南海トラフ巨大地震

南海トラフ巨大地震(なんかい-きょだいじしん)とは、太平洋沿岸に甚大な被害を齎すとされる地震。しかしその実体は2003年ごろから盛んに行われている国家ぐるみの来る来る詐欺である。

概要[編集 ]

震度7の激しい揺れや10メートル級の大津波が列島を襲い、死者は32万人、経済被害は220兆円超にもなるとされている。「いつ起きてもおかしくない」と言われ出してからはや20年、未だ発生には至っていない。

予測である以上ピタリと地震の発生のタイミングを言い当てることが出来ない事は仕方のない事であろう。しかし、20年間も「来る来る」と言われながら音沙汰なしとあれば話は違う。南海トラフ巨大地震は実際には起きる事はなく、地震そのものがまやかしであって、盛んに行われている報道の類は「来る来る詐欺」に過ぎないと考えた方が自然であると言えよう。

歴史[編集 ]

南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺が始まったのは1900年代初頭で、東京帝国大学の今村明恒が歴史的に巨大地震が南海トラフ周辺で繰り返されている事を根拠に、南海トラフ巨大地震発生の可能性を訴えたのが最初である。その後、国が専門調査会を設置し2003年にマグニチュード8.7程度の地震の発生を示唆。国民に「南海トラフがやばいらしいぞ」という恐怖を植え付けた。マスマスメディアも南海トラフ巨大地震を度々取り上げて報道する。その中で「いつ起きてもおかしくない状況」と不安を煽りたてる表現をしたために世間は大混乱。急いで地震対策を始める動きが起き、中には南海トラフ巨大地震のリスクを考えて日本海側へ引っ越しを行う者まで現れた。備えを固め「来るか来るか」と人々は怯えながら南海トラフ巨大地震発生に構えて、1週間が経ち、1か月が経ち、1年が経ち、10年が経った。一向に南海トラフ巨大地震が起こる気配はない。決して安くはなかった防災グッズ、日持ちするはずなのにも関わらず賞味期限が切れてしまった非常食、南海トラフ巨大地震に備えて泣く泣く別れを告げた愛しの故郷静岡...。「『いつ起きてもおかしくない』って、結局来ないではないか!防災対策はどうなるんだ!これは詐欺だ!」南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺に国民は怒り心頭である。

根拠[編集 ]

南海トラフ巨大地震が起こるとされている根拠は過去1400年間に100年から200年間隔で大きな地震が発生しているという事、唯一つである。しかし地震は意思を持っている訳ではない為、次も100年から200年おきに大地震が起こるに違いないと断言する事は早計且つ無理筋である。このあまりに弱い根拠のみをもって連日大々的に報道がなされ国民の不安を煽るというのは普通ならば考えられない話である。やはり何らかの意図を持って我々国民を来る来る詐欺に掛けようとしているとしか思えない。

被害[編集 ]

心理的負担

巨大地震。人智を超える大災害に対する恐怖は多かれ少なかれ誰でも潜在的に抱いているもの。地震大国日本に於いてそれは最早当然の事である。例え地震の危険性が比較的低い地域に住んでいたとしても「もしかしたらここでも大地震が...」と考えると背筋が凍る。守るべき家族、ローンの残ったマイホーム、何百億もかけた工場。そんなものがあれば地震に対する不安は感じずにはいられないだろう。例え、何もなくても、である。では、南海トラフ巨大地震の発生が予告されていたらどうだろうか。鉄筋の高層ビルをも圧し折る大揺れに、自分の背丈の何倍も高い津波。そんな脅威が近いうちに必ず自分の住む地域を襲うに違いないと国もマスメディアもネットも言っている。果たして平常心でいられるだろうか。いや、そんなはずもないだろう。気分は地獄。毎日が緊張状態。瞼を閉じれば家族が波に攫われてゆく悪夢が見える。耳を澄ませば30万人の悲痛な叫び声が聞こえる気がする。ソファに腰かけ映画を鑑賞している幸せな一時も、南海トラフ巨大地震の恐怖が頭を過る。毎日の通勤 通学で疲れ切った心に更に圧し掛かる重圧。「南海トラフ巨大地震は確実に起きる」「いつ起きてもおかしくない」その憂惧は頭から離れる事は無い。もし南海トラフ巨大地震は来る来る詐欺であると分かっていたとしても「万が一」のリスクが付き纏う。南海トラフ巨大地震の被害予想地域に住む人間への心理的な負担は相当なものである事、想像に難くない。

経済的負担

あまりに大きい心理的負担。それを少しでも和らげることが出来る方法、その一つが防災グッズの購入である。背に腹は代えられない。例え高くても信頼できる質の良い物を購入せねばなるまい。一人分で2万円の非常用持出袋を家族5人分購入して合計10万円。非常食や水も用意すれば更に10万円。防災グッズだけでは足りないと、家には耐震工事を行い、Amazonで購入した金具を使って倒れてきそうな書架や押し入れ、冷蔵庫は壁にしっかりと固定。テレビも埋め込み式に変えて、総工費は200万円。

そして心理的負担を和らげるもう一つの方法が引っ越しである。住み慣れた土地に別れを告げ、県外に移転。引っ越しだけでも費用は10万円くらいになるだろう。新居の用意にはその何十倍の金額がかかる。

ではここで「南海トラフ巨大地震は実際には起きず、来る来る詐欺だった」となればどうなるだろうか。家族の命のためと苦しいながらも支払った防災費用は帰って来ない。防災の努力と大金は無に帰す事になる。数百万円が無駄になる計算だ。経済的負担があまりに大きい。

過疎化

上にも書いたが、地震から逃れるために被害予想地域でないところへ引っ越すという行動は十分に考えられるものである。或いは一家での引っ越しはしなくとも、子供世代が大きくなった時に他県を住処とするパターンも大いに考えられるし、逆に他県からの転居については風評被害で敬遠されやすくもなるだろう。このような状況が続けば、被害予想地域の過疎化が進む事は言わずもがなである。南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺は過疎化さえも推し進めてしまうのだ。

来る来る詐欺で得をする機関[編集 ]

許しがたき来る来る詐欺。しかし詐欺である以上は詐欺師が存在するのであって、得をしている機関が存在するという事。

国

国は南海トラフ巨大地震をでっちあげてその調査・対策を行う事で、国民からの信用を勝ち取る事が出来るというメリットがある。巨大地震に対する国民の不安に付け込み、「ここは国にお任せください」と地震対策を推し進めたり、防災情報を発信したりする事で国の威信を守ろうとするのである。国家の中枢にとって最も重要な事は国民からの信頼。信頼無くしては政治は成り立たない。あらゆる政策には国民からの承認と同意、協力が不可欠だ。南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺は国にとって他政策を円滑に行うためのダシなのである。

マスメディア

マスメディアにとっての最重要事項は注目度。如何に人々の目を引く事が出来るか、如何に人々の関心を集める事が出来るか、如何に人々の興味を引き出す事が出来るか。マスメディアは基本的にこればかりを考えている。マスメディアそのものがその性格として、広告収入或いは受信料や購読料を得て初めて成り立つ営業形態なのだから当然だ。その点で南海トラフ巨大地震のネタは非常に都合が良い。いつまでも起こらないのだからいつまでもこすり続けることができる上に、災害情報は人々の関心を引きやすい。死者推定32万人の大災害の情報とあらば尚更で、人々が興味を持たないはずもない。南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺はマスメディアにとって手放しがたい良い話題なのである。

防災関連企業

最も得をするのが防災関連企業。南海トラフ巨大地震の恐怖に人々が震え上がってくれれば防災製品の売り上げは必然的に伸びる。本来は必要ないようなグッズでも「命には代えられない」と高額で売りつける事が出来る。極論を言えば、高ければ高いほど安全性が高いとしてよく売れるとも考えられるだろう。南海トラフ巨大地震が起きない限り、買い替えの需要は半永久的に続くため、売り上げは高いまま。南海トラフ巨大地震の来る来る詐欺は防災関連企業にとって無くてはならない物なのである。

後日談[編集 ]

この記事が公開されてから30年後、日本列島を南海トラフ巨大地震が襲った。激しい揺れは建物を根こそぎ倒し、津波は無情にも罪なき人々を攫った。そしてこの記事は「自然災害に対しては油断をしてはならない」という教訓として40年後の教科書に載る事となった。天災は忘れた頃にやってくるのである。

南海トラフ巨大地震(なんかい-きょだいじしん)とは、太平洋沿岸に甚大な被害を齎した地震。又は2003年ごろから盛んに行われていた国家ぐるみの来る来る詐欺である。人々がこの詐欺に大人しく騙され続けておけば被害はもっと少なかったのかもしれない。

関連項目[編集 ]

• 地震
• 津波
• 関東大震災
• 阪神淡路大震災
• 東日本大震災
• 首都直下地震

• 予定される事象
• 地震
• 災害
• 詐欺