安治川 (大阪市)
安治川 | |
|---|---|
|
| |
| 北緯34度40分43.7秒 東経135度28分1.75秒 / 北緯34.678806度 東経135.4671528度 / 34.678806; 135.4671528 | |
| 国 | 日本の旗 日本 |
| 都道府県 | 大阪府 |
| 市町村 | 大阪市 |
| 区 | 西区 |
| 町名制定 | 1977年(昭和52年) |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.120556386 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 254人 |
| • 密度 | 2,100人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
550-0026[3] |
| 市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
安治川(あじかわ)は、大阪府 大阪市 西区の町名。現行行政地名は安治川一丁目および安治川二丁目。
地理
[編集 ]大阪市西区の西部に位置。東は川口、南は本田・九条・九条南・境川、西は港区 波除、北は安治川(旧淀川)を挟んで此花区 西九条とそれぞれ接する。
歴史
[編集 ]安治川は、1684年(貞享元年)に河村瑞賢が幕命により淀川・大和川の治水対策の一環として開削。河口付近にあった九条島に新しく川を掘り割って流路を直線化する工事を短期間で完成した。
町名の由来
[編集 ]開削当初は新堀川や新川と呼ばれていたが、1698年(元禄11年)にこの地が安らかに治まるようにとの意味合いで安治川と命名された。また、瑞賢の通名(河村瑞賢安治)をとったとも伝わる。
町名の変遷
[編集 ]安治川の開削に伴って開発された安治川新地は、1688年(元禄元年)に新堀(1 - 2丁目)・新川北(1 - 3丁目)・新川南(1 - 4丁目)に町割されて大坂三郷へ組み込まれたが、10年後の安治川命名と同時に安治川上・安治川北・安治川南に改称された。このうち安治川南の東部が現在の西区安治川に該当する。
- 1872年(明治5年) 安治川通南(1 - 3丁目)に改編。
- 1879年(明治12年) 北区に所属。
- 1912年(明治45年) 南安治川通に改称。
- 1925年(大正14年) 港区に転属。
- 1943年(昭和18年) 境川運河以東が西区に転属。
- 1968年(昭和43年) 境川運河以西の港区南安治川通が同区波除・弁天のそれぞれ一部となり消滅。
- 1977年(昭和52年) 安治川1 - 2丁目の現行行政地名を実施。
江戸時代の安治川上・安治川北も、改称や区の転属を経て福島区安治川上通・此花区北安治川通となって昭和後期まで存続していたが、1975年(昭和50年)に福島区野田の一部・此花区西九条の一部となって消滅した。その2年後に西区南安治川通が「安治川」と改称し、現在に至っている。
世帯数と人口
[編集 ]2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2] 。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 安治川一丁目 | 107世帯 | 168人 |
| 安治川二丁目 | 48世帯 | 86人 |
| 計 | 155世帯 | 254人 |
人口の変遷
[編集 ]国勢調査による人口の推移。
世帯数の変遷
[編集 ]国勢調査による世帯数の推移。
学区
[編集 ]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10] 。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域もしくは隣接する校区の小学校・中学校から選択することも可能。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 安治川一丁目 | 全域 | 大阪市立九条北小学校 | 大阪市立西中学校 |
| 安治川二丁目 | 全域 |
事業所
[編集 ]2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11] 。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 安治川一丁目 | 29事業所 | 263人 |
| 安治川二丁目 | 36事業所 | 542人 |
| 計 | 65事業所 | 805人 |
施設
[編集 ]- 河村瑞賢紀功碑
交通
[編集 ]鉄道
[編集 ]その他
[編集 ]日本郵便
[編集 ]脚注
[編集 ]- ^ "大阪府大阪市西区の町丁・字一覧". 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b "住民基本台帳人口・外国人人口". 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b "安治川の郵便番号". 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ "市外局番の一覧". 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b "平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b "平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b "平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b "平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b "平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ "通学区域一覧" (PDF). 大阪市 (2019年5月1日). 2019年10月22日閲覧。 "(ファイル元のページ)"
- ^ "平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果". 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ "郵便番号簿 2018年度版" (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
外部リンク
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