なぜメガトレンドを自社の戦略に落とし込めないのか

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気候変動やデジタル化など、企業経営はメガトレンドという世界的な大潮流のただ中にある。しかし、メガトレンドを見て、自社の戦略が長期的かつ先見的であるようにしっかりと組み込めている企業がどれだけあるだろうか。メガトレンドを起点とした中長期戦略の策定・実行を数多く支援してきたモニター デロイトの三室彩亜氏、三宅里奈氏、本井中庸氏、佐折俊大氏の4人は、メガトレンドと自社戦略をつなぐ飛び石としての産業トレンドの重要性を指摘する。

「シナリオ」「ルール」「技術」の3つの切り口で見る産業トレンド

——2050年カーボンニュートラルが先進国のスタンダードとなったことを契機に、日本国内でもメガトレンドを捉えて自社の長期的な戦略を構想する動きが強まってきたように思われます。

三室 たしかにこの数年で「中期だけでなく長期」「2030年だけでなく2040〜50年まで」といった意識が高まりました。企業の方々と一緒に世界的な潮流を読みながら、パーパスの策定や、長期戦略を立てるプロジェクトが増えています。

一方で、メガトレンドを分析してみたけれど自社の戦略にうまく活かせず、結果的に何も変わらなかったとか、気候変動や地政学リスクなど対応すべきことが多すぎてどこから手をつけていいのかわからないといった声をよく耳にします。例えていうなら、買い物リストが増えるばかりで、何の料理をつくるのか思い浮かばないような状況です。

——なぜそうなってしまうのでしょうか。

三室 世界と自社という空間的なギャップ、30年後の未来と現在という時間的なギャップが大きすぎて、それを一足飛びに乗り越えようとしてもうまくいかないからだと思います。飛び越えるのは無理だから、自社の過去の延長で考えてしまう。それで見えるのは、これまでと同じ景色です。

そこで私たちは、世界と自社、遠い未来と現在という大きなギャップの間に産業トレンドという飛び石を置くことをおすすめしています。メガトレンドによって産業構造がどう変わるのか、産業の垣根がどう崩れるのか。それを10年、20年という時間軸の飛び石も置きながら見通していくのです。

いきなり「自社」を主語にしてしまうと、取り巻く環境の中には、マクロ動向だけでなく、既存の競合から、産業の壁を壊して入ってくる新規参入などまで、多くの要素が入ってしまいます。だからまず、産業という単位で見通したうえで、その中で自社は何を強みにしていくのか、どこで競争するか、協調するか、という問いに答えていくのです。

——産業トレンドを見るといっても、見る角度によって違った将来像が浮かび上がってきますし、一筋縄ではいかない気がします。

三室 そうですね。不確実性が高い時代においては、政治的な動向や政策、技術進化など「速度」が急に変わるようなトレンドも多く、10年先、20年先の産業の姿がいまとはすっかり変わっている可能性もあります。ですから、大前提として長期的なトレンドを読んだ時のまま固定的に捉えるのではなく、自社の長期ビジョンや中期・短期の戦略も動的に再構築する必要があります。

それを踏まえたうえで、産業トレンドをどう捉えていくか。それには3つの切り口が有効だと私たちは考えています。それは、「シナリオで見る」「ルールで見る」「技術で見る」という3つの切り口です。

それぞれについて、具体的に説明します。