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戦後

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1944年7月、カーンの戦い (英語版)で破壊された村に戻るフランスの家族

戦後(せんご、英: Post-war、仏: après-guerre)は、戦争の終結後の短期または長期的な期間を指す言葉・概念。用語としての戦後は、通常、1945年に終結した第二次世界大戦後の期間[1] を指す。世界大戦など大きな戦争を一つの時代の区切りとして、戦前 ・戦中 ・戦後という時代区分をする。

戦後期(せんごき)ともいい、同じ当事者間の戦争が再度発生した場合、戦後期はのちに戦間期 になることがある。 たとえば、第一次世界大戦と第二次世界大戦の間の期間である。

概要

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「戦後」という用語は、異なる地域や国によって異なる意味を持ち、各地での戦争の影響や戦後処理によっても期間が異なってくる。ここでは、戦後の主要な出来事を簡単に示す。

日本における「戦後」

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日本の歴史
旧石器時代 – 紀元前14000年頃
縄文時代 前14000年頃 – 前10世紀頃
弥生時代 前10世紀頃 – 後3世紀中頃
古墳時代(大和時代) 3世紀中頃 – 7世紀頃
飛鳥時代 0592年 – 0710年
奈良時代 0710年 – 0794年
平安時代 0794年 – 1185年
王朝国家(摂関期〜院政期) 10世紀初頭 – 12世紀後期
平氏政権 1167年 – 1185年
鎌倉時代 12世紀末 – 1333年
建武の新政 1333年 – 1336年
室町時代 1336年 – 1573年
南北朝時代 1337年 – 1392年
戦国時代 1467年/1493年 – 1573年
安土桃山時代(織豊時代) 1573年 – 1603年
織田政権 1573年 – 1585年
豊臣政権 1585年 – 1603年/1615年
江戸時代 1603年 – 1868年
鎖国 1639年 – 1854年
幕末 1853年 – 1868年
明治時代 1868年 – 1912年
大正時代 1912年 – 1926年
昭和時代 1926年 – 1989年
戦前 1926年 – 1945年
戦後(占領下・占領期後) 1945年 – 1989年
平成時代 1989年 – 2019年
令和時代 2019年 – 00現在
各時代の始期・終期は諸説ある。各記事を参照のこと。
Category:日本のテーマ史

21世紀の2025年(令和7年)現在の日本において、戦後とは、直近の戦争で20世紀における1945年(昭和20年)の第二次世界大戦の終結(終戦)後を指す。日本人にとって精神的に大きな影響を与えた1945年(昭和20年)8月15日または9月2日 (詳細は後述)を戦後の始まりとし、「戦前・戦中」「戦後」と区分して認識されている場合が多い。この1945年(昭和20年)を「戦後0年 」として、その後の年は「戦後y年」と表現する場合もある(2025年は「戦後80年」に当たる)。

日本においては戦後に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)により様々な戦後改革が実施されたこと、連合国軍占領期以降イギリスやアメリカ合衆国、フランスなどからの文化が戦前より広範にもたらされたこと、新技術が開発されたこと、高度経済成長を遂げたことなどにより、戦前・戦中に比べて社会システムが急速に大きく変化したため、他の国よりも「戦後」という言葉のもつ意味合いは大きい。日本は第二次世界大戦以後、大規模な国際紛争・戦争に巻き込まれていないため、「戦後」=「第二次世界大戦後から現在」というイメージが固定されている。このため、「戦前・戦中」と「戦後」の区切りを、「近代」の終わりと「現代」の始まりと規定する考え方も一般的である。

ただし、それらの時期について明確な定義はなく、例えば"戦中"の始まりを満州事変とするか、盧溝橋事件とするか、真珠湾攻撃とするかなど人によって差異がある。日本が再び国際社会の一員となり、「もはや戦後ではない」[注 1] といわれた1956年(昭和31年)までの激動の期間と定義する意見もある。

また、太平洋戦争(大東亜戦争)終結を具体的にいつとみなすかについても同様に様々な意見があるため、"戦後"の始まりも以下のように人や場面により差異がある。

"戦後"という用語・概念は、日本人・日本にとって大きな変革を及ぼした。第二次世界大戦の経験を踏まえ、国民主権と戦争放棄・恒久平和主義を謳う日本国憲法を新たに制定した日本はアメリカ合衆国と軍事同盟を締結し西側陣営の資本主義・民主主義国家の一員として国際社会に復帰し、高度経済成長やバブル景気で世界第2位の経済大国となったが、1990年代以降低成長期に転じ、さまざまな論争が行われている。

第二次世界大戦後の日本の主な年表

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戦後混乱期

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戦後復興期

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高度経済成長期

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安定成長期

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バブル経済期

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バブル経済と55年体制の崩壊期

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構造改革期

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世界金融危機から政権交代期

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アベノミクス期

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コロナ禍

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アフターコロナ

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アメリカ合衆国における「戦後」

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→「en:Post-war」および「アメリカの戦争と外交政策」も参照

第二次世界大戦(1939年 - 1945年)以降も10年から20年単位で不正規戦争(『冷戦』や湾岸戦争、イラク戦争など)を繰り返しているアメリカ合衆国では、「戦後(post-war)」という概念は存在しない[要出典 ]。辛うじて同国史上唯一の内戦である南北戦争を境に「戦前(antebellum, pre-war)」「戦後(postbellum, post-war)」といわれることもある。

イギリスにおける「戦後」

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イギリスでは、1945年のクレメント・アトリー政権から 1979年のマーガレット・サッチャー政権までの期間を、Post-war consensus(戦後コンセンサス期間)という。

スイスにおける「戦後」

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スイスで「戦後」は一般的に1815年以降(ナポレオン戦争後)のことを指す。1815年のウィーン会議においてスイスは国家としての「永世中立国」が認められたからである。第一次世界大戦と第二次世界大戦でも武装中立を維持し積極的に戦争には加わらなかったため、他のヨーロッパ諸国とは違い1815年からの「戦後」は続いた。

その他の「戦後」

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→「戦争一覧」も参照
  • 韓国・北朝鮮 - 朝鮮戦争後(1953年〜)。特に韓国では、日本の植民地支配から解放された1945年 8月15日を境に「解放前」「解放後」という表現が用いられ、「戦前」「戦後」よりも「解放前」「解放後」の使用頻度が高い。朝鮮半島が南北に分断された1945年を「分断0年」として、2025年を「分断80年」と表現することもある(日本の「戦後n年」に相当)。
  • 旧ユーゴスラビア連邦諸国 - ユーゴスラビア紛争後(およそ1995年〜)
  • 京都においては「この前の『戦』が第二次世界大戦ではなく応仁の乱を指し、戦後とはそれ以降である」と言われることがある。これは細川護貞が「前の戦争(応仁の乱)で細川家の宝物が焼けた」と言ったという話があり、また京都市内はそれほど第二次世界大戦中の空襲で被害を受けなかったことが元になっている。しかし京都市民の間でもそのように捉えている人は少数にとどまり[4] 、京都府や京都市の公文書など公的な場でそのような表現がされることはない。
  • 福島県 会津地方(旧会津藩、主に現在の会津若松市)においては、同様に「この前の『戦』が戊辰戦争を指し、戦後とはそれ以降である」というジョークがある。会津では第二次世界大戦での戦災が比較的少なく、それより戊辰戦争による旧長州藩(現在の山口県萩市にほぼ相当)に対する遺恨が深いため[5] とされるが、あくまでジョークの域を出ない。

脚注

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注釈

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  1. ^ 経済上の指標からの定義で、高度経済成長が始まった時期(経済企画庁編纂、年次経済報告〈経済白書〉、1956年(昭和31年)7月)。
  2. ^ 初代・神武天皇が即位したとされる日を紀元前660年 2月11日(旧暦:1月1日)とし、同年を「元年」とした神武天皇即位紀元(皇紀)によるもの(例:西暦1967年=皇紀2627年)。
  3. ^ 選挙権が「25歳男子」から「20歳男女」に拡大し引き下げられて完全普通選挙が導入された1945年(昭和20年)以来。
  4. ^ 江戸時代後期にあたる1817年 5月7日(旧暦:文化14年3月22日)の光格天皇から仁孝天皇への譲位以来。

出典

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  1. ^ Postwar,Cambridge Academic Content Dictionary,Cambridge University Press & Assessment.
  2. ^ 『冷戦』 - コトバンク
  3. ^ 新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後の対応について|厚生労働省
  4. ^ "先の戦って「応仁の乱」? 京都人100人に聞く". 京都新聞社 (2017年4月14日). 2017年4月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月17日閲覧。
  5. ^ 千石涼太郎『噂の県民ジョーク』p.88-89、リイド社(リイド文庫)

関連項目

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外部リンク

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日本の歴史 (1945年-現在)
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戦後混乱期
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