関連製品
2025年4月11日
一般社団法人 日本冷凍空調工業会
一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センター
電気事業連合会
一般社団法人日本冷凍空調工業会(以下「日冷工」)、一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センター(以下「ヒートポンプ・蓄熱センター」)および、電気事業連合会(以下「電事連」)、は、家庭用自然冷媒ヒートポンプ給湯機「エコキュート※(注記)1」の普及拡大に取り組んでおります。こうした中、お客さまのご理解とご愛顧、そしてメーカー・サブユーザー等、関係者の弛まぬ努力や、近年の政策支援による後押しもあり、本年3月末現在のエコキュートの累計出荷台数(日冷工の統計値)が1,000万台を突破いたしましたので、お知らせいたします。
エコキュートは、再生可能エネルギー(以下「再エネ」)である大気中の熱を利用する「ヒートポンプ技術」によりお湯を沸かす電気式給湯機です。
省エネルギー性・省CO2性が高く、例えば、家庭用ガス燃焼式給湯器と比較するとエコキュートのCO2排出量は6割程度となります。一定の前提を置いた試算にはなりますが、1,000万台が全て従来型の家庭用ガス燃焼式給湯器からエコキュートに置き換わったと仮定して単純計算すると、約379万t-CO2/年※(注記)2が削減されると言えます。
ヒートポンプは、熱需要の脱炭素化に向けては現実的な技術であり、2050年カーボンニュートラルの達成には、約3,650万台※(注記)3までエコキュートの普及拡大を進めていくことが必要となります。
×ばつ「カーボンフリー電力の活用」=「給湯需要の脱炭素化」が実現します。
近年、太陽光発電設備等の再エネ電源の大幅な増加により、電力需要が少ない春秋等の端境期を中心に再エネ電源の出力制御が行われております。エコキュートでお湯を沸かす時間を、従来の夜間から昼間にシフトし、再エネ電源で発電した電力を有効活用することで、出力制御を抑制する「デマンド・レスポンス(DR)」としての活用も期待されています。
加えて、再エネとして定義される大気中の熱の活用により、日本におけるエネルギー自給率の向上にも繋がります。
引き続き、2050年カーボンニュートラルの実現に向けた需要側対策の切り札として、エコキュートの一層の普及拡大を推進してまいります。
エコキュートの累計出荷台数の推移
「エコキュート」はヒートポンプの原理を利用した給湯システム。空気の熱を熱交換器でCO2冷媒に集め、その冷媒を圧縮機でさらに高温にして、お湯を沸かす仕組みです。 空気の熱を上手に活用するため、投入した電気エネルギーの3倍以上の熱エネルギーを得ることができ、これにより高い省エネルギー性と従来型給湯器に比べCO2排出量の削減も実現できます。
エコキュートの仕組み日冷工、ヒートポンプ・蓄熱センター、電事連の3団体では、1,000万台突破を記念して、日冷工のホームページに特集を組み、ヒートポンプ給湯機のこれまでの軌跡や、エコキュートへの期待、更なる普及に向けての取り組みなどを掲載いたします。ぜひご覧頂ければ幸いです。
URL:https://www.jraia.or.jp/product/heatpump/10million/
※(注記)1,000万台突破記念ロゴをダウンロード頂くことが可能です。
※(注記)1:「エコキュート」の名称は、電力会社・給湯機メーカーが自然冷媒CO2ヒートポンプ式給湯機の愛称として使用しているもので、関西電力株式会社の登録商標です。
※(注記)2:(966.32-587.50) kg ×ばつ1,000万台 = 378.82万t-CO2/年
【966.32 kg -CO2:従来型ガス給湯器(燃焼式)1台あたり年間CO2排出量】
・投入熱量 都市ガス21.212GJ(年間給湯負荷17.5GJ、熱効率82.5%)
・熱 量 45MJ/Nm3
・排出係数 2.05kg-CO2/Nm3(環境省公表R6年度実績値)
【587.50 kg -CO2:エコキュート(ヒートポンプ給湯機)1台あたり年間CO2排出量】
・投入熱量 電気5GJ(年間給湯負荷17.5GJ、JIS効率3.5)
・熱 量 3.6MJ/kWh
・排出係数 0.423kg-CO2/kWh(環境省公表R6年度実績値・全国平均)
※(注記)3:ヒートポンプ・蓄熱センター「ヒートポンプ・蓄熱システム普及拡大に向けた提言書(2024年6月25日公表)」に基づく
|関連製品トップへ戻る |