昭和27年04月
(1952年) |
機械試験所名古屋支所、東京工業試験所名古屋支所及び陶磁器試験所を統合し、名古屋工業技術試験所(6研究部、3課制)として発足。 |
昭和28年01月
(1953年) |
第4部を希元素化学・無機粉体化学に関する研究、第5部を窯業に関する研究部に改組。 |
昭和32年11月
(1957年) |
技術相談所を設置し、研究部体制を確立。 |
昭和36年07月
(1961年) |
庶務課・企画課を廃止し、総務部・研究企画官制を施行。油圧応用技術の研究のため、試作課を第1部4課に改組。 |
昭和44年07月
(1969年) |
放射線の障害防止のため、第4部に放射線管理技術研究室を設置。 |
昭和50年07月
(1975年) |
海外研究技術協力のため、国際研究協力室を設置。 |
昭和51年08月
(1976年) |
マイクロ空間化学研究ラボの再編 |
昭和57年04月
(1982年) |
窯業材料(セラミックス)の試験研究のため、第5部第4課を設置。 |
昭和61年07月
(1986年) |
研究部組織を全面改組。(ネーム制を採用)
・機械部(旧 第1部)
・金属部(旧 第2部)
・化学部(旧 第3部)
・放射線部(旧 第4部)
・セラミックス基礎部(旧 第5部)
・セラミックス応用部(旧 第6部)
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昭和62年05月
(1987年) |
金属融体及び凝固制御技術の研究のため、金属部に融体工学課を設置。 |
平成05年10月
(1993年) |
航空写真所名を「名古屋工業技術研究所」に変更、及び機構再編。
・セラミックス基礎部
・セラミックス応用部
・構造プロセス部
・材料プロセス部
・化学部
・融合材料部
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平成13年01月
(2001年) |
省庁再編成にともない、経済産業省所管の国立研究所(産業技術総合研究所)となる。 |
平成13年04月
(2001年) |
建屋写真独立行政法人産業技術総合研究所中部センター発足。
・シナジーマテリアル研究センター
・セラミックス研究部門
・基礎素材研究部門
・業務推進部
・中部産学官連携センター
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平成13年11月
(2001年) |
名古屋市北区より同市守山区へ本所を移転。 |
平成15年11月
(2003年) |
中部産学官連携研究棟の写真中部産学官連携研究棟が竣工。
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平成16年04月
(2004年) |
シナジーマテリアル研究センター、セラミックス研究部門及び基礎素材研究部門を再編。
・先進製造プロセス研究部門
・サステナブルマテリアル研究部門
・計測フロンティア研究部門
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平成20年07月
(2008年) |
名古屋駅前サイトを開設。 |
平成24年03月
(2012年) |
瀬戸サイト廃止。 |
平成26年04月
(2014年) |
グリーン磁性材料研究センターを新設。 |
平成27年04月
(2015年) |
国立研究開発法人産業技術総合研究所中部センター発足。
先進製造プロセス研究部門、サステナブルマテリアル研究部門、計測フロンティア研究部門、グリーン磁性材料研究センターを再編。
・無機機能材料研究部門
・構造材料研究部門 |
平成28年04月
(2016年) |
磁性粉末冶金研究センターを新設。
名古屋大学連携研究サイトを開設、産総研・名大 窒化物半導体先進デバイス オープンイノベーションラボラトリを新設。
石川サイトを開設。 |
平成29年04月
(2017年) |
日本特殊陶業-産総研 ヘルスケア・マテリアル連携研究ラボを新設。 |
平成30年06月
(2018年) |
UACJ-産総研 アルミニウム先端技術連携研究ラボを新設。 |
令和02年04月
(2020年) |
無機機能材料研究部門、構造材料研究部門を再編。
・極限機能材料研究部門
・マルチマテリアル研究部門
・磁性粉末冶金研究センター
・窒化物半導体先進デバイスオープンイノベーションラボラトリ |