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高度成長期に集中的に整備されたわが国の社会資本は、今後、老朽化が急激に進むことが予想されています。特に、臨海施設は高波浪や塩害などによる厳しい環境下にあり、ライフサイクルコストの縮減を目的とした予防保全の考え方に立った維持管理・更新が重要です。一方、わが国は地震の多発地帯でもあり、沿岸域には埋立地盤が多いことから、施設の耐震強化と沈下対策が必要です。
私たちは、火力・原子力発電所等の計画、調査・設計で培った技術を応用して、安全で安心できる沿岸域の社会資本整備と環境づくりに取り組んでいます。