開催国 | 年月 | 参加者 | 主な参加機関 |
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ペルー | 2007年6月 | 41名 | エネルギー鉱山省 |
2009年11月 | 60名 | エネルギー鉱山省 | |
2010年11月 | 55名 | エネルギー鉱山省 | |
2011年11月 | 60名 | エネルギー鉱山省 | |
2013年2月 | 109名 | エネルギー鉱山省 | |
2014年2月 | 100名 | エネルギー鉱山省 | |
2015年2月 | 99名 | エネルギー鉱山省 | |
2016年2月 | 90名 | エネルギー鉱山省 | |
2017年2月 | 80名 | エネルギー鉱山省 | |
2018年2月 | 64名 | エネルギー鉱山省 | |
2019年2月 | 59名 | エネルギー鉱山省 | |
2021年3月 | 203名 | エネルギー鉱山省等(オンライン研修) | |
2021年10月 2022年3月 |
84名 124名 |
エネルギー鉱山省等(オンライン研修) | |
ボリビア | 2009年7月 | 42名 | 鉱業冶金省 |
2011年2月 | 86名 | 鉱業冶金省 | |
2011年11月 | 192名 | 鉱業冶金省及び地方政府 | |
チリ | 2010年6月 | 65名 | チリ地質・鉱業サービス局 |
ベトナム | 2008年8月 | 26名 | 天然資源環境省国際協力局、地質鉱物資源局 |
2011年3月 | 256名 | 天然資源環境省地質鉱物資源局 | |
2012年8月 | 62名 | 天然資源環境省 | |
中国 | 2008年6月 | 40名 | 中国有色金属工業協会 |
カンボジア | 2011年3月 | 81名 | 鉱工業エネルギー省鉱物資源総局 |
2012年2月 | 96名 | 鉱工業エネルギー省 | |
ラオス | 2011年10月 | 90名 | エネルギー鉱山省、天然資源環境省 |
2012年9月 | 72名 | エネルギー鉱山省、天然資源環境省 | |
2013年10月 | 30名 | エネルギー鉱山省 | |
2014年11月 | 25名 | エネルギー鉱山省 | |
2015年12月 | 19名 | エネルギー鉱山省 | |
ミャンマー | 2012年10月 | 129名 | 鉱山省 |
2013年9月 | 176名 | 鉱山省 | |
2016年7月 | 230名 | 鉱山省、天然資源環境保全省 | |
フィリピン | 2017年1月 | 134名 | 環境天然資源省、フィリピン鉱業協会 |
2019年1月 | 19名 | 環境天然資源省 | |
2021年2月 | 77名 | 環境天然資源省等(オンライン研修) | |
2022年3月 | 248名 | 環境天然資源省等(オンライン研修) | |
南アフリカ | 2013年2月 | 約80名 | 南アフリカ、ボツワナ、ジンバブエ、タンザニア、モザンビーク、ナミビア等の政府関係者 |
2014年2月 | 約105名 | 南アフリカ、アンゴラ、ボツワナ、コンゴ民、ガボン、レソト、マダガスカル、マラウィ、モザンビーク、ナミビア、ニジェール、タンザニア、ザンビア、ジンバブエ等の政府関係者 | |
ザンビア | 2013年6月 | 90名 | 鉱山・エネルギー・水開発省 |
マダガスカル | 2014年8月 | 124名 | 戦略的資源担当大統領府、アンタナナリポ大学 |
ボツワナ | 2015年10月 | 96名 | 鉱物エネルギー水資源省 |
ジンバブエ | 2016年3月 | 94名 | 鉱山・鉱業開発省 |
タンザニア | 2016年9月 | 112名 | エネルギー鉱物省 |
ナミビア | 2017年2月 | 99名 | 鉱山エネルギー省 |
内容 | 開催国・実施時期等 | |
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サステナブル・マイニング開催 | 在京南米大使館を対象に日本の鉱害防止事業を紹介する講演会を開催(2011年度) | |
視察団・研修員受入 | ペルー | 2009年度、2010年度、2011年度、2012年度、2013年度、2014年度、2015年度、2016年度、2017年度、2018年度、2019年度 |
韓国 | 2010年度 | |
フランス | 2010年度 | |
ラオス | 2011年度 | |
カンボジア | 2012年度 | |
南アフリカ | 2013年度 | |
ミャンマー | 2016年度 | |
フィリピン | 2019年度 |
ペルーにおけるセミナー
ペルー政府職員の受入研修
フィリピンにおけるセミナー
ミャンマー政府職員の受入研修
ミャンマーにおけるセミナー
タンザニアにおけるセミナー
ナミビアにおけるセミナー
鉱害政策アドバイザーによる現地OJT
協力に対する感謝を示す祈念の盾
フィリピン環境天然資源省鉱山地球科学局とのMOU調印
フィリピン政府職員の日本受入研修
海外向技術テキスト