終了した研究課題

国立環境研究所 研究プログラム

• 低炭素研究プログラム

  課題解決型研究プログラム, 2016-2020年度
• 統合研究プログラム

  課題解決型研究プログラム, 2016-2020年度
• 地球温暖化研究プログラム

  重点研究プログラム, 2011-2015年度
• 持続可能社会転換方策研究プログラム

  先導研究プログラム, 2011-2015年度
• 環境都市システム研究プログラム

  先導研究プログラム, 2011-2015年度

外部資金 研究プロジェクト

• アジア途上国における気候中立社会の実現に向けたロードマップの定量化に関する研究

  増井利彦, 環境研究総合推進費 1-2202, 2022-2024年度
• プラスチック等脱炭素広域循環経済と食品廃棄物地域循環による環境・経済効果の最大化

  藤井実, 環境研究総合推進費3CN-2202, 2022-2024年度
  
• 富会計における資本のシャドープライスの時間変化と持続可能性

  山口臨太郎, 科研費 基盤研究(C)22K12510, 2022-2024年度
• リモートセンシングとビッグデータにもとづく熱ストレス分析と都市計画への応用

  一ノ瀬俊明, 科研費基盤研究(B)21H01468, 2021-2023年度
• 機械学習によるテキスト・地理情報を融合した廃棄物資源循環の需給ポテンシャル分析

  牧誠也, 科研費若手研究 21K14281, 2021-2023年度
• 気候変動の複合的リスクへの対応に関する研究

  亀山康子, 環境研究総合推進費2-2102, 2021-2023年度
• 世界を対象としたネットゼロ排出達成のための気候緩和策及び持続可能な開発

  高橋潔, 環境研究総合推進費2-2002, 2020-2022年度
• モビリティ革命が脱炭素化を実現するための条件 (4)地域の社会・空間構造の長期変化に関する低炭素性評価

  松橋啓介, 環境研究総合推進費1G-2001(4), 2020-2022年度
• 地域資源と地域間連携を活用した地域循環共生圏の計画とその社会・経済効果の総合評価に関する研究

  芦名秀一, 環境研究総合推進費1-2003, 2020-2022年度
• 社会と消費行動の変化がわが国の脱炭素社会の実現に及ぼす影響

  金森有子, 環境研究総合推進費1-2002, 2020-2022年度
• 気候変動の適応をめぐる科学と政治の交錯ー気候工学と気候移住を事例に

  朝山慎一郎, 科研費若手研究20K20022, 2020-2022年度
• アジアにおける温室効果ガス排出削減の深掘りとその支援による日本への裨益に関する研究

  環境研究総合推進費 2-1908, 2019-2021年度
• 我が国の食品ロス削減による環境・経済・社会への影響評価に関する研究

  環境研究総合推進費3-1903, 2019-2021年度
• 静脈系サプライチェーンマネジメントのための情報通信技術の導入可能性と効果分析(2)産廃エネルギー利用高度化を想定した需給マッチングの最適化

  環境研究総合推進費3-1905(2), 2019-2021年度
• モバイルセンサーを用いた気候環境と人体生理反応のポータブル型環境モニタリング

  科研費基盤研究(C), 18K04417, 2018-2021年度
• 包括的富のマクロ経済的基礎付け—生産、消費、割引とIWとの関係性の理論と実証

  科研費基盤研究(C)19K12466, 2019-2021年度
• 自然体験に利用されやすい二次的自然の特質に関する都市間比較

  科研費若手研究18K14486, 2018-2020年度 (2021年度まで延長)
• 多様な環境・経済・社会問題のシナジー・トレードオフを考慮した意思決定手法の開発

  科研費若手研究 21K17933, 2021-2023年度
• アジアの社会構造転換が地球環境問題に及ぼす影響の定量分析手法の開発と応用

  寄附金 2019-2021年度
• 世界の気候変動影響が日本の社会・経済活動にもたらすリスクに関する研究

  環境研究総合推進費2-1801, 2018-2020年度
• 気候変動影響・適応評価のための日本版社会経済シナリオの構築

  環境研究総合推進費2-1805, 2018-2020年度
• 気候変動の影響評価等技術の開発

  文部科学省「文部科学省気候変動適応技術社会実装プログラム」, 2015-2019年度
• パリ協定気候目標と持続可能開発目標の同時実現に向けた気候政策の統合分析

  環境研究総合推進費2-1702, 2017-2019年度
• 廃棄物の高度な地域熱利用のための技術・社会システムに関する研究

  環境研究総合推進費3-1709, 2017-2019年度
• 気候変動に対する地球規模の緩和策と適応策の統合的なモデル開発に関する研究

  環境研究総合推進費S-14-5, 2015-2019年度
• 統合評価モデルの改良とそれを用いた将来シナリオの定量化

  環境研究総合推進費S-12-2, 2014-2018年度
• 子育て世帯の多様なライフスタイル実現のための都市のバリアと心のバリアの緩和策

  科研費基盤(B) 16H04425, 2016-2018年度
• 日本の農業政策に関する実証研究〜農業部門の非効率性および経済厚生への影響

  科研費基盤研究(C) 16K03690, 2016-2018年度
• 都市のコンパクト化による交通行動の変化を考慮した運輸部門CO2排出量推計

  科研費若手(B) 16K16230, 2016-2018年度
• 多世代参加型ストックマネジメント手法の普及を通じた地方自治体での持続可能性の確保

  JST/RISTEX「持続可能な多世代共創社会のデザイン」研究開発領域, 2014-2017年度
• 応用一般均衡モデルによる炭素税導入・グリーン税制改革影響評価

  「2050年までの温室効果ガス大幅削減に向けた経済的措置に関する調査・検討」のサブ課題, 2015-2017年度
• 気候変動対策の進捗評価を目的とした指標開発に関する研究

  環境研究総合推進費2-1501, 2015-2017年度
• わが国を中心とした温室効果ガスの長期削減目標に対応する緩和策の評価に関する研究

  環境研究総合推進費2-1402, 2014-2016年度
• 地球規模の気候変動リスク管理戦略の構築に関する総合的研究 (1) 地球規模の気候変動リスク管理戦略の総合解析に関する研究

  環境研究総合推進費S-10-1, 2012-2016年度
• 環境保全オフセット導入のための生態系評価手法の開発 (5) 環境保全オフセット実施に向けた制度及び合意形成過程の検討

  環境研究総合推進費1-1401(5), 2014-2016年度
• 都市廃棄物からの最も費用対効果の高い資源・エネルギー回収に関する研究

  環境研究総合推進費3K143016, 2014-2016年度
• 社会的課題を考慮した自治体効率化施策による行動変容とそれに伴うCO2排出量の推計

  科研費挑戦的萌芽研究26550116, 2014-2016年度

過去の研究室