コンテンツにスキップ
Wikipedia

甲信地方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
この記事は検証可能参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方)
出典検索?"甲信地方" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL
(2019年5月)
日本 > 中部地方 > 甲信地方
甲信地方のデータ
山梨県+長野県の合計
日本の旗 日本
面積 18,025.92km2
総人口 2,754,673
(直近の統計[† 1] )
人口密度 152.8人/km2
(直近の統計[† 1] )
甲信地方の地図
気象庁の地方予報区における関東甲信地方

甲信地方(こうしんちほう)とは、日本の地方区分の一つで、本州中部の内陸側にある、山梨県長野県の総称である。

「甲信」の名称は、東山道斐国濃国の頭文字を取ったものである。

気象関係の分野でよく使われ、関東地方と併せて関東甲信地方、または東海地方と併せて東海甲信地方と呼称することも多い。

自然地理

[編集 ]

糸魚川静岡構造線(糸静線)が縦断し、諏訪湖から南に中央構造線が走る。糸静線沿いに上高地安曇野赤石山脈(南アルプス)が位置する。

気候は典型的な内陸性気候を呈しており、でも涼しい。霧ヶ峰諏訪湖畔、軽井沢などの避暑地が多く集まる。

((注記) 国道18号沿線は斜体で示す。)

主な区割り

[編集 ]

国政選挙

  • 山梨県 - 南関東ブロック
  • 長野県 - 北陸信越ブロック

インターハイ

  • 山梨県 - 関東大会
  • 長野県 - 北信越大会

歴史

[編集 ]

先史・古代

[編集 ]

古代の律令時代においては五畿七道が整備され、畿内から東の内陸側は、東山道 として区分された。当時の東山道は現在の滋賀県(近江国)、岐阜県(美濃国飛騨国)、長野県(信濃国。一時期は諏方国も並立した)、山梨県(甲斐国)、群馬県(上野国)、栃木県(下野国)であった。

甲斐国は東海道と東山道を結ぶ結節点に位置し、東海道から分岐する官道・甲斐路(御坂路、中世の鎌倉街道)が河口湖畔から御坂峠を越えて甲府盆地の甲斐国府へ至り、東山道に接続される。

中世

[編集 ]

中世には甲斐・信濃にも武士が定着し、甲斐国では甲斐源氏の一族が甲府盆地の各地に定着し、治承・寿永の乱においては活躍する。

室町・戦国時代期には甲斐・信濃でも国衆や戦国大名らの諸勢力が台頭する。甲斐国では守護武田氏が戦国大名化し、武田信玄の頃には信濃侵攻が行われ、信濃豪族は武田氏に征服され武田領国化される。また、村上義清ら北信豪族は越後上杉氏を頼り、武田・上杉間で北信地域を巡る川中島の戦いが展開された。

江戸時代

[編集 ]

武田氏の滅亡後は武田遺領である甲斐・信濃は徳川家康により征服される。家康の関東遺封により甲斐・信濃は豊臣政権により支配されるが、関ヶ原の戦いの後には幕藩体制の確立に伴い諸藩が成立し、幕府直轄領・御三家・御三卿領も存在した。

江戸幕府江戸京都を結ぶ内陸側の幹線道路として、中山道甲州街道を整備した。

尾張藩林業を基盤産業として奨励したため、木曽谷木材の産地となった。尾張藩の領地以外でも、伊那盆地も木材の産地となった。

明治から第二次大戦まで

[編集 ]

明治時代に入ると鉄道が整備され、中央本線信越本線などが敷設された。特に、養蚕業が国家の主力産業として位置付けられたため、養蚕業の盛んな地方となり、甲信地方同士の地域間交流も親密になった。現在の信州大学 繊維学部は、旧制上田蚕糸専門学校(国立)が母体になっている。

第二次大戦後

[編集 ]

高度経済成長期から高速道路の建設が始まると、中央自動車道も建設された。

経済

[編集 ]

涼しい気候を利用して、明治時代には養蚕業が多く立地し、伊那盆地山村から女性工員が、諏訪湖界隈に多く集まった。そして、第二次大戦後は時計などの精密機器工業が多く立地している。この経緯から、特に上諏訪諏訪大社周辺は、「日本のスイス」とも呼ばれていた。

第一次産業

[編集 ]

代表的な農産物としては、甲府盆地ブドウ野辺山高原高原野菜が有名である。

第二次産業

[編集 ]

甲府宝石研磨業や、上諏訪の精密機器工業など、精密な部品を製造する工業が多く立地している。

交通

[編集 ]
→甲信地方の交通史については、「中山道」や「東山道」を参照

主な鉄道

[編集 ]

太平洋側ルート

日本海側ルート

主な道路

[編集 ]

高速道路

太平洋側ルートの国道

日本海側ルートの国道

脚注

[編集 ]

注釈

[編集 ]
  1. ^ a b 統計日は、長野県が2025年11月1日、山梨県が2025年11月1日。

関連項目

[編集 ]
  1. ^ 日本大百科全書 6』 小学館1985年 11月1日初版第1刷発行、1994年 1月1日2版第1刷発行、ISBN 4-09-526106-4、726-731頁。
  2. ^ 世界大百科事典 7』 平凡社1988年 3月15日初版発行、188-190頁。

AltStyle によって変換されたページ (->オリジナル) /