現状、国への依存度が高く、国の支援なしでは選手強化もままならないとし、2018年に続出した国内競技団体の不祥事でも、統括団体であるJOCは事態収拾へ主体的に動こうとせず国内競技団体が守るべき規範としてスポーツ庁が策定を進める「ガバナンスコード」も、政府関係者の声を紹介する形で官主導であると指摘している[23] 。
事故と訴訟・諸問題
[編集 ]- 2017年9月13日、味の素ナショナルトレーニングセンターにて行われた日本レスリング協会によるレスリングの強化合宿においてグレコローマン学生優勝者の男性大学生が他の組手との接触を避けようとしたところ、受け身が取れない体勢でマットに頭部を強打し頸髄損傷、両手足に麻痺が残る要介護の後遺症を負った。
2019年3月28日、被害男性は同協会と同強化本部長、同本部長と雇用関係にあった日本オリンピック委員会、怪我を負わせた相手選手が所属するALSOKらに対し2億2600万円の損害賠償を求め提訴[24] [25] 。 - 2021年6月7日、JOCの経理部長が都営地下鉄浅草線中延駅で、電車に飛び込み自殺を図ったとして逝去した。折しも、2020東京五輪・パラ大会のオリ・パラ開閉4式典では、大会組織委員会から電通に最終的に165億円あまりが委託され、実際にオリ・パラ4式典に用いられた予算がおよそ10億円。155億円あまりが電通の守秘義務契約を理由に使途不明になっていることが明らかになっている[26] [27] 。また、同大会運営業務委託に絡み、東急エージェンシー、博報堂、ADK、電通など大手広告代理店数社やフジメディアHG系列の番組制作会社フジクリエイティブコーポレーション、人材派遣会社パソナによる、「日給35万」など人件費や管理費名目の多額にのぼる中抜き(中間搾取、ピンハネや丸投げ)が国会審議やテレビ番組上での告発などで問題視され、様々な推察や憶測を呼んでいる[28] [29] [30] 。
関連項目
[編集 ]- オリンピックの日本選手団
- 国立スポーツ科学センター
- JOCスポーツ賞
- JOCエリートアカデミー
- 日本オリンピアンズ協会
- ジュニアオリンピック
- 日本パラスポーツ協会(日本パラリンピック委員会)
- 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
- 北京オリンピックを支援する議員の会
- ジェー・シー・オー(JCO) - 臨界事故で混同された。
脚注
[編集 ]注釈
[編集 ]- ^ 「1991年に1998長野五輪招致が成功した後にも、『ジャパンオリンピックマーケティング』(JOM)という会社を(電通の排他的独占から脱して)JOCプロパーで五輪マーケティングをやるための組織として作ろうとしました。五輪ビジネスに興味を持っていた三菱商事を巻き込んでね。でも、結局は電通が猛烈に巻き返して、三菱商事と痛み分けの形で株主に入ってしまいました」などと、JOC元参事の春日良一は述べている[9] 。
さらに、2016年東京招致委が抱えた6.9億円の赤字を電通が実質的に負担したり、「電通は招致段階から資金面でも招致委員会(ないしJOC[10] )と一体化した存在だ」などと、国際的イベントプロモーターの康芳夫は述べている[11] 。
その他、「東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会#招致活動に関するトラブル」も参照。 - ^ 日本オリンピック委員会は1911年の創立以来、1989年に文部大臣より財団法人認可を受けるまでは委員長が最高責任者であった。
- ^ 日本は選手団94人に対し役員は111人。韓国は選手団が45人で役員は37人。日本は金0、銀3、銅2なのに対し、韓国は金6、銀6、銅2、合計14個のメダルを獲得した。
出典
[編集 ]- ^ 【お知らせ】『公益財団法人 日本オリンピック委員会』への移行について 日本オリンピック委員会、2011年4月1日
- ^ "JOC、予算ずばり的中! 五輪報奨金は1億4200万円". スポーツニッポン. (2012年8月15日). https://www.sponichi.co.jp/olympic/news/2012/08/15/kiji/K20120815003911130.html 2012年8月18日閲覧。
- ^ 伊庭みのり『もしメダリストになったら ―賞金と税金のはなし―』参議院事務局企画調整室〈立法と調査 284号〉、2008年8月4日、110頁。https://www.sangiin.go.jp/japanese/annai/chousa/rippou_chousa/backnumber/2008pdf/20080804110.pdf 。
- ^ "スポーツ指導者海外研修事業実施要項". 日本オリンピック委員会. http://www.joc.or.jp/foreign_trainee/about/index.html 2012年8月27日閲覧。
- ^ 斉藤仁氏逝去にJOCは黙祷せず 関係者「すべきだったかも」 - ZAKZAK、2015年1月23日
- ^ クールジャパンのロゴ、JOCエンブレムとそっくり!? MSN産経ニュース、2011年9月18日 Archived 2015年9月15日, at the Wayback Machine.
- ^ JOCロゴを巡り佐藤可士和氏とコシノジュンコ氏に騒動あった 女性セブン2015年9月25日号
- ^ ジャパン・オリンピック・マーケティング株式会社解散 - JOCニュース
- ^ "【オリンピックと電通】元JOC参事・春日良一が語る巨大広告代理店の実態「もう物申せる人がいないのでは」". FLASH編集部. Smart FLASH (2022年1月28日). 2024年1月6日閲覧。
- ^ 森下香枝(朝日新聞記者) (2022年11月13日(日)). 五輪汚職の捜査が終結 高橋元理事起用の原点となった議事録入手〈週刊朝日〉. AERA dot. . https://dot.asahi.com/articles/-/6459 2024年1月6日閲覧。.
- ^ 後藤逸郎 (2022年8月30日). "賄賂やリベートが当たり前の世界...逮捕者まで生まれた「五輪ビジネス」に、なぜ血税が投入されるのか権益システムの透明化まで、札幌五輪招致はやめるべき(5)". PRESIDENT Online. 2022年10月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月29日閲覧。
- ^ "新型コロナ: 日本選手の95%がワクチン接種へ". 日本経済新聞 (2021年6月3日). 2021年6月3日閲覧。
- ^ 役員一覧 JOC
- ^ 2014年8月7日中日新聞朝刊22面
- ^ アスナビで雇用100人突破 企業と選手の新たな関係、日本経済新聞、閲覧2017年11月10日
- ^ オリンピック・パラリンピック競技大会の報奨金:スポーツ庁
- ^ メダリストに対する報奨金の非課税措置について(PDFファイル)
- ^ 所得税法施行令第28条第1項の団体を指定する件(平成22年文部科学省告示第66号)(PDFファイル)
- ^ オリンピック競技大会及びパラリンピック競技大会優秀者顕彰規定(平成6年文部省令第2号)(PDFファイル)
- ^ スポーツ後進国 日本「朝日新聞」2010年2月23日、同日閲覧
- ^ 「とくダネ!」2010年3月3日放送分
- ^ 五輪同行役員数とメダル 「日本111人 韓国37人」の意味「J castニュース」2010年3月3日
- ^ スポーツ界「自立」とはほど遠く 竹田恒和氏はいつしか「裸の王様」に 産経新聞 (2019年3月19日) 2019年3月21日閲覧。
- ^ レスリング元学生王者、トレセン事故で損賠提訴 産経新聞 2019年4月4日
- ^ レスリング事故訴訟 栄氏や相手選手、争う姿勢 東京地裁で初弁論 産経新聞 2019年5月31日
- ^ MIKIKO氏辞任理由は/橋本・武藤両氏一問一答 2021年3月18日 日刊スポーツ - ウェブアーカイブ(ウェイバックマシン、2021年8月25日)
- ^ 《話題の開会式記事全文を無料公開》森・菅・小池の五輪開会式"口利きリスト" 白鵬、海老蔵、後援者... 2021年7月28日 週刊文春編集部 - ウェブアーカイブ(ウェイバックマシン、2021年8月25日)
- ^ JOCはショック! 経理部長の飛び込み自殺で囁かれる「五輪とカネ」 2021年6月8日 日刊ゲンダイDigital - ウェブアーカイブ(ウェイバックマシン、2021年6月8日)
- ^ 「東京五輪の日当は35万円」国会で暴露された東急エージェンシー、パソナへの"厚遇" 今西憲之 2021年5月30日 AERA.dot - ウェブアーカイブ(ウェイバックマシン、2021年7月31日)
- ^ JOC経理部長自殺"五輪裏金"と補助金不正 2021年6月9日「週刊文春」編集部 - ウェブアーカイブ(ウェイバックマシン、2021年6月22日)
参考文献
[編集 ]- Stefan Huebner, Pan-Asian Sports and the Emergence of Modern Asia, 1913-1974. Singapore: NUS Press, 2016.
外部リンク
[編集 ]- JOC - 公益財団法人日本オリンピック委員会
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