マテリアリティ
Materiality
国際的なガイドライン等を参照して社会課題候補を洗い出し、当社の経営理念や方針等を踏まえ、取締役や従業員、外部ステークホルダーにインタビューを実施し、当社グループの事業における重要度とステークホルダーにおける重要度で社会課題を評価してマテリアリティを特定しました。特定した16のマテリアリティを6つのテーマに整理し、テーマ毎に対応方針を定め、取り組みを推進しています。
Materiality
マテリアリティ特定プロセス
マテリアリティマップ
マテリアリティ一覧
- ※(注記)1 Scope1および2
- ※(注記)2 国内外の5研修施設
- ※(注記)3 協力会社含む
- ※(注記)4 モーダルシフト関連サービス、カーボンニュートラル関連設備工事のサービスなど
- ※(注記)5 2024年度以降は山九MIRAI対話の実施回数
- ※(注記)6 回数は延べ回数であり、同一投資家との複数回のミーティングを含みます。これにともない、2022年度および2023年度の数値を見直しました。