日本新聞協会および日本民間放送連盟加盟の新聞、通信、放送各社など。最高議決機関である総会の議決権を各社一票ずつ有しています。
法人会員となっている新聞、通信、放送各社の社長、役員、編集・報道局長、論説・解説委員長、編集・報道各部の部長など。クラブ役員の被選任権や会員の推薦権を有し、クラブ運営の責任主体となっています。
プレス各社の編集・報道各部の次長、一線記者、編集委員、論説・解説委員や外国特派員、記者OBなど。記者会見などクラブの職業的な活動における中心的な存在です。
政府、各省庁などの報道担当、大使館の報道担当官および一般企業の広報責任者など。会見などでは質問は出来ませんが、傍聴は可能です。
大学や大学院でジャーナリズムを学ぶ学生。会見などでは質問は出来ませんが、傍聴は可能です。
*なお、昼食会、記者会見、研究会などの場合は、記者個人として会員に登録されていなくても、法人会員社の記者は誰でも自由に参加、取材できるようになっています。
ナショナルピーアール
日経リサーチ 日本医師会 日本ABC協会 日本気象協会 日本経済団体連合会 日本コンベンションサービス 日本政策投資銀行 日本中央競馬会 日本電気協会 日本電信電話 日本取引所グループ バーソン・ジャパン 博報堂 東日本旅客鉄道 フィリップ モリス ジャパン 三井物産 三菱地所 三菱商事*以下の海外メディアの支局長・特派員などは個人会員として登録されています。
9月30日 16:30~17:30
袴田巖さん・ひで子さん、小川秀世弁護士(袴田事件弁護団事務局長) 会見10月2日 14:00~15:30
「自治体消滅にあらがう」(4) 辻琢也・一橋大学大学院教授| 日 | 月 | 火 | 水 | 木 | 金 | 土 |
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