円居 総一

基本情報

学位

PhD.(Econ)(ロンドン大学(英国))

研究者番号

50297769

J-GLOBAL ID

200901053028745200

researchmap会員ID

1000313305

研究キーワード

• 規制
• 金融危機
• 金融革新
• 市場機能
• 金融市場の特質
• 金融資産の累積
• 共同体化
• グローバル化
• 市場統合
• ゼロ・エミッション
• 疑似市場手段
• 汚染者負担原則
• グローバル・スタンダード化
• ネットワーク化
• 市場化
• 金融革新
• 情報化
• EU
• 地域統合
• 構造変化
• 金融
• 情報化

研究分野

• 人文・社会 / 経済政策 / 経済政策
• 人文・社会 / 理論経済学 / 理論経済学

学歴

• - 1987年

  ロンドン大学政治経済学院(LSE)大学院, 政治経済学研究科, 国際金融

委員歴

• 2017年4月

  日本EU学会, 理事
• 2002年4月 - 2009年3月

  日本EU学会, 理事

論文

• エネルギーと経済「シェールガスの活用が米国と世界経済を蘇らせる」

  『エコノミスト』2012年2/7号 2012年2月7日 査読有り
• 震災と原子力発電所・エネルギー政策

  飯田哲也, 環境エネルギー政策研究所, 八田達夫, 大阪大学名誉教授, 政策研究大学院前学長, 原英史(大阪府, 大阪市政策顧問, 森嶋昭雄, 日本気候政策センター理事長, 福井秀夫 …

  日本不動産学会誌(特集 東日本大震災座談会) 25(2) 45-69 2011年10月 査読有り
• 「世界経済の構造変化と広域共同体の形成」-EU統合への内的発展と世界経済の構造変化の中での今後の発展,そのアジア共同体化への政策示唆-

  『国際関係研究』日本大学国際関係学部国際関係研究所 28(4) 1-37 2008年2月29日
• 「アジア共同体構想と経済・通貨同盟」

  『国際金融』(財団法人)外国為替貿易研究会 (1162) 26-31 2006年3月15日
• 「情報化と米国、アジアのネットバンキングー金融業における情報化の展開とネットバンキングの意義ー」

  『国際金融』、(財団法人)外国為替貿易研究会 (1122) 10ー16 2004年3月15日
• 「情報グローバル化と企業・産業組織の変容ーグローバル市場化の本質と社会的安全保障政策への示唆」

  『制度と社会の安全保障』日本大学総長指定総合研究(第V期)報告書、日本大学総合科学研究所 289-298 2003年4月
• 「情報化と企業・産業組織の構造変化」

  『国際関係研究』日本大学国際関係学部国際関係研究所 22(4) 103-137 2002年2月25日
• 「IT革命の本質とは何か」

  『エコノミスト』(シリーズ学者が斬る第50回)、毎日新聞社 80(3) 48-51 2002年1月22日
• 「情報化と金融の国際競争構造の変化」

  『国際関係研究』 日本大学国際関係学部国際関係研究所 20(1) 11-46 1999年
• 「米国経済の展望ー構造変化とグローバル化の意味」

  富士通総研経済研究所、『FRIレビュー』 4ー10 1998年10月
• 「基礎的条件未整備のままの通貨統合は高くつく」

  「世界経済週報」、時事通信社 8ー11 1998年4月7日
• 「米、情報共有型経済へ発展」

  日本経済新聞、経済教室 1997年10月16日 査読有り
• 「構造変化が実現した大器晩成型の景気は続く」

  『エコノミスト』、毎日新聞社 56-58 1997年5月13日
• 日本経済事典 第7章"国際金融-為替レートと外国為替市場"

  日本経済事典 日本経済新聞社 491-503 1996年
• 「為替相場の理論的・実証的分析」

  (株)東京銀行調査部、『東京銀行経済四季報』(1995年秋号) 1ー40 1995年9月 査読有り
• 「円高の功罪」

  『国際金融』、(財団法人)外国為替貿易研究会 4-8 1995年7月15日
• " The Japanese Economy at the Crossroad"

  Australia-Japan Economic Institute(AJEC),Conference Paper 13-21 1995年4月
• 「95年は円の水準調整の年にー為替相場の決定メカニズムと相場展望」

  『日本経済研究センター会報』、日本経済研究センター 4-9 1995年2月15日
• 「日本経済の改革元年となるかー注目される三つのKと1つのDの展開」

  中央公論社『THE WORLD IN 1995』 294-319 1995年1月1日
• 「為替相場理論からみた今回の円高」

  『Eco-Forum』統計研究会 14(2) 1995年 査読有り

MISC

• 資本主義の存続論議と経済の長期波動

  円居総一

  『国際関係学部研究年報』(日本大学国際関係学部) 37(37) 39-54 2016年2月 査読有り
• 「資本主義の終焉論議とアベノミックス日本の行え」

  円居総一

  『福音と社会』 (280) 58-64 2015年10月 査読有り招待有り
• 「世界の潮流見据えた欧州エネルギー政策」

  円居総一

  月刊『KOMEI』 2012年12月 招待有り

書籍等出版物

• 『社会保護政策論』

  円居総一 (担当:共著, 範囲:197-221(第8章))

  『慶応義塾大学出版会』 2014年5月 (ISBN: 9784766421095)
• 『国際政治経済学入門-新しい国際関係の理論と実践』

  川戸秀昭, 円居総一, 小林通 共編 (担当:共著, 範囲:5-13(序章)及び 77-121(第5章))

  時潮社 2013年8月31日 (ISBN: 9784788806894)
• 『原発に頼らなくても日本は成長できるーエネルギー大転換の経済学』

  ダイアモンド社 2011年7月
• 地球規模の少子高齢化と社会保護政策への提言

  真屋尚生, 著, 、Aagha Chaunhary (担当:共著, 範囲:49-62 (A4版))

  日本大学「少子高齢化と社会の保護政策」研究会 2009年11月30日
• 『アジア通貨危機』(共著).第2章"アジア危機の本質,教訓と国際金融協力"

  (担当:共著, 範囲:47-80)

  『アジア通貨危機』 アジア経済研究所(研究双書) 2000年
• 『マネーマーケットの大潮流』(共著)第4章"国際資本移動の功罪"

  (担当:共著, 範囲:103-132)

  『マネーマーケットの大潮流 』東洋経済新報社 1999年
• 日本のグローバル化

  (担当:共著, 範囲:63-83)

  Going Global,Japan Times社 1996年
• 『金融自由化入門』

  『金融自由化入門 』日本経済新聞社 1994年4月
• 『国際収支の経済学』(共・編著)第7章"黒字下の日本の政策選択と役割"

  (担当:共著, 範囲:255-280)

  『国際収支の経済学』 有斐閣 1994年

講演・口頭発表等

• セッション1.原発事故の教訓とエネルギー0転換への制度改革・熱源選択のあり方:「エネルギー転換に向けた熱源選択への現実解」

  日本大学学部連携研究推進シンポジューム:21世紀に向けた新たなエネルギーシステムの構築に向けた総合的研究 2012年2月24日 再生可能エネルギーシンポジューム実行委員会(新エネルギー財団後援)
• chairman&comment on presented papers

  The International Coference of Joint Group "EU Economy" of EUSI(EU Studies Institute) in Tokyo,Session IIMonetary and Fiscal Policy 2011年12月10日 Joint Research Study Group on EU Economy, EUSI in Tokyo Supported by The Japan Socity of Monetary Economics
• Rethinking Japan's energy future:Navigating between short-term urgencies and long-term proorities

  Roundtable Japan Tokyo,9-10 September,2011"A catalyst for Japan's revival?" 2011年9月10日 Roundtable Japan
• 「世界経済の構造変化とEU統合」-EU統合への内的発展と世界経済の構造変化の中でのEU統合の意義」

  本人

  日本EU学会 2007年11月24日
• グローバル化と広域共同体ーアジア共同体構想の意義と政策課題ー

  本人(円居総一

  日本大学商学部国際シンポジューム 2006年10月14日

所属学協会

• 日本EU学会
• 国際経済学会

その他

• 富士宮市、「新エネルギー委員会」委員長として、地域エネルギーを循環型社会の枠組みで具体的方策、実践計画にまで踏み込んで、調査、分析と計画策定。

  2005年 - 2005年
• 三島市、「公共事業再評価委員会」委員長として、公共事業の効率的あり方を討議、報告取り纏め。

  1998年 - 1998年
• 米国の情報ネットワーク化と産業・金融組織の変化に係る実体調査

  1997年 - 1997年
• 経済同友会、米国委員会主査として、日米経済摩擦上の規制や構造上の問題を中心に実体の調査・分析と認識ギャップを含む相互対応のあり方を政策提言として取り纏め。

  1994年 - 1994年
• 通商産業研究所主催、「円高と日本経済研究」委員会委員として、同課題の調査・分析を分担。討議分析ペーパーとして、ポートフォリオ・バランス・アプローチを中心に、為替相場の理論と実証分析を提示、報告

  1994年 - 1994年
• JETRO-国際投資研究所主催、「欧州新秩序問題研究委員会」委員として、欧州経済、社会の構造変化と企業ガバナンス等について調査報告分担。

  1994年 - 1994年
• 経済企画庁、「貿易、直接投資と途上国援助との連携に関する調査委員会」委員として、調査、分析、提言分担。報告書所収。

  1993年 - 1993年
• 経団連、「景気動向専門部会」委員として、日本の景気展開の定期的分析、報告と討議。

  1991年 - 1991年
• 経団連、英国産業省合同、日英間の直接投資促進に関わる実体調査と提言。「日英投資委員会」委員として分担、報告書取り纏め。

  1982年 - 1982年
• 日本大学 国際関係学部国際総合政策学科 教授