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千代崎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
曖昧さ回避 この項目では、大阪市の町名について説明しています。横浜市の町名については「千代崎町」を、三重県にある近畿日本鉄道の駅については「千代崎駅」をご覧ください。
日本 > 大阪府 > 大阪市 > 西区 > 千代崎
千代崎
大阪ドーム
千代崎の位置
大阪市の地図を表示
千代崎 (大阪府)
大阪府の地図を表示
北緯34度40分22.68秒 東経135度28分45.15秒 / 北緯34.6729667度 東経135.4792083度 / 34.6729667; 135.4792083
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
西区
町名制定 1977年(昭和52年)
面積
 • 合計 0.403374201 km2
人口
(2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 3,086人
 • 密度 7,700人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
550-0023[3]
市外局番 06(大阪MA)[4]
ナンバープレート なにわ

千代崎(ちよざき)は、大阪府 大阪市 西区町名。現行行政地名は千代崎一丁目から千代崎三丁目。

地理

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大阪市西区の南西部に位置。北は本田、西は九条および九条南、東は木津川を挟んで新町北堀江南堀江、南は尻無川を挟んで大正区 三軒家西とそれぞれ接する。

三丁目には大阪ドーム(京セラドーム大阪)があり、ドーム前には大阪市高速電気軌道 (Osaka Metro) のドーム前千代崎駅がある。

河川

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歴史

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町名の由来

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1872年(明治5年)に木津川に架橋された千代崎橋に由来し、千代崎の語源は木津川下流の千本松の表現に「千株の竝松(なみまつ)蒼々として千代に栄えの色をあらわし」とあることに基づく。

町名の変遷

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江戸時代には、木津川沿いに木津川町・九条村町・寺島町の3町があるだけで、他の大部分は西成郡九条村の一部(寺島)と岩崎新田だった。

  • 1869年(明治2年) 松島遊廓の開設に伴い、木津川町・九条村町・寺島町・九条村字寺島を統合して松島町が成立。
  • 1872年(明治5年) 松島町・松島上之町・仲之町・高砂町・緑町・十返町(とがえりちょう)・花園町・月見町・雪見町に改編。
  • 1879年(明治12年) 松島上之町を松島町に、緑町を高砂町に、月見町・雪見町を花園町にそれぞれ編入。
  • 1900年(明治33年) 岩崎町が成立。
  • 1964年(昭和39年) 松島町・仲之町・高砂町・十返町・花園町・岩崎町が千代崎町に改称。
  • 1977年(昭和52年) 千代崎の現行行政地名を実施。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
千代崎一丁目 784世帯 1,329人
千代崎二丁目 939世帯 1,526人
千代崎三丁目 111世帯 231人
1,834世帯 3,086人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 2,457人 [5]
2000年(平成12年) 2,541人 [6]
2005年(平成17年) 2,829人 [7]
2010年(平成22年) 2,758人 [8]
2015年(平成27年) 3,003人 [9]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,100世帯 [5]
2000年(平成12年) 1,219世帯 [6]
2005年(平成17年) 1,419世帯 [7]
2010年(平成22年) 1,442世帯 [8]
2015年(平成27年) 1,614世帯 [9]

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]

丁目 事業所数 従業員数
千代崎一丁目 74事業所 538人
千代崎二丁目 110事業所 759人
千代崎三丁目 129事業所 4,219人
313事業所 5,516人

施設

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交通

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ドーム前千代崎駅
岩松橋

鉄道

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道路

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国道
主要地方道

橋梁

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出身・ゆかりのある人物

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ "大阪府大阪市西区の町丁・字一覧". 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b "住民基本台帳人口・外国人人口". 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b "千代崎の郵便番号". 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ "市外局番の一覧". 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b "平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b "平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b "平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b "平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b "平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等". 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ "平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果". 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  11. ^ 『成功亀鑑』246 - 247頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年11月24日閲覧。
  12. ^ 『人事興信録 第8版』ミ33頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年11月15日閲覧。
  13. ^ 『人事興信録 第13版 下』ミ34頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年11月15日閲覧。
  14. ^ "郵便番号簿 2018年度版" (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

参考文献

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  • 尾野好三編『成功亀鑑』大阪実業興信所、1909年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。

外部リンク

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