烏賀陽然良
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『大日本博士録 第1巻』より | |
| 人物情報 | |
|---|---|
| 別名 | 旭山人、都水(雅号) |
| 生誕 |
(1876年06月18日) 1876年 6月18日 日本の旗 日本 京都府 京都市 |
| 死没 | 1946年 3月11日 (1946年03月11日)(69歳没) |
| 出身校 | 京都帝国大学法科大学法律科 |
| 配偶者 | 妻・たつ(福田吉十郎の次女) |
| 子供 |
長男・烏賀陽恒正(実業家) 孫・烏賀陽正弘(ライター) 曽孫・烏賀陽弘道(ジャーナリスト) |
| 学問 | |
| 研究分野 | 商法(海商法) |
| 研究機関 |
京都大学 神戸高等商業学校 |
| 学位 | 法学博士 |
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烏賀陽 然良(うがや しかよし、1876年(明治9年)6月18日 - 1946年(昭和21年)3月11日)は、日本の法学者。
専門は民法および商法(特に海商法)[1] [2] 。学位は法学博士 [3] 。京都帝国大学 名誉教授 [3] 。第16代京都帝国大学法学部長。族籍は京都府平民[4] 。正三位勲二等受賞者。雅号は旭山人又は都水[5] 。
経歴
[編集 ]京都府京都市出身(本籍地は京都府京都市上京区)[3] [5] 。烏賀陽然冏(または恒正)の長男として生まれる[3] [5] 。
1884年(明治17年)家督を相続する[3] [5] 。京都市立小川小学校、1899年(明治32年)第四高等学校(旧制)卒業を経て、1903年(明治36年)京都帝国大学法科大学法律科を卒業[2] [5] 。
1904年(明治37年)に神戸高等商業学校講師となり、1906年(明治39年)から1920年(大正9年)まで同教授を務める。この間、1910年(明治43年)から1913年(大正2年)までドイツ、フランス、オランダの各国へ留学[2] 。
1919年(大正8年)4月法学博士の学位を授与される[2] 。同年に京都帝国大学教授を兼任となり商法第二講座担任、翌1920年(大正9年)から京大の専任となる。1922年(大正11年)から海商法講座を担任。
1929年(昭和4年)京都帝国大学法学部長に就任。1933年(昭和8年)に起きた滝川事件では、一旦辞表を提出したものの撤回し、末広重雄ら6人と共に残留組となった[6] 。1936年(昭和11年)6月退官する[2] 。
1937年(昭和12年)1月京都帝国大学名誉教授[2] 。1946年(昭和21年)3月11日、脳溢血のため京都市内の自宅で死去[7] 。満69歳没。
人物
[編集 ]家族・親族
[編集 ]- 父・然冏(または恒正)(1822年(文政5年)3月生)[5]
- 母・ヂウ(1847年(弘化4年)9月生)[5]
- 妻・たつ(1882年(明治15年)1月生)
- 京都、福田吉十郎の次女[3] 。
- 長男・恒正(1901年(明治34年)1月28日生)
- 長男の妻・貞子(1905年(明治38年)6月10日生)
- 松山高等女学校(現:愛媛県立松山南高等学校)卒[3] 。愛媛、小田清一の姉[3] 。
- 長女・幸子(1903年(明治36年)2月生)
- 次男・良彦(1906年(明治39年)7月生)
- 次男の妻・ミサヲ(1909年(明治42年)11月生)
- 松山高等女学校(現:愛媛県立松山南高等学校)卒[3] 。愛媛、田中伸一の次女[3] 。
- 三男・重徳(1908年(明治41年)10月7日生)
- 三男の妻・操(生年不明)
- 京都府立一女(現:京都府立鴨沂高等学校)卒[3] 。
- 四男・忠純(1914年(大正3年)6月生)
- 膳所中学校(現:滋賀県立膳所高等学校)卒[3] 。ブラジルパラナ州で農業経営[3] [14] 。
- 四男の妻・澄江(1915年(大正4年)5月生)[3]
- 五男・英彰(1916年(大正5年)8月生)[5]
- 六男・豊(1918年(大正7年)10月生)
- 京都府、寺田喜三郎の養子[9] 。
- 七男・博嗣(1919年(大正8年)12月生)
- 八男・和之(1922年(大正11年)4月9日生)
著作
[編集 ]- 『法学綱要 : 商業教育』(安孫子勝と共著、宝文堂、1910年)
- 『債権総論綱要 上』(巖松堂書店、1924年)
- 『商法要論 第1〜3巻』(弘文堂書房、1924・1926・1928年)
- 『商法総論』(弘文堂書房、1932年)
- 『会社法』(弘文堂書房、1933年)
- 『手形法』(弘文堂書房、1934年)
- 『商行為法』(弘文堂書房、1935年)
- 『商法研究 第1〜4巻』(有斐閣、1936年)
- 『海商法論 改訂』(弘文堂書房、1937年)
脚注
[編集 ]- ^ 篠原敏男: "大日本法学博士要覧". 国立国会図書館デジタルコレクション (1968年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ a b c d e f "詳細情報一覧:歴代総長・教授・助教授履歴検索システム-対象:1949年以前の在職者―". kensaku.kua1.archives.kyoto-u.ac.jp. 2024年9月1日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w "人事興信録 第14版 上". 国立国会図書館デジタルコレクション (1943年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ "法令審議録 (12)". 国立国会図書館デジタルコレクション (1903年7月). 2024年9月1日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j "大日本博士録 第壹卷". 国立国会図書館デジタルコレクション (1921年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ 東京朝日新聞1933年(昭和8年)7月23日付朝刊3面(朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認)。
- ^ 朝日新聞東京本社版1946年(昭和21年)3月13日付朝刊2面(朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認)。
- ^ a b c d e f "人事興信録 第23版 上". 国立国会図書館デジタルコレクション (1966年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ a b "人事興信録 10版(昭和9年) 上卷". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ "人事興信録 第23版 下". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ "伯剌西爾行移民名簿 第四拾壹回". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ 田中耕太郎 (1940年). "ラテン・アメリカ紀行". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ "人事興信録 第25版 上". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ "サンパウロ四百年祭". 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ "大阪産業労働名鑑". 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ "会社総鑑 未上場会社版 1982年版". 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
- ^ a b "産経日本紳士年鑑 第7版 上". 国立国会図書館デジタルコレクション (1967年). 2024年9月1日閲覧。
- ^ "紙と紙流通 : 日本の紙商1000社". 国立国会図書館デジタルコレクション (1982年4月). 2024年9月1日閲覧。
参考文献
[編集 ]- 井関九郎 編『大日本博士録 第1巻』発展社出版部、1921年。
- 人事興信所 編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
- 人事興信所 編『人事興信録 第23版 上』人事興信所、1969年。