独立行政法人 情報通信研究機構(理事長:宮原 秀夫)は、遠く離れた場所からでも同じ空間を共有でき、お互いがその場にいるような自然でリアルなコミュニケーションを実現するための超臨場感コミュニケーションの研究の一環として、平成21年度 委託研究課題「革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発」(注1)の受託者を公募、決定し(注2)、研究を開始しました。(平成21年5月決定)
本研究のうち「課題オ 超臨場感コミュニケーションシステム」については、4件を採択し、本年度に、それまでの成果及び平成23年度以降開発するシステムの性能・今後の実現可能性等を評価した上で、研究期間延長の可否を判定することを計画していました。今般、下記1件の研究開発について、研究期間を延長することとしましたのでお知らせします。
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