本ホームページでは、次に示す告示に準拠したエネルギー消費性能(外皮性能を含む)の算定方法に関する技術情報を公開しています。 これらの技術情報は、国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所、一般社団法人日本サステナブル建築協会が中心となり、 大学の学識経験者及び実務者と協力して取り纏めたものです。
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律(改正建築物省エネ法)
建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)
エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)
本ホームページでは、令和元年11月に公布された改正建築物省エネ法に基づく告示及び平成28年1月に公布された建築物省エネ法及び省エネ法に基づく告示を「平成28年省エネルギー基準」と表記し、 平成28年1月に公布された省エネ法に基づく告示の附則(経過措置)、即ち、平成25年9月に公布された省エネ法に基づく告示を「平成25年省エネルギー基準」と表記します。
なお、国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所、一般社団法人日本サステナブル建築協会は、 本サイトで公表するプログラム及び資料等により、使用者が直接間接に蒙ったいかなる損害に対しても、何らの保証責任及び賠償責任を負うものではありません。 使用者の責任のもと、プログラムの使用、結果の利用を行ってください。
各種計算支援プログラムは、住宅用と非住宅建築物用に分かれています。共同住宅については、住戸部分は住宅用、共用部は非住宅建築物用のプログラムを使用してください。
プログラムの使い方等に関するお問い合わせは「6.2 サポート」をご参照ください。 お問い合わせにあたりましては、予め、お使いのウェブブラウザ及びそのバージョンをご確認ください。なお、推奨環境については、プログラム関連の各サイト(こちら)に掲載しています。
住宅に関する各種計算プログラムに関連するコンテンツを提供するサイト「住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム」を新たに開設しました。
上記プログラムのリンク先URL → https://house.lowenergy.jp/
非住宅に関する各種計算プログラムに関連するコンテンツを提供するサイト「非住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム」を新たに開設しました。
上記プログラムのリンク先URL → https://building.lowenergy.jp/
プログラムの使い方等に関するお問い合わせは、一般財団法人住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)「省エネサポートセンター」で 受け付けております。なお、建築研究所、国土技術政策総合研究所ではお問い合わせを受け付けておりません(お問い合わせいただいても回答は差し上げておりません)。予めご了承ください。
お問い合わせにあたりましては、下記のFAQ(良くある質問と回答)に類似の質問がないかを必ずご確認ください。
プログラムの画面表示の不具合などにつきましては、予め、お使いのウェブブラウザ及びそのバージョンをご確認ください。なお、推奨環境については、プログラム関連の各サイト(こちら)に掲載しています。